１８７１年のパリで暴れた「落ちこぼれ」

2017-08-30 (Wed)

学業不振（がくぎょうふしん）とは、学習上の成果が目標に達しないことである。学力不振・学習の遅れとも呼ばれることがある。落ちこぼれ。

一般的に、学習を継続するにあたって必要な学力がともなわないことを指すことが多い。後期中等教育以降においては、単位修得、進級、卒業などの障害となることもある。

子どもの学業不振の原因については、子どもが学習することに好感を抱いていないこと、家庭に学習環境がないことなどが考えられてきたが、1990年代からは、学習障害や発達障害との関係性の指摘もされてきている。

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　室谷　：　アメリカでの慰安婦像や政治家へのロビー活動についていえば、韓国というよりは、【在米韓国人が主体となってやっている】感じです。

　在米韓国人は、いつも【内部分裂が激しく】て、しょっちゅう【派閥ができては消える】ということをやっています。

　しかし、【在米韓国人】についていえば、【いちばん問題なのは北朝鮮系との関係】です。

【在米韓国人の反日活動が活発】なのも、【在米の北朝鮮系が後ろにいる】ことと無関係ではありません。

　北朝鮮は、韓国と対立しているわけですが、反日というテーマでなら韓国系と繋がりやすい。だから【反日活動についても、表で騒ぐのが韓国系で、裏にいるのが北朝鮮系と中国人】なのです。

　ここらで対立が始まると、在米韓国人の中でもその対立が影響してくるという構図です。

宮崎　：　そもそもアメリカに移り住んだ韓国人というのは２００万人、不法滞在者を入れたら３００万人はいるそうですが、彼らがすぐ内部分裂するのは、韓国の宗教団体と同じですね。しょっちゅう【内ゲバをやって分立】して、新しい組織をつくるという。でも、反日では一致しているのですよね。

　【在米韓国人に北朝鮮系が接近している】というのは、反日を煽(あお)って日本と韓国を離間させる工作のためですか？

室谷　：　いや、【北朝鮮系のいちばんの目的】としては日韓の離間工作というよりも、おそらく【韓国国内への工作】だと思います。【反日はそのための隠れ蓑】になるうえ、離間策としての実利もあるということでしょうか。

　反日を掲げて韓国系と仲良くしておいて、【さまざまな影響力を韓国に対して及ぼそうということ】ですね。これ自体がもう、彼らにとっては【工作である】わけです。

宮崎　：　その点、【在米日本人】は綺麗に【２つに分かれています】。

　つまり、【親米でやや親日的な穏健派】の人と、【完全な反日勢力】です。前者の代表が【ＪＡＡ(Ｊapanese American Association of New York)】、後者が【ＪＡＣＬ(Japanese American Citizens League)】のような団体です。

　【ＪＡＣＬ】のほうは、【マイク・ホンダ】も入っていますが、【アメリカでの慰安婦像設置に対して支持】を出したりしています。

また、ＪＡＣＬはベトナム戦争反戦運動や、山崎豊子が在米日系二世のことを書いた小説『二つの祖国』(新潮文庫刊)に対して、「我々の祖国は一つ、アメリカだけだ」と抗議活動を行ったり、さらには「太平洋戦争」時に日系人が財産を没収され強制収容所に送られたことに対して、一人当たり２万５０００ドルの補償を求める運動をやったりしました。この戦時強制収容の補償については、レーガン大統領のときに法律ができて、一人当たり２万ドルの補償が行われました。

　

　このときに、【一般の穏健な在米日本人は「補償を求めることは恥だ」と言っていた】のですが、【こちらの極左団体のほうは燃え上がっていて、アメリカの反戦活動家といったリベラル派や、在米中国人、在米韓国人と組んで運動を展開】したわけです。　

　こうしたことが、【現在のアメリカにおける反日運動にも関連】したいて、【在米の日系三世や四世たちが、在米韓国人や在米中国人と一緒になって活動している可能性がある】のです。

　【そうでないと、日本の情報があんなにすぐ、正確に在米韓国人や在米中国人に伝わらない】と思うのです。在米韓国人たちは、細かなニュアンスまで知っているでしょう。

　それにしても【日本の大使館は、いったい何をしているんだ】という思いです。【安倍政権】において、やっと【対外情報が発信として５００億円の予算要求】をしましたが。』

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、２０１５年５月に発刊されたもので、人気シリーズの一冊になります。この著者らの対談は、キッチリと足を運んで取材したうえでの議論になっていますので、表面的なことだけや虚報（フェイクニュース）しか流すことができない日本のメディアなんかとは違って、その内容は非常に中身の濃いものとなっています。セカンダリーで安く手に入りますので、ぜひ、ご覧になってみてください。

昨日のところで、未だに、「アメリカ対ロシア」とか、「アメリカ対支那」とか、まるで、それぞれの国々が一枚岩であるかのように「単純化」して捉え論じる傾向の方々が多く見られます（特に日本のメディア）が、そういうモノの見方から脱却し、もう一歩踏み込んだ視点に立たなければ、今のアメリカで起こっていることの本質的な問題は決して理解することができないと思います、と書かせて頂きました。

アメリカの人口がたった４万人程度の町で起きた先日の事件について考える場合にも、そのことが言えます。

☆シャーロッツビル衝突　記者が見た光景とトランプ氏発言を比較

この事件を、あたかも「白人　ＶＳ　非白人」みたいに「人種間の対立」であるかのように、単純化して平面的に捉えるのではなく、

もっと複雑な、立体的・多面的な視点で捉える必要があります。

本質は、「人種間の対立」ではなく、「人種間の対立」を利用した、或いは装った、正しくは「宗教間の対立」です。

そこで、昨日は、日本のメディアとは全く異なった報道をしている記事を一つご紹介させて頂きました。

☆アメリカの銅像撤去問題の背後にある共産主義の影響

そこには、「アメリカで今起こっている銅像撤去問題は全く別の、よく考えるべき行動」で、「左か右かの枠を取り払い、伝統的な価値観でこの騒動を見」れば、「トランプが崇拝しているのは右翼思想ではなく、共産主義が破壊しようとしている秩序と道徳であることが分かる」と明確に書かれています。

つまり、本来のアメリカ人が持つ「秩序と道徳」、キリスト教に基づいた建国以来の精神や伝統的価値観を維持しようとしている「アメリカの保守」と、それらを破壊しようとしている「共産主義」という名の比較的新しい宗教のようなものを掲げる輩との対立だということです。

そして、裏側に隠れているのが、「極右」とも「極左」とも言える、一部の「ユダヤ教徒」です。

ですから、伝統的キリスト教徒は、こういった行動になるんです。

☆アメリカ保守系宗教家ら、白人至上主義巡るトランプの発言を擁護

そして、その反対側にいるのが、こんな連中なんです。

ここでお話を元に戻しまして、先程の記事の中には、支那の文化大革命とともに、１８７１年のフランスのパリにおける出来事にも言及しています。

これは、一体何のことなのでしょうか？　時期は、今から約１５０年ほど前のことになります。

昨日は簡単に触れさせて頂きましたが、この時期に起きていた「歴史上の重要な潮流の変化」がありました。ちなみに、私たちの日本で言いますと、「大政奉還」（１８６７年）、そして「明治維新」（１８６８年/明治元年）という出来事が起こっていた時期になります。

「大政奉還図」邨田丹陵筆

その「歴史上の重要な潮流の変化」とは、それまでの西洋社会の中での「キリスト教徒同士の戦い」、つまり「カトリック対プロテスタント」の構図で、王様が支配する「国家」が互いに争ってきた歴史があったわけですが、そこに新しい宗教と言える「共産主義」が登場してきたことになります。

1875年のマルクス

で、１８７１年のフランスのパリにおける出来事が何かと申しますと、それが史上初の「プロレタリアート独裁」による自治政府を宣言した「パリ・コミューン」のことになります。

以下は、Wikipediaからの抜粋です。
↓
「　パリ・コミューン（仏: Commune de Paris、英: Paris Commune）は、フランス・パリ市の自治市会（革命自治体）のことである・・・国防政府のプロイセンとの和平交渉に反対し、同時期にフランス各地で蜂起したコミューン(仏: la Commune)のうち普仏戦争後の1871年3月26日に、史上初の「プロレタリアート独裁」による自治政府を宣言した1871年のパリのコミューン(仏: La Commune de Paris 1871)・・・

　このパリ・コミューンは約2ヶ月でヴェルサイユ政府軍によって鎮圧されたが、後の社会主義、共産主義の運動に大きな影響を及ぼし、短期間のうちに実行に移された数々の社会民主主義政策は、今日の世界に影響を与えた。マルセイユ（1870年9月5日宣言）、リヨン（1870年9月4日宣言）、サン・テティエンヌ（1871年3月26日宣言）、トゥールーズ、ナルボンヌ（1871年3月30日宣言）、グルノーブル、リモージュなどの、7つの地方都市でも同様のコミューンの結成が宣言されたが、いずれも短期間で鎮圧された。」

コミューンによってパリ市内に築かれたバリケード

パリ・コミューンにつきましては、以前も書かせて頂いておりますので、詳しくはそちらをご参照いただきたいのですが、「後の社会主義、共産主義の運動に大きな影響」とか、「短期間のうちに実行に移された数々の社会民主主義政策は、今日の世界に影響」と書かれてありますように、教育改革、行政の民主化、集会の自由、労働組合の設立、女性参政権、言論の自由、信教の自由、政教分離、常備軍の廃止、失業や破産などによる社会保障などの革新的な政策が打ち出されていたんです。

このとき書いた本の中で、マルクスは、コミューンを労働者階級のための国家と規定し、共産主義革命におけるプロレタリア独裁の歴史的必然性を説いたのです。すなわち、労働者による暴力革命による国家転覆の肯定を行ったわけです。

詳しくはこちらをご参照❤
↓
☆『最後の授業』　～　母国語を奪われたフランス人の感動的な物語

　

☆映画　『宗家の三姉妹』　～　「中国人」を簡単に理解するための「パロディ映画」

　

で、パリ・コミューンに至るまでの中世ヨーロッパ以降の流れを踏まえて頂きますと、「リベラル」という言葉が、ヨーロッパとアメリカでは、受けとり方が大きく違うということが理解できるようになります。

ヨーロッパの歴史では、およそ１０００年間も続く、暗黒の中世（５００年～１５００年）と呼ばれる長い時代があり、そこにはヨーロッパ独特の社会経済制度である「フューダリズム（Feudalism）」が存在していました。

これを、日本語で「封建制」だと勘違いする人が多いのですが、全く違っていて、ヒンドゥーのカースト制度みたいな「明確な身分制度」であり、簡単に表現しますと、「戦う人（騎士）、祈る人（聖職者）、働く人（農民）」となり、働く人（農民）というのは、奴隷である「農奴」のことを言います。

戦う人（騎士）、祈る人（聖職者）、働く人（農民）の中世西欧三身分を表す図

その身分制度を中心とした社会の中で、支配する側の王様、王族は、傍若無人で横暴なことをやってきましたが、その王様の権限を制限しつつ体制を維持していこうというのが、ヨーロッパにおける「保守」の原点になります。

そして、これをさらに突き詰めて行ききますと、ジャン＝ジャック・ルソーで有名な宗教的思想である「社会契約説」となり、「個人の自由」の要求がエスカレートし、やがて「市民革命」へと行き着くようになります。

ジャン＝ジャック・ルソー

この「市民革命」が、ヨーロッパの「リベラル」の原点です。

ところが、この「市民革命」で個人の自由を得た人々が生まれた一方で、いつの世にも存在している「落ちこぼれ」もまた、存在していました。つまり貧困に喘ぐ「落ちこぼれ」の労働者なのですが、この連中に対して暴力革命による国家転覆を説いて回ったのが共産主義者のマルクスだったわけです。

そして、アメリカという国の建国の歴史を考えますと、同じようにイギリスにおいての「落ちこぼれ」で、かつ「宗教原理主義者」だった連中が、アメリカへと渡ってきたところから始まるわけですが、やがて本国イギリスに対して「謀反」あるいは「革命」を起こしたというのがアメリカ独立戦争の正しい位置づけで、本国イギリスからの政治的・経済的・宗教的自由を勝ち取るようになるわけですが、これを護持するという姿勢が、何者からも指図は受けたくないという姿勢が、アメリカの「保守」の原点になります。

で、先程のヨーロッパと同じように、今度はそのアメリカの中で「落ちこぼれ」が出てくるようになり、１９２９年に始まった世界大恐慌の頃に、ニューディール政策を唱えた人たちが自らを「リベラル」と呼び始めたことが、アメリカの「リベラル」の原点になります。

ここで重要な点は、ヨーロッパの「保守」も、ヨーロッパの「リベラル」も、アメリカの「保守」も、支配あるいは統治する側に対して権限や権力の制約を求めるものであり、その反対に支配あるいは統治する側の権限や権力を強化するのがアメリカの「リベラル」だという点です

つまり、共産主義者のマルクスに繋がっているのがアメリカの「リベラル」なんです。

それでは、明日はもう少し、この辺りを見ていきたいと思います。

詳しくはこちらをご参照❤
↓
☆反対だガー！！！　～　アメリカの「リベラル」　ＶＳ　ヨーロッパの「リベラル」