疾風怒濤の現在の世界 ～ いよいよ四面楚歌の国ってどこ？

疾風怒濤の現在の世界　～　いよいよ四面楚歌の国ってどこ？

2017-02-24 (Fri)

四面楚歌（しめんそか）

敵に囲まれて孤立し、助けを求められないことのたとえ。周りに味方がなく、周囲が反対者ばかりの状況をもいい、孤立無援ともいう。中国、楚(そ)の項羽(こうう)が、漢の高祖に敗れて垓下(がいか)でその軍に包囲されていたとき、四方を取り囲む漢の軍中で盛んに楚の歌を歌うのを聞いて、「漢皆已(すで)に楚を得たるか、これ何ぞ楚の人の多きや」といって、敵の軍中に楚人の多いのを嘆じた、と伝える『史記』「項羽本紀」の故事による。しかしこれは、高祖の仕組んだ心理的な計略であった。

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　ことトランプ氏に関しては、メディアで「過激な発言」ばかりが強調されるが、たとえば氏は２０１６年５月５日にウェストバージニア州の州都チャールストン市で行われた選挙演説で、クリントン氏の夫であるビル・クリントン元大統領の政策への批判を交えて、こう述べていた。

「　クリントン政権が承認したNAFTA(北米自由貿易協定)により製造業を中心とするビジネスが大量に【メキシコに奪われ、さらに中国がビジネスを何もかも奪っていった】。(中略)中間層の所得が減少し、この会場にいる多くの人は１８年間も昇給していない。一生懸命に働き、２つの仕事をしていても収入が増えないこともある。(中略)我々は仕事やお金を生み、経済を軌道に乗せるような素晴らしい貿易協定を【わが国に取り戻す】。アメリカは再び強くなるのだ(America will be great again)」

（動画　１：１２：００から２０分間程度）

　トランプ氏が、このようにアメリカの労働者や中間層の置かれている実情を訴え、広く共感を得ていたことを伝える【日本のメディアは皆無に等しい】。

　またトランプ氏は先のビクトリー・スピーチで

「　私たちが行ってきたのは選挙戦というよりも、【国を愛し、自分と家族のために新しい未来を求める何百万人もの勤勉な男性と女性が作り上げた、素晴らしく偉大なムーブメント】なのだ」

と話している。…

（動画　７：５８頃から）

　興味深いことに、ブレグジットの決定以来、【イギリスの国営放送BBCも報道方針を大きく転換し、グローバリズムへの批判を始めた】。

２０１６年１０月６日付け「BBC News Japan」の「メイ英首相、政府権限を使いより公平な英国を党大会演説」というニュースでは、ブレグジット決定にともない辞任したキャメロン前首相の後を受け、２０１６年７月に就任したテリーザ・メイ首相の言葉を伝えている。

☆メイ英首相、政府権限を使いより公平な英国を　党大会演説

「　メイ首相は、ブレグジット投票という『静かな革命』を経て、【英国は変わらなくてはならない】と演説。『このチャンスを生かしましょう』と呼びかけた。党内対立の続く野党・労働党は今では『不愉快な政党』と有権者に見られていると首相は述べ、【『弱い者のために強い者に立ち向かえる』のはもはや保守党だけ】だと強調した。

(中略)

『　家計の支払いが一気に増えたのに、仕事を失ったり、就労時間を減らされたり、給料が下がったりした人なら、あるいは、これを認めたくない人が大勢いるのは知っているけれども、【低技能移民のせいで職を失ったり給料が下がったりした人】なら、世の中はまったく不公平だと思うはずです。【他人のせいで自分の夢が犠牲になったと、そういう感じがする】でしょう』

とメイ氏は述べ、【政府として雇用を守り、適正に機能しない自由市場は『修理する』と約束】した。『責任ある資本主義』を目標として掲げた首相は、【納税は『任意オプション』に過ぎないと考える企業や、英国労働者をないがしろにして『安い外国人労働者』を雇う企業を、『追及していく』】と強い姿勢を示した」…

☆Full text: Theresa May’s conference speech　

　メイ首相のメッセージは、【グローバリズムとの決別宣言】だと受け取ってもいいのだろう。』

いかがでしょうか？

今回ご紹介させて頂きますこの書物ですが、現在起こっている大きな世界的な流れが、分かりやすく解説されていて、とくに「金融」における重要な解説がなされている良書です♥

もちろん、当ブログお勧めの書物です♥

さて、私たちの日本とアメリカが意図しているところは、

（　日本　＋　アメリカ　）　＞　支那

という形で、圧倒的なパワー（軍事、金融、経済、文化他あらゆる領域）で、その「差を見せつける」ことです。

☆日米首脳会談、安保・貿易での関係強化で一致

そして、あるシナリオに沿って、世界は動いています♥

詳しくはこちらをご参照♥
↓
☆トランプ新大統領誕生で加速すること　～　世界の流れは「ＡＢＣＤＥＦＧ」

少し前の記事ですが、いくつか見てみましょう（これを書いているのが、２月１６日になります）。

「　中国で鳥インフルが猛威　１月に死者７９人、昨年通年の６３人上回る　上海周辺で多発

　　【上海＝河崎真澄】　中国で鳥インフルエンザ（Ｈ７Ｎ９型）が猛威を振るっている。中国国家衛生計画出産委員会によると、１月に中国本土で新たに１９２人の感染が確認され、７９人が死亡した。わずか１カ月で昨年通年のＨ７Ｎ９型ウイルス感染による死亡者６３人を上回った。昨年の感染確認者は２１６人だった。・・・世界保健機関（ＷＨＯ）では、中国でヒトからヒトへのＨ７Ｎ９型ウイルスの感染が限定的に生じていると警告している。中国でＨ７Ｎ９型感染による死者は２０１４年に約１４０人、１５年に約９０人だった。今年は過去のペースを上回って感染が流行する懸念も強まっている。」

☆中国で鳥インフルが猛威　１月に死者７９人、昨年通年の６３人上回る　上海周辺で多発

さすが支那ですね！　世界一の汚染・病原菌蔓延の国だけはありますね♥　そろそろ「生存空間」が消滅しちゃいそうですね♥

こちらもご参照♥
↓
☆残りわずかなんです（笑）　　支那の生存空間

「　海外不動産買いの中国人、資本流出規制強化で資金難深刻に

　中国政府の資本流出規制強化が世界の不動産市場を身震いさせている。

　　ロンドン最高層のタワーマンションの一室を３カ月前に大騒ぎして買った中国人が今、頭金の送金に苦しんでいる。シリコンバレーでは中国からの物件問い合わせが今年に入り減ったと、不動産仲介業者ケラー・ウィリアムズ・リアルティーが指摘する。・・・ケラー・ウィリアムズに勤める米カリフォルニア州クパティーノの不動産業者、ココ・タン氏は、中国からの海外送金がより困難になったことで「全てが様変わりした」と話す。」

☆海外不動産買いの中国人、資本流出規制強化で資金難深刻に

実際に聞いた話ですと、支那に大型機械装置を輸出していたある企業が、代金を送金するように催促していても、支那当局が金融機関に対して外貨の送金を止めさせている、なんてあり得ないことが起きているそうです♥　支那は「お金が払えない国」に成り下がって来たということですね♥

支那は、「貧乏な国」なんです♥　そして、どんどん化けの皮が剥がれてきていて、つい先日も、追い打ちをかけるように、トランプ大統領がベネズエラの副大統領に対して、アメリカお得意の、個人資産封鎖、米国市民や機関、企業との取引の全面的禁止といった「制裁」を発動しています♥

☆米政府、ベネズエラ副大統領に制裁措置－反麻薬法に基づき資産封鎖へ

これは、支那にも重大な影響を与えます♥

詳しくはこちらをご参照♥
↓
☆ベネズエラというスイッチ

あの「一帯一路」戦略上の重要プロジェクトでも、見事に「頓挫」し「トンズラ」するようで。。。

「　中国企業、エジプト新首都建設プロジェクトから撤退―スペイン紙

　2017年2月13日、スペイン紙エル・ムンド（電子版）は、エジプトの新首都建設計画を請け負っていた中国国有企業が撤退すると報じた。

　エジプト政府は2015年、首都カイロにおける人口膨張を緩和する目的で、カイロから東に45キロ離れた砂漠地帯に面積750平方キロメートルの新首都を建設することを発表した。計画当初のプロジェクト予算は450億ドル（約5兆1500億円）となっている。

　中国はエジプトの新首都建設を「一帯一路」戦略上の重要プロジェクトと位置づけているとみられ、昨年国有企業の中国建築工程総公司（CSCEC）がエジプトの住宅・公益事業・都市共同体省との間で新首都建設第1期工事の請負契約を結んだ。契約金額は約30億ドル（約3430億円）、工期は3年間で、国家会議センター、議会ビルおよび12省庁のオフィスビルなどの建設を担当するプロジェクトだったが、価格面で折り合いがつかず、棚上げ状態となっていた。」

☆中国企業、エジプト新首都建設プロジェクトから撤退―スペイン紙

インドネシアの高速鉄道も、未だに。。。

「　インドネシア　中国との高速鉄道、土地収用で停滞

　インドネシアが中国と共同で進める高速鉄道計画が停滞している。急激な地価上昇や住民の権利意識拡大などが立ちはだかり、中国側が融資条件とする土地収用が終わらないためだ。日本に競り勝った中国にとって大きな誤算で、建設にあたる国有建設大手ウィジャヤ・カルヤ（ウィカ）などの企業連合は自己資金を投入して細々と開発を続ける。ジョコ政権下で最大のインフラ計画が暗礁に乗り上げる恐れも出てきた。」

☆インドネシア　中国との高速鉄道、土地収用で停滞

トランプ大統領が首脳会談を行っているのは、現時点で、イギリス、日本、カナダ、イスラエルです。この中では、カナダ以外全て、アメリカにとって最重要な国となります。

特に、イスラエルのネタニヤフ首相との会談は、とても重要ですね♥　このあと、分裂したユダヤが、どのように動いてくるのでしょうね♥

パレスチナ人の犠牲の上に建国されたユダヤ人の国・イスラエル。そのイスラエルに移住するユダヤ人もいれば、別の国に留まり続けるユダヤ人もいます。イスラエルに移住しないユダヤ人の中には、なぜか、その国に帰属意識を持たず、身勝手な振る舞いを行う者が存在します。これが軋轢を生じる「元凶」なんです♥

こちらもご参照♥
↓
☆アメリカが分裂している最も大切なポイント

イスラエルに移住しないユダヤ人を、分かりやすい例で考えますと、私たちの日本に存在している「在日朝鮮人」になります。問題ばかり起こし、軋轢を生む「元凶」ですね♥

ただし、ユダヤ人と朝鮮人は、全然別モノで、同列に並べるのは「ユダヤ人にとって失礼」です。「月とすっぽん」ですね♥

※「月とすっぽん」　：　月もスッポンも丸い形ではあるが、似ているのは形が丸いことだけで、その差は比較にもならないほど大きいことから。多くの場合、優れたものと劣ったものを比較するときに使う。

さて、崩壊へ向かって一直線に進む支那のお話に戻りますが、トランプ大統領による超ハイスピードな「公約実行」は、まさに「疾風怒涛の現代」の象徴です♥