自分たちの父親や祖父たちが臆病者で卑屈だったオランダ人と朝鮮人のトラウマ

2020-07-06 (Mon)

本日のキーワード　：　トラウマ

心的外傷（しんてきがいしょう、英語: psychological trauma、トラウマ）とは、外的内的要因による肉体的及び精神的な衝撃（外傷的出来事）を受けた事で、長い間それにとらわれてしまう状態で、また否定的な影響を持っていることを指す。

本日の書物　：　『ルトワックの日本改造論』　エドワード・ルトワック　飛鳥新社

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　これらを踏まえて、朝鮮問題を考えてみよう。【韓国や北朝鮮で制作されたプロパガンダ映画は多い】。勇敢な朝鮮兵、韓国兵が無法で残虐な日本軍を撃退する、という【ワンパターンのストーリー】だ。だが、１９４５年までの【朝鮮半島で、実は抵抗運動（レジスタンス）と呼べるようなものはほとんど発生していない】。【朝鮮人】たちは【概して服従的だった】のだ。

　【むしろ多くの人々は、服従以上の態度で自発的に日本に協力し、日本軍に積極的に志願した】のである。【その数は８０万人にのぼる】が、そのなかには朴槿恵前大統領の父親・朴正煕元大統領も含まれていた。

　彼は日本名である「高木」を名乗り、自分の血でしたためた血判状をもって、当時の満洲国の軍官学校、陸軍士官学校に志願し、入学した。極めて優秀な成績だったという。

　私は、彼が暗殺される数か月前に会ったことがある。１９７９年、私と夕食をともにした席で、彼は若い頃の夢について語った。それは日本軍の勲章をもらい、大佐として退役することだった（実際は中尉で退役）。

　２０１９年の韓国に話を移そう。【韓国人】はいまだに、【自分たちの父親や祖父たちが臆病者で卑屈だった】という【心理的なトラウマ】に悩まされている。【これはオランダ人のケースと同じ】だ。

　ロシア人やユーゴスラビア人、そして静かだが強力に抵抗していたベルギー人とも事情は異なる。…

　１９４５年以降の【オランダ政府の国民に対するメッセージ】は、【２つの嘘】で塗り固められていた。第一に、戦時中、ほとんどドイツへの抵抗運動（レジスタンス）がなかったにもかかわらず、【話を膨らませて大々的に抵抗していたかのように装った】こと。

　そして第二に、対独協力は個別のケースで存在したが、【政府ぐるみで協力していた事実はなかったとした】ことだ。

　これが【完全な嘘】であることは、【アンネ・フランク】が逮捕された事実を考えればよくわかる。

彼女の家族は逃げて居場所を隠したにもかかわらず、誰かがオランダ当局に居場所を教えたのだ。これはオランダ人社会に、【大規模かつ組織的なドイツへの協力体制があった】ことを示している。

　そして、これは大きな政治的副産物を生んだ。【オランダ】は、【西ドイツが北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）に加入するのを拒否した】のである。ＮＡＴＯは西ドイツを必要としていた。なぜなら当時の西ドイツは、社会主義の東ドイツと国境を接する、西側の最前線に位置していたからだ。

　ところが【オランダ】は、【独自の反ドイツ感情】に突き動かされて、西ドイツのＮＡＴＯ加盟を阻止しようと運動したのである。

　【韓国人たちと同じように、オランダ人の反ドイツ感情は長年にわたって維持された】のだ。』

「新しい連合国（new united nations）」の形成

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、非常に複雑な国際情勢の中、その中でも特に、様々な問題の発生源となっている支那や朝鮮半島が位置する東アジアにおいて、地理的に近い位置にいる我が国は最前線に立たされているようなものであるのですが、そんな我が国の国家戦略の在り方について、稀代の戦略家である著者が、リアリズムに基づいた思考で、私たち日本人に対して考えるヒントを与えて下さっている良書になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　129,227（128,684）÷2,780,916（2,735,554）＝0.0464・・・（0.0470）　「4.64％（4.70％）」

イタリア　：　34,833（34,818）÷241,184（240,961）＝0.1444・・・（0.1444）　「14.44％（14.44％）」

日本　：　977（977）÷19,185（18,934）＝0.0509・・・（0.0516）　「5.09％（5.16％）」

【東京都】124人感染のうち30代以下が101人…小池知事「圧倒的な数字だ」～ネットの反応「すげえ偏りだな」「ニューヨークも高齢者よりも若者達がかかり出して一気に拡大したからな」 https://t.co/x16bJMorSr
— アノニマスポスト　ニュースとネットの反応 (@anonymous_post2) July 3, 2020

このRTが少ないのが不思議。中国共産党がTwitterを操作！？これは再確認すべき重要なツイートだ。1月21日にやっとWHOと北京が #武漢ウイルスの人・人感染を認めたが、この日に外交部広報官は2日後からの春節で海外旅行へ大量に行く自国民に政府の万全のサポートを発表した。意図的なウイルス拡散だ。 https://t.co/DfX7Q3RS5R
— 西村幸祐 (@kohyu1952) July 3, 2020

シアトル自治区で
19歳の息子さんを銃撃事件で亡くした父親が市長からはなんの連絡もなかったが

トランプ大統領から直接電話がかかって来たそうです。 pic.twitter.com/6HwmzdnX4s
— Ayaka (@Ayaka2020LOVE) July 3, 2020

　

さて、いよいよ「米中対立」が次の段階へと突入し、アメリカを中心とする「新しい連合国（new united nations）」が形成され始めていて、中国共産党陣営との「戦争」へと向かいつつある状況です。

それも当然のことで、近代国家の大前提である「良心の自由」をあからさまに踏みにじる中国共産党の行為よって、「戦争」をするために必要な「大義名分」が得られたからです（→☆近代国家の大前提は、「良心の自由」を守ること！）

以前（２０１８年１０月）、アメリカ共和党保守派の意見を代弁するペンス副大統領の演説によって、トランプ政権が何を考え、どのように進もうとしているのかについて書かせて頂いたことがあるのですが（→☆すでに始まっちゃってます💛　空爆による制空権確保が終わって、いよいよ地上戦（＝ポスト空爆）への準備段階に。。。）、

今回は、そこにアメリカ民主党と共和党内のネオコン勢力が合流した形となっています。

習近平の香港治安維持法は、38条により、世界中を対象にしている。ようは、世界のみんな習近平を仰げ、悪口言ったら終身刑にするぞ　という法律　どんだけ器が小さいんだ、コンプレックス抱えているんだという話　朝日やCNNに何を言われても動じない安倍総理やトランプ大統領を見習うべき
— 渡邉哲也 (@daitojimari) July 3, 2020

🇮🇳インド⚔VS⚔中国🇨🇳‼️😡🔥
pic.twitter.com/NGFlCeJdHE
— 布路川梶太 (@P6AX3Er3HqoQynY) July 3, 2020

余談になりますが、ペンス副大統領の演説を受けて、ある投資行動をクライアントに推奨し始めたのですが、後日書かせて頂いているように（→☆何が正しい経済理論なのか“サッパリ”分からない日本人　～　例　：　実物的景気循環論（ＲＢＣ））、ご参考までに書かせて頂きますと、それは次のような銘柄で、今こんな感じになっています。

日経平均株価

円ドル

ＮＹダウ

OKTA

ZS

で、ちょうど１年ほど前に、こちらも追加（→☆「おカネ」と「暴力」が表裏一体となる理由　～　それは、「おカネ」が「政府の借金（負債）」だから）。

CRWD

で、その後に追加したのが、初めて書かせて頂くのですが、こちらの銘柄です。

DDOG

また、ここ２カ月で新しく投資推奨をしている銘柄が他にもありますが、それはまたいつか書かせて頂きたいと思います。

ちなみに、日本経済新聞やビジネス雑誌を読んでいても、何の役にも立ちませんのでご注意くださいませ。

まあ、クラウドが理解できていない国会議員が居たり（→☆大卒でないヒトラーを“小馬鹿”にした、大卒でも“国籍がクラウド”な立憲民主党の蓮舫(笑)）、たった３か月先の短期的な予測でさえ出来ない「おバカ」な「おパヨク」がゴロゴロいるので（→☆「おバカ」な「おパヨク」という“塵芥”と、ヒトラーの「青写真」）、それも仕方がないことですがｗｗｗ