2015-05-18 (Mon)

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。
そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。
私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、
客観的に情勢を判断する必要があります。
いまだに世界を騒がせている「イスラム過激派組織」。
これに関しても、メディアはキチンとした報道をしていません。
それでは、この書物を見ていきましょう!
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『 しかし今回、「イスラム国」が交渉の矛先を「なぜか」ヨルダンに変えてくれたこと、そしてカサースベ中尉の「凄惨な焼殺ビデオ」が公開されたことによって、ヨルダン国内の心情的「イスラム国」支持者らの目は一気に覚めた。

ヨルダン政府からすれば、【国王や政府に対して不満を持っていたスンニ派国民の怒りの矛先を、見事に「一夜にして」「イスラム国」に向けることができた】わけだ。

これに加えて国王は、「イスラム国」が要求していた二名の死刑囚を直ちに報復処刑したのみならず、「イスラム国」に対して自らが陣頭指揮を執るようなかたちで怒濤の空爆を行った。こんな「即決断、即行動」を前に国民は歓喜し、以前では考えられなかったような大規模な国王フィーバーが起こった。

ヨルダンの新聞『アル・ダストゥール』紙の編集委員によると、「いまや、ISILと戦おうという強い国民意識が形成されて」おり(『ロサンゼルス・タイムズ』2015年2月19日付)、もはや数週間前までくすぶっていた米国主導の有志連合参加への不満や反王室感情など、消し飛んでしまったのだという。

こんなヨルダン政府の立ち回り方を見ると、本質的な意図はまったく違うものの、カサースベ中尉の父親がカメラの前で叫んでいたとおり、
「日本や日本のジャーナリストは、われわれには関係がないんだ」
ということに尽きることがわかる。

そんな「イスラム国」とヨルダンの駆け引きを見て大いに学ぶところがあったのは、湾岸地域の他のアラブ諸国であろう。ヨルダンと同様に、貧困と格差、社会的抑圧からイスラム過激思想に傾倒する集団を多く抱える湾岸諸国の王室や政府は、今回のように【「イスラム国」が自国民に対して「派手な悪事」さえ働いてくれれば、いつ爆発してもおかしくない「反政府・反王家」という国民感情のエネルギーの矛先を、いとも簡単に「イスラム国」という悪玉に向かわせられる】ことに気づいたに違いない。…

一方で、今回の一件で大きな収穫を得たのは、アメリカも同様である。以外と知られていないが、人口650万人のヨルダンの60%をも占める30歳未満の若者層の多くは貧困に喘いでおり、その失業率は30%にも上る。そこに、イラクやシリアから戦乱を逃れるために200万人近い難民が流入して、さらにその経済を圧迫している。そしてこの国は同時に、【世界でもっとも反米感情が強い国】だ。

ワシントンDCに拠点を置く世論調査機関「ピュー・リサーチ・センター」のデータによると、たとえば、アメリカ軍がイラクに侵攻した2003年に「アメリカを嫌いだ」と答えたヨルダン人は、なんと99%に達している。ちなみに、2014年でもまだ85%という高い数値であり、【ムスリム同胞団の支持者が多いエジプトと並んで世界第一位】である。…

アメリカはシリアのアサド政権と戦う自由シリア軍に対し、ヨルダン国内でシリア人武装集団に対する軍事訓練を施してきた。つまり、【ヨルダンはアメリカの対中東政策における「戦略的橋頭堡(きょうとうほ)」】なのである。しかし、そこは同時に「世界最悪の反米感情」の地であり、【「本物の」反米イスラム主義者の温床】でもある。つまり、アメリカにとっては、ヨルダンは決して安全な国ではなかった。

だから、今回、ヨルダン国内の感情が反親欧米政府(王室)から一夜にして反「イスラム国」になったことは、アメリカの戦略にも大きく寄与することであり、非常に好都合であったわけだ。』

画像はこちらからお借りいたしました♥
いかがでしょうか?
もともと、ヨルダン国民の多くが過激派集団「イスラム国」に共鳴していました。
そして、そのヨルダン国民の不満は、王室や政府に向けられていました。
ところが、ムアズ・カサースベ中尉が焼殺された(その動画が公開された)ことによって、情勢が一気に変化します。
つまり、ヨルダン国民の攻撃対象が、王室や政府から、過激派組織「イスラム国」に変わったんです。
ここで、王族が支配する多くのアラブ諸国も、ヨルダンと同じような状況にあり、今回の件が参考になっただろうと、著者は言っていますね♥
また同時に、アメリカにとっても戦略上のメリットがあっただろうとも言っています。
つまり、殺害された二人の日本人は、この筋書きには「まったく無関係」だったんです。
なのに、日本のメディアや左翼は、「日本政府の対応」を批判していましたね♥
まったく筋違いの批判であったことが、良く分かりますね^^
批判されるべきは、客観的な事実関係を把握できない、日本のメディアや左翼自身なんです。
誤った情報を流し続け、あさっての方向に世論を誘導・形成する彼らこそ、日本の国益を損ね、日本の外交政策を混乱させているんです。そのためにも、私たち日本国民が、客観的な情報を知る必要があります。
この書物を読み進めていくと、日本のメディアがほとんど報じていない驚愕の事実が次々と出てきますよ。
続きは次回に♥
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