「キリスト教」と「お金」と「左翼（パヨク）」　～　すべては、「お金が欲しいから」(笑)

2017-12-24 (Sun)

「両替商を神殿から追放するイエス」（ジョット作、14世紀）

キリスト教における富についての考え方は非常に重要なもので、かつてはローマ教会の蓄財が宗教的な観点から問題視され、宗教改革の一因ともなった。

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　恵　：　確かに、【反基地活動をやっているのは本土の極左や在日、それに韓国在住者が主】ですから、あれが【沖縄県民の総意だと思われては困る】。

☆【動画】辺野古・抗議船「海保に船を沈没寸前にされ海へ落とされました。何でここまでするの！」

渡邉　：　本土の人間のほか、反基地活動にはいわゆる【朝鮮系の勢力】と【新左翼党派の過激派と呼ばれる中核派】がかかわっていると【国会でも明らかになっています】。

☆【言論弾圧】沖縄タイムスがラジオ番組に取材と称した圧力をかけ放送終了に追い込む暴挙…我那覇真子氏が暴露

　しかも、こうした活動には交通費などの名目で【日当が出ている】ようですね。

ケント・ギルバートさんが米軍関係者や沖縄在住者から聞いた話として、【「最低２０，０００円」】という金額を早くから暴露しています。その話を聞いた東京新聞の長谷川幸洋さんが【政府内部に取材し、間違いないことを確認】したそうです。

☆朝日新聞が社説でMXテレビを猛批判するもツッコミ殺到 …「放送に責任を持つ者の最低限の義務である」「放送局としての自覚を欠いていたというほかない」

恵　：　たとえば、【聖公会というキリスト教の一派】があるのですが、最近まで沖縄に行くときには【教団が旅費を負担】するとホームページに出ていました。

じつは【ほかにもいろいろな左翼の組織が日当まで出している】のですね。だから、【内地の人間は左翼団体の金で沖縄に来て、デモに参加して日当をもらい、ただで観光旅行をして帰る】。なかには自然保護、ジュゴンを守れとかいいながら、【地元のイルカ料理を食って帰る猛者(もさ)もいます】。

沖縄県のスーパーで販売されている「イルカ肉」

渡邉　：　この前、あるジャーナリストから【沖縄の反基地活動の中核】にいるのは、【三里塚闘争】(新東京国際空港建設反対闘争)で明け渡し命令が出て、そこにいられなくなった連中が沖縄に移住したと聞きました。【反対同盟にいた連中が開港後に流れた】とか。

恵　：　そうです。これには【キリスト教団体も絡んでいて】、カトリック教会はもともと保守本流だったのですが、【最近は福島と沖縄は同一だと結論し、反原発、反沖縄米軍基地をテーマに左翼活動を指導】しています。

渡邉　：　【西早稲田のカトリック】ですね。

　じつは【西早稲田二丁目３－１８】という住所に【“左翼の巣”】があります。

☆【早稲田奉仕園】ネット上で反日の巣窟と呼ばれる「新宿区西早稲田2-3-18」には何があるのか

それがすべて【建前上はキリスト教の団体】ということになっていて【有名】です。【在日外国人の人権委員会】、【在日大韓基督青年会全国協議会】、【在日韓国人権問題研究会】、【在日大韓基督教会】、【外国人住民基本法の制定を求める全国キリスト教連絡協議会】、【キリスト教女性ネットワーク】、【女たちの戦争と平和資料館】、【キリスト教アジア資料センター】、【国際協力ＮＧＯセンター】、【公益財団法人日本クリスチャン・アカデミー関東活動センター】、【日本バプテスト同盟】、【アバコクリエイティブスタジオ】、【日本キリスト教協議会】－－これが【全部、西早稲田２－３－１８にある】ことになっている。

　これと同じような人権団体を標榜するものが【新橋二丁目－８－１６】にもあるんです。

【救援連絡センター】といって関連団体として【立川自衛隊監視テント村】、【経産省前テントひろば２・９堅川弾圧救援会】、【福岡市民救援会】、【ＮＰＯ法人監獄人権センター】、【国賠ネットワーク】、【横浜生活保護利用者の会】、【フリーター全般労働組合】、【社団法人アムネスティ・インターナショナル日本】などの団体が、【一つの住所に３０ぐらい】入っている。

おもに「被逮捕者の救援を通じ、公権力による弾圧に反対する」という活動目標を掲げていますが、【日本共産党系の日本国民救援会に対抗しようと結成された新左翼の組織】です。

恵　：　うわ、大変だ。

渡邉　：　【東京都内には登記上の巣】と言われるところが【３ヶ所】あって、【２００ぐらいの不正な「細胞」が一つの住所で活動】しているんです。

これは【韓国系のキリスト教団体が多く】、だから【韓国の独自の土着宗教のキリスト教】なんですね。このような組織が、【沖縄の反基地活動に深く関与】している。』

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、相変わらず、沖縄県内で反日活動を続ける「少数のパヨク」について、基地問題の本質も含め、すべて「お金のため」「私利私欲のため」に活動をしている輩や、それを支援している輩などの詳細かつ具体的な解説がなされている良書で、すべての日本人がキチンと把握するべき内容となっています。

本文中に「西早稲田二丁目３－１８という住所に“左翼の巣”があります」と書かれていましたが、最近では、たくさんの訪日外国人が見物に訪れる、日本の絶滅危惧種（※危惧は誰もしていませんがｗ）の「珍獣」である「パヨクの巣」として、すでにかなり有名になっている「東京の新名所」です❤

「西早稲田二丁目３－１８」に関しましては、こちらの書物が非常に参考になりますので、、ぜひご覧になってみてください。
↓
☆杉田水脈　　慰安婦像を世界中に建てる日本人たち　西早稲田発 → 国連経由 → 世界

　

で、絶滅しようとしている「珍獣」である「パヨクの巣」のところで、さきほどご紹介させて頂いたリンク先には、「杉原千畝」（すぎはらちうね）とか「辻元清美」の名前が出てきます。

杉原千畝

単なる下っ端官僚に過ぎない「杉原千畝」（すぎはらちうね）を、何故か、持て囃（はや）そうとする「阿呆」が存在していますが、退職金もその後の年金も、「たっぷりと支払われている」、そんな下っ端官僚の「杉原千畝」（すぎはらちうね）が、本国の命令に逆らって、「ユダヤ人」にビザを発給した、という「法螺（ほら）話」を信じているようで、普通に考えれば、そんなことは「あり得ない」んですが(笑)

詳しくはこちらをご参照❤
↓
☆コウノトリの国　～　世界一の親日国

　

結局のところ、これも身内の誰かが「お金が欲しいから」、そうしているだけで、美談どころか、「醜態を晒す」、そんな作り話であるということが、すでにハッキリとしていますね❤

さて、昨日のところでも書かせて頂いておりますが、下っ端官僚の「杉原千畝」（すぎはらちうね）の作り話と同様に、沖縄での基地問題の本質も「お金が欲しいから」、ただ、この一言に尽きる、それ以上でもそれ以下でもなく、「それしかない」、このことをしっかりと認識できれば、財務省がわざわざ増税したり、生活保護費をカットしたりしなくても、沖縄県だけに特別に与えている「エサ」、つまり毎年毎年、何十年も貰っている特別な補助金を「ゼロ」にしてしまえば、お金はたくさん余るということが、ハッキリと分かるようになります。

昨日の最後のところで、もともと何もなかったところに基地を作ったら、なぜか、その基地の周辺に「わざわざ」集まってくる人たちがいて、それが問題の本質になるのですが、結局のところは、やっぱり「お金が欲しいから」、ただ単に、それだけの理由になります、書かせて頂きました。

さて、どういうことなんでしょう？

『　さまざまな基地関連収入のなかでも、復帰以降、右肩上がりに値上げが続いているのが軍用地料だ。

　平成２３年１１月１３日、沖縄県宜野湾市のホテルで、ある総決起大会が開かれた。

　主催者は、県内に駐留する米軍や自衛隊の基地内に土地を持つ軍用地主らでつくる「沖縄県軍用地等地主会連合会（土地連）」…

　軍用地主には、毎年、軍用地料が入る…沖縄の本土復帰４０周年にあたる２４年５月に契約更新を迎える。

　決起大会は、２４年度の軍用地料を２１年度の１・９６倍の１７８２億円にしろという集会だった。

　沖縄の米軍基地は…本土復帰後は、…日本政府が地主から借り上げた上で、米軍に提供している。

政府は、昭和４７年５月１５日の本土復帰時に地主らと２０年間の賃貸借契約を結び、平成４年に再契約。その再契約が２４年５月に期限切れを迎える。そこで再々契約にあたっての賃料値上げ交渉が行われたのだ…

　軍用地料は、契約の更改とは別に、毎年、土地連と防衛省が交渉して決定される…

　地主側はこれまで、…地料の値上げを要求し続けた。

　この結果、米軍基地の軍用地料は…バブルが崩壊して全国的に地価が暴落した後も１％前後の上昇が続いている。上昇率が１０％を越えた時期もあった…

　今回の１・９６倍という想定外の要求に驚いたのが防衛省側だ。政府は震災復興を抱え、財政事情が苦しい上、沖縄の基準地価が下がるなか、軍用地料だけを上げることに抵抗があった…

　軍用地主の一人は、財政難のなか、法外な要求額を提示したことについて、「二倍近い要求が認められるとは、だれも思っていない。どうせ削られるのだから、要求額は大きい方がいいという発想」だと言う…

　軍用地料をめぐって、新聞には軍用地を売買する不動産業者の広告が載らない日はない。軍用地の販売価格は、土地の面積に坪単価を掛けた金額ではなく、年間の賃借料に返還予想年を掛けた金額が販売価格となる。例えば、年間１００万円の賃料が入る軍用地が売りに出されたとすると、嘉手納基地の場合、最大で３５倍（３５年分）前後で販売される。とすると、販売価格は３５００万円。銀行から融資を受けたとしても、毎年、軍用地料は右肩上がりに上昇するから、３５年を待たずして完全返済できるという仕組みだ。低利息の銀行に預金するよりも利回りがいいことから、投機性の高い商品でもある。

　買い主は…公務員や教員などが、老後の生活のために退職金で購入することも多いという。

　沖縄市のある元地方議員は「現役時代に基地反対運動をしていた教職員のなかにも、軍用地を買う人が結構いる。運動と資産運用は違うのでしょう」と皮肉を交えて話した…

　軍用地主の一人は、「返還が決まっている普天間飛行場を抱える宜野湾市では銀行の貸しはがしが始まっている。基地が返還されると、跡地利用がはっきりしない以上、地価が暴落するのは目に見えている。だから、銀行は貸さないし、地主も返還されたらローンを返せない」と現状を嘆く。』

詳しくはこちらをご参照❤
↓
☆普天間飛行場移設反対のホントの理由