「おバカ」な「おパヨク」という“塵芥”と、ヒトラーの「青写真」

2020-06-30 (Tue)

本日のキーワード　：　青写真

青写真（あおじゃしん、英: cyanotype）は、サイアノタイプ、日光写真ともいい、鉄塩の化学反応を利用した写真・複写技法で、光の明暗が青色の濃淡として写るためこう呼ばれる。非銀塩写真の一種である。

工学史上、機械図面や建築図面の複写（青図、blueprint）に多用されたため、「設計図面」の意味で使用されるようになり、また、これから転じて、将来の計画などを指して「人生の青写真」あるいは「組織改革の青写真」などと言うこともある。

本日の書物　：　『政治無知が日本を滅ぼす』　小室直樹　ビジネス社

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　【『我が闘争』】に於ける【ヒットラーの外交思想】を一言で要約すると、其れは、【「英国と同盟して、ロシアを征服せよ」】と言う事にある。彼は、英国人の優秀さを強調して、過去に於けるドイツの誤りは、英国を敵にした事であると言う。

　

　英国はまた、将来も敵とすべきではない。英国は海洋帝国であるが、将来のドイツにとって必要不可欠な「生活空間（レーベンス・ラウム）」たる植民地は、万里波濤（はとう）の外ではなく、地続きの地にこそ求められるべきである。其れはロシアである。ロシア人は劣等民族だから、ドイツ人に征服されるに相応しい。【ロシアを消化吸収する事に依って、偉大なるドイツ第三帝国は完成を見る】。そして恐らく、此の帝国は、１千年も続くであろう。

　其の為になら、【ドイツは（ロシアと英仏を敵とする）東西二正面作戦の愚を犯すべきではない】。彼はアルサス・ロレーヌすら、フランス人に呉れてやってもいい、とまで言い切る。

　勿論、出来れば英国と同盟すべきだし、もし英国がドイツを援助してくれるなら、其の代償として、英国の世界帝国を認め、ドイツの力で是れを守ってやってもよい、と言う。

　【是れがヒットラーの「征服の為の青写真」】である。

アドルフ・ヒトラー　1936年

　【チャーチル】なら、【其の手に乗るもんか】。悪魔と同盟したって、【ヒットラーとの同盟なんか、真っ平ご免】と言うだろうが、此の種の話に乗り掛かってくる英国人は、其れこそワンサといた。

　【ヒットラー執政初期】の【英国首相】は、ボールドウィン、其れからチェンバレン。【平和主義者】で温厚な人物で、割合独裁的で、【ヒットラーに偏見は持っていない】。

　１９３５年６月１８日、【英独海軍協定】が結ばれた。

　英国は、ヒットラーの横紙破りのヴェルサイユ条約蹂躙（じゅうりん）を、陰で援助し、盛んにフランスを掣肘（せいちゅう／引き抑える）した。

　フランスが、ドイツの再軍備に、一指も触れる事が出来なかったのは、ヒットラーのタイミングの良さもあり、フランス人自身、すっかりフヌケ、マヌケ、コシヌケになってしまった事もあるが、英国の支持もまた、見逃す事が出来ない。

　【ドイツ再軍備は、着々と進んでいった】。

　【チャーチル】は、盛んに数字を挙げて、【ドイツ再軍備の驚倒すべきスピードを指摘】し、「数年後には、其の空軍は、英仏を凌駕（りょうが）するものとなるであろう」と【警告】した。

　１９３６年３月７日。

　青天の霹靂（へきれき）の様なニュースに、ヨーロッパ中が驚倒した。

第二次世界大戦中のヨーロッパにおけるドイツ及び枢軸国の版図

　此の日、【ドイツ軍】は、【突如としてラインラントに進駐した】のであった。』

「おバカ」な「おパヨク」は、完全無視で“観賞する”ことで楽しむモノ！

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、普段から政治に無関心でいるために『政治音痴』な日本国民の方々と、その職務として政治に関心を持っているにもかかわらず、何故か『政治音痴』な「朝日新聞グループ」に代表される日本のメディア関係者と、さらには、それを生業（なりわい）としているにもかかわらず、どうしようもなく『政治音痴』な政治家におすすめの良書で、『政治』というものが何か、がキチンと基本的なところから理解できる書物になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　125,539（121,969）÷2,510,281（2,380,490）＝0.0500・・・（0.0512）　「5.00％（5.12％）」

イタリア　：　34,716（34,644）÷240,136（239,410）＝0.1445・・・（0.1447）　「14.45％（14.47％）」

日本　：　971（967）÷18,268（17,963）＝0.0531・・・（0.0538）　「5.31％（5.38％）」

緊急事態宣言に私権制限が含まれていなかったにも拘らず、日本のコロナ感染確認者数は欧米に比べ圧倒的に少ない。しかし、緊急事態なのだから私権制限は当然。その場合、国民に特別の負担を強いるのだから一定の補償が憲法の精神。次の波が来るまでに法整備が必要。「自粛だから」は言い訳にならない。
— 本田悦朗 (@etsuro0112) June 25, 2020

感染防止と経済活動のバランスは論理的には正しい。しかし、感染の不安がある限り経済は正常化しない。感染実態が不明のまま後者を容認する「集団免疫戦略」は、余りに犠牲が大きく失敗したのがスウェーデン。ならば徹底的な検査しかない。しかし検査実績はほとんど発表も報道もされていないのはなぜ？
— 本田悦朗 (@etsuro0112) June 26, 2020

「私権制限には相当の補償が必要」とツィートしたら、「では災害時の避難命令でも必要か」と言う反論を頂いた。後者は対象者の安全のための行動を示したもので、感染防止という公共目的のための私権(営業権)制限と目的が違う。事態の深刻さに応じ、次の波までに様々な手立てを用意しておく必要あり。
— 本田悦朗 (@etsuro0112) June 27, 2020

昨日出た「Will 8月号」に田中秀臣教授との対談が掲載されています。次のコロナの波が来なければ(そう祈っています),経済対策は内需拡大によるデフレ完全脱却、経済正常化に集中すべきであり、消費税の時限的減税は不可欠です、といったことが書いています。
— 本田悦朗 (@etsuro0112) June 28, 2020

誰かが創った面白い動画。インド首相のモディが魔術で戦って極悪の習近平を倒した。そして、観戦したプーチン、トランプ、安倍晋三がモディと一緒に習近平を嘲笑った。こんな動画を見て、われわれも笑おうじゃないか。 https://t.co/pSMKlAf0Kk
— 石平太郎 (@liyonyon) June 29, 2020

　

さて、昨日までのところで、今から凡（およ）そ９０年ほど前の２つの世界大戦の戦間期において、いわゆる古典派経済学の主張（ピグーの主張とハイエクの主張）と、それに異を唱えたケインズの主張との論争のあらましを書かせて頂きました。

第一次世界大戦（１９１４年７月～１９１８年１１月）中に始まった「スペインインフルエンザ（スペインかぜ）」の世界的な流行、そして、その後に生じた「世界大恐慌」は、「ブロック経済」という関税障壁を用いた需要（＝市場、マーケット）の囲い込みを目的とする経済体制の構築を促すこととなりましたが、今現在の私たちが経験していることは、当時の世界の状況と、かなり似ているのではないでしょうか？

であるからこそ、本書を大変長々とご紹介させて頂いているのですが、それほどまでに、現在を生きる私たちにとって、大変示唆に富む書物であると自信を持ってお勧めできるわけです。

例えば、今から３ヶ月ほど前に書かせて頂きましたが、次のような主張をされる「おバカ」がいました（→☆無知は主権を捨てなさい（笑）　⑦　～　ewkefcは“日本語”も苦手な典型的な「マルキスト」です💗）。

①　今回の新型コロナウイルスによる風邪は昨季のインフルエンザに比べて特段感染力が強いわけでも毒性が強いわけでもないない

②　しかし、なぜか今回の新型コロナウイルスによる風邪が人類が初めて経験する強力な感染症であるがごとく報じられて世界的なパニックになっている

③　例えば、アメリカでは季節性インフルエンザによる死亡者が1万人に達してもパニックにはならなかったが、新型コロナウイルスの感染が拡大した途端にパニックが発生した

ちなみに、直近の数値では、アメリカで「武漢肺炎（ＣＯＶＩＤ-19）」によって殺された人々の数は、１万人どころではなく、その１０倍以上の１２万人超になります。

④　風邪や季節性インフルエンザが流行する度に、風邪ウイルスやインフルエンザウイルスの発生源や感染拡大の責任を問うことなど殆どない

⑤　世界は一定数の風邪ウイルスやインフルエンザウイルスの感染も死者も容認してきた

⑥　しかし、なぜか2003年のSARSと今回のCOVID-19に関しては感染拡大の責任が問われている

⑦　季節性インフルエンザの感染者が世界で10億人に達し、死者が数十万人になっても発生源や感染拡大の責任は問われていないにもかかわらず

ちなみに、「スペインインフルエンザ（スペインかぜ）」の致死率は、「２．５％以上」と考えられていますが、今回の「武漢肺炎（COVIT-19）」の致死率は、直近の数値では、

（498,710）÷（9,984,111）＝（0.04995・・・）

つまり、致死率は「４．９％」で、３ヶ月前よりも上昇していて、我が国における「インフルエンザの致死率（０．１％）」の４９倍になります。

このように、たった３ヶ月前でさえ、現状の予測を悉（ことごと）く外しているような、見るも無残な状態ですので、先見の明のあったヒトラーにさえ及ばない、まさに、「馬鹿も休み休み言え」の典型事例であると言えますね(笑)

で、こんな「おバカ」な「おパヨク」を相手にしても（というか、当ブログの相手にすらなれない“塵芥（ちりあくた）”なのですがｗｗｗ）、一円の価値創造も出来ませんので、もちろん完全無視で、「おバカ」な「おパヨク」が必死にコメントを書き残す中（→表示されないようにしていますｗ）、先日の週末は、“北海道で美味しいお食事”を堪能して参りました次第でございます💗　

ゴメンあそばせ！！！

それでは、本日はここまでとさせて頂きますが、次回以降のところでは、ハイエクらの「オーストリア学派」とは別に、１９８０年代に盛んに唱えられた「ネオ・リベラリズム（neo - liberalism）」と呼ばれる思想・概念の源流の一つになる「シカゴ学派」について確認してみたいと思います。

横田哲也「拉致後の20年はどこも頼れなかったが、安倍首相は第一次政権から対策本部設置など積極的で頼れる場所で心強い。安倍首相が歴代政治家の中でも拉致問題に取組んでる事実があるのに、何でもかんでも『アベガー』と言って首相のせいにし、安倍首相を批判対象にするのは違う」 pic.twitter.com/EB1ZBNCl6j
— Dappi (@dappi2019) June 28, 2020

全国民、全公務員、特に国会議員に傾聴してほしいhttps://t.co/lKwbm3OdRa
— 一色正春 (@nipponichi8) June 28, 2020

北朝鮮拉致を誰も信じない頃から戦い続けた両親の苦悩を知る横田哲也氏の言葉は重い。私は一歩進んで最も大切な国民の命より中国や北朝鮮の為に働く"内なる敵"に踊らされている人々に言いたい。日本にミサイル発射した敵基地攻撃すらできないとする公明、特定野党、NHK、朝日をいつまで許すのか、と。 https://t.co/6yWrEOPpgE
— 門田隆将 (@KadotaRyusho) June 28, 2020

松原耕二がサンモニで「アベ総理の私的な恨み」とか「河井さんがご褒美で法務大臣になった」とか。そんな妄想のような薄っぺらい解説をして、君は本当に記者なのかい？TBSって楽だな。 https://t.co/B4tUaEiLWu
— 加藤清隆（文化人放送局MC） (@jda1BekUDve1ccx) June 28, 2020