それは、何のためにあるの♥

2014-12-03 (Wed)

主な在日米軍基地
在日米軍（ざいにちべいぐん、United States Forces Japan、略称USFJ）は、日米地位協定(旧日米行政協定)に基づき戦後も日本国内に駐留するアメリカ合衆国軍である。

【ご参考】
以下はこちらのサイトから⇒年収ラボ
　『　最も稼げると言われているのが放送記者で中でもやはり大手の方が平均給与が高い傾向にあります。30代後半で年収1,300万円超え、大手新聞社・出版社でも30代前半で700～900万くらいが相場と言われています。・・・ちなみに大手新聞社の平均年収は朝日新聞社で1,280万円、日本経済新聞社で1,227万円、毎日新聞社で770万円、産業経済新聞社で741万円（平成24年3月現在。（日本経済新聞社は23年12月現在）数字は記者を含む全社員の平均値。各社有価証券報告書より）となっています。』

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

日本人の諸先輩に御知恵を拝借して、知識を最新版に切り替える時なのです。

では、凛として正論を唱えていらっしゃる、この著者の書物を見ていきましょう！

日本の勝機 ―米中韓の変化に果敢に向き合え―
(2014/10/25)
櫻井よしこ+国家基本問題研究所

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　　…米国は日本には容易に注文をつけられますが、中国には同じことができない。そんなことをすれば、かなりのしっぺ返しが来る…

~~おバカ~~　オバマ大統領

　オバマ大統領はチベット問題でもチベットの独立は支持しないけれど、人権は守ってやってくれという大変妥協的な言い方をします。その場合、いま殺されている人たち、弾圧されている人たちはどうなるのか。それは決して言わない…オバマ大統領は抽象的な概念の問題として人権を論ずるばかりで、幾百、幾千という現実の生身の人間が苦しんでいる具体例には触れない…

中国にNOと言える日本 (一般書)
(2014/08/23)
田母神俊雄

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チベット人が実際に受けているとんでもないこととは・・・こちらを参照ください♥
↓
「くじら」や「うなぎ」の絶滅と比べて、どちらが本当に大切でしょうか♥

ナンシー・ペロン

　ナンシー・ペロンは熱心な人権派ですが、中国を訪れたとき、人権の話題を持ち出さなかった。そのことを米国内で非難されました。前国務長官のヒラリー・クリントンも最初に中国に行ったときは人権の話題を口にしなかったとして非難されました。仮に日本で少数民族が虐殺されたら、もの凄い国際的非難の渦にさらされるでしょう。しかし、それが日常茶飯事として発生している中国には、米国の政治家たちは物を言わないのです。

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ヒラリー・クリントン

…キッシンジャーと周恩来の機密会談でキッシンジャーは周恩来に

「在日米軍は中国に向けたものではない、閣下」と言い、

「在日米軍は日本の軍事的暴走を抑えるためです」と明確に言っていました。

この発言はわずか四十年前、１９７１年です。それは今も続いている…　　