2018-10-13 (Sat)
【ポスト】 : [語素]他の語の上に付いて、…以後、…のあと、の意を表す。「ポスト冷戦」「ポストモダニズム」
☆英語の「post(ポスト)」はどういう意味なのか? | ネイティブと英語について話したこと
戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。
そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。
私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、
客観的に情勢を判断する必要があります。
それでは、この書物を見ていきましょう!
『 【日本の学校】には【「世界史」という科目】があります。「世界史」というからには、世界のあらゆる大陸と島々の歴史が語られていなくてはなりませんが、そんなことは不可能です。そこで【特定の優越民族の系譜をたどって、それに若干の例外を付け加えるというやり方が通例】となっています。
すなわち、メソポタミア、エジプト、ギリシア、ローマ、そして中世ゲルマン、近代ヨーロッパへとつながる流れを【「人類」】と見なし、それでは少し足りないというので中国やインドの歴史を加えて、地球全体を覆ったかのような【体裁を取り繕っています】。【そういうのが学校教育で与えられている「世界史」の通例】です。東南アジアの国々や南アメリカの歴史が若干示されている場合があっても、やはり【後から付加物のように足されたという印象】は否めません。
【これはいったい「世界史」でしょうか】。【キリスト教徒が描きだしたイデオロギーの拡大絵解き図にすぎない】のではないでしょうか。
そして、まことに不思議なことに、【学校で教えられているこの「世界史」】には【日本が入っていない】のです。
日本のことは、別に「日本史」という科目があって、そこで学ぶからいいのだというのは理屈になりません。
世界全体の動きの中で日本がどのように声を挙げ、活動し、働きかけたか、あるいは長期にわたり鎖国していたのなら、その沈黙は世界全体にどう作用し、どう影響したか。鎖国は欠落ではなく、休火山状態だったのですから、長期にわたる世界から見ての認識の変化が歴史の一角として叙述されなくてはならないはずです。少なくとも、【日本の歴史家がそれをやらなくて誰がやるのでしょう】。
ところが、【教育界で教える「日本史」】はご承知のように、いたずらに内にこもった、詳しすぎる国内史であり、外との関係は、どこまでも外国と接触したその折々の事件--たとえば「遣唐使派遣」「鉄砲伝来」「ザビエル来日」--などを介して語られるばかりです。
このやり方では、瞬間的に窓の外を見たときの、日本から見えた世界のひとコマ写真は写しだされますが、外の世界の歴史の大波やうねりの持つ歴史的意味と日本の国内との関係、【「世界史」と「日本史」との接点における相互関係は、まったくといっていいほどに無視されてしまいます】。
【「世界史」に日本がなく、「日本史」に世界がない】。【この変則状態こそ、わが国国民の歴史意識を永いあいだ分裂させ、歪めさせてきた当のものに外なりません】。本書は、少なくともその欠陥を埋め、ここで自覚を新たにしたいという思いから起ちあがり、作成された新しい試みです。…
【日本の歴史家と言われる人たちがやっていること】は、【つねに同じ】だと思っています。彼らはもう【国内のことしか見ていない】。まさしく【日本史に「世界」がなく】、そのことはまた、すでに述べたとおり、【彼らの世界意識の中には「日本」がない】のです。
【自分がなければ世界を観ることはできません】。』
いかがでしょうか?
今回ご紹介させていただく書物は、著名な保守の論客らが、世界の文明論的な立ち位置から、私たち日本の「世界史的立場」を再認識しようと試みているもので、非常に価値のある議論が展開されている良書で、本当の「世界史」を理解していく上でも、参考にすべき書物になります。
さて、先日、こんなニュース(↓)が流れていました。
☆米上院、カバノー最高裁判事承認 保守傾斜へ:日本経済新聞
一部の報道でも、ようやく「事の重大さ」が理解できるようになってきたようですが、「三権分立」という「欠陥制度」を妄想に基づいた誤った考え方で、唯一真面目に実行しているのがアメリカという国であり、アメリカ大統領は「世界“最弱”の権力者」である、というのは常識になっています、ということをまだまだ一般的に多くの方々はご存じないのではないでしょうか?
詳しくはこちらをご参照💛
↓
☆三権分立ってなに? ~ アメリカ大統領は、世界最弱の権力者なんです
上の記事の書き込みコメントでも、そのことは容易に理解ができるのですが、あともう一つ、付け加えておかなければならない重要な点が、アメリカという国は「宗教」が政治を動かしている、それほど宗教の影響力が強いという点です。
そんなはずは無い、と思われる方々は、今回ご紹介させて頂いております本書をご覧になってみて下さい。
以上、アメリカという国を理解する上で、非常に重要な2つのポイントを書かせて頂きましたが、念のため、まとめとして書かせて頂きますと、次のようになります。
(まとめ)
① 直接選挙によって選ばれている大統領であるのに、最高権力者ではない。
② 「宗教」が政治を動かす国である。
で、このように書かれていると、それを単に「丸暗記」して、ハイッ、オシマイ!って安易な方向へと突っ走ってしまうのが「文系アタマ」になります(笑)
ここで、考える必要があるのは、②の「宗教」が、①の直接選挙によって選ばれている大統領よりも、上位に位置しているという事実になります。
つまり、
② > ①
という関係であるという事実こそ、認識しておかなければならないポイントになります。
では、何故そのようになっているのでしょうか?
答えは、元宗主国であるイギリス(=大英帝国)の「置き土産」だからです。
現に、アメリカにおいて、最も上流として君臨するのは、イギリス女王を頂点とする「イギリス国教会」(聖公会)で、それに次ぐのが正統派であるプレスビテリアン(長老派)で、トランプ大統領は、そこに所属しています。
詳しくはこちらをご参照💛
↓
☆チャールズ・チャップリンが米国追放になった理由 ~ 実は、パヨクだったから♪
以上のことを御理解頂いているのであれば、このニュース(↓)の意味は、当然、ハッキリと認識できると思います。
☆安倍首相 英国のTPP入り「心から歓迎」 FT紙:
で、お話を元に戻しますと、カバノー氏の最高裁判事就任の決定によって、それを阻止しようとしてきた勢力の敗北が決定的になったわけですが、
☆トランプ大統領、最高裁判事に就任のカバノー氏に「全米を代表」して謝罪
これは、同じくニール・ゴーサッチ氏を最高裁判事に就かせることと、それまでユダヤ資本家の定位置だった連邦準備制度理事会(FRB)の議長ポストを剥奪したことと、に次ぐトランプ大統領の快挙となります💛
詳しくはこちらをご参照💛
↓
☆アメリカの左翼リベラルを壊滅させる近道
ちなみに、カバノー氏の最高裁判事就任を阻止しようとしてきた勢力というのは、こちら(↓)を御覧頂ければわかることだと思います。
☆【驚愕:米国最高裁判事指名】ソロスの支援を受けた活動家が、逮捕前にアンチ・カバノーの抗議者たちに現金を提供
☆トランプ大統領が謝罪 中間選挙を前に「あったかもしれない」とも思わせない事実無根の中傷で政界空転 - FNNプライムオンライン
☆カバノー騒動で本性を現したダイアン・ファインスタイン(オピニオン)
そして、さきほどトランプ大統領の快挙だと書かせて頂きましたが、ここで勘違いしがちなのが、この勝利は「共和党保守派の勝利」であって、「トランプ大統領の勝利」ではない、という点です。
☆カバノー最高裁判事誕生が「トランプ再選」に直結する理由
ここまでの流れをご理解頂けますでしょうか?
繰り返し書かせて頂きますが、アメリカ大統領は「世界“最弱”の権力者」である、というのは常識で、アメリカにおける最高権力を保持する最高裁判所を、今後当面の間、「共和党保守派が独占した状況」が生まれたわけです。
だからこその、ゴリゴリ保守派のペンス副大統領の演説という形での、「これからのアメリカの方針」の表明に意味があるわけです。
☆【ペンス副大統領演説:全文翻訳】「中国は米国の民主主義に介入している」:ハドソン研究所にて
☆中間選挙直前にペンス副大統領が事実上の「対中国・冷戦宣言」を叫んだ理由<アメリカ中間選挙レポート>渡瀬裕哉-幻冬舎plus
ここで、まとめておきますと、
(まとめ)
① 「共和党保守派の勝利」であって、「トランプ大統領の勝利」ではない。
② 「共和党保守派」の意見を代弁するペンス副大統領が「これからのアメリカの方針」を表明。
ですので、間髪入れずに、こうなった(↓)のではないかと、当ブログでは考えております💛
☆ヘイリー国連大使、年内辞任へ トランプ氏が発表
先日も書かせて頂きましたが、当ブログの関心はすでに「ポスト・安倍」なのですが、以上のことからもご推測が可能であるように、「ポスト・トランプ」についても重要になってきているということが、ご理解頂けましたでしょうか?
それらに関しましては、追々書かせて頂きますが、当面の「安倍政権」と「トランプ政権」には、何ら不安が無い(⇒つまり、「安泰」)ということを申し添えておきます💛
続きは次回に♥
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