「失われた 30 年」の原因　：　あの時、徹底的にアメリカを追い込んでおくべきだった

2023-05-02 (Tue)

本日のキーワード　：　ウクライナ、ネオナチ、インテグラル・ナショナリスト、ウォロディミル・ゼレンスキー、ユダヤ人、レオ・シュトラウス、シュトラウス派、歴史修正主義、ロシア、中国

Zelensky trapped by Moscow and Washington
モスクワとワシントンの間で身動きのとれないゼレンスキー ③

The evolution of the balance of power on the Ukrainian battlefield and the tragic episode of the G20 in Bali mark a reversal of the situation. If the West still believes that it will soon defeat Moscow, the United States has already begun secret negotiations with Russia. They are preparing to let go of Ukraine and to put the blame solely on Volodymyr Zelensky. As in Afghanistan, the awakening will be brutal.
ウクライナの戦場における勢力図の変化と、バリ島でのG 20 の悲劇的なエピソードは、状況の逆転を意味している。もし欧米側がまだ、すぐさまモスクワを倒せると信じているなら、米国はもう既にロシアと秘密交渉を始めているはずだ。彼らはウクライナを見放し、ウォロディミル・ゼレンスキーにのみ責任を負わせる準備をしているのだ。アフガニスタンと同様、結果は残酷なものとなるだろう。

THE TRAP
罠

Worse: the West imposed a video intervention by Volodymyr Zelensky as they had done on August 24 and September 27 at the United Nations Security Council. However, while Russia had tried in vain to oppose it in September in New York, it accepted it in November in Bali. At the Security Council, France, which held the presidency, violated the rules of procedure to give the floor to a head of state by video. On the contrary, at the G20, Indonesia held an absolutely neutral position and was not likely to accept giving him the floor without Russian authorization. This was obviously a trap. President Zelensky, who does not know how these bodies work, fell into it.
さらに悪いことに：欧米諸国は、8 月 24 日と 9 月 27 日に国連安全保障理事会で行ったように、ウォロディミル・ゼレンスキーのビデオによる対話を強要した。しかし、ロシアは 9 月のニューヨークでは無駄な反対を試みたが、11 月のバリ島では容認した。安保理では、議長国を務めるフランスが、ビデオで国家元首に発言権を与えるという手続き上のルールを破ってしまった。逆にG 20 では、インドネシアは絶対的な中立の立場をとり、ロシアの許可なく発言権を与えることを容認しそうになかった。これは明らかに罠であった。このような組織の仕組みを知らないゼレンスキーは、その罠にはまったのである。

After having caricatured Moscow’s action, he called for its exclusion from the... "G19". G19 ". In other words, the little Ukrainian gave an order on behalf of the Anglo-Saxons to the heads of state, prime ministers and foreign ministers of the 20 largest world powers and was not heard. In reality, the dispute between these leaders was not about Ukraine, but about whether or not to submit to the American world order. All the Latin American, African and four Asian participants said that this domination was over; that the world is now multipolar.
モスクワの行動を揶揄した後、モスクワを参加国から除外するよう要求した … 「G 19」　言い換えれば、この小さなウクライナ人は、アングロサクソンに代わって、世界 20 大国の首脳、首相、外相に注文をつけたが、それは聞き入れられなかったということである。現実には、これらの指導者の間の論争は、ウクライナについてではなく、アメリカの世界秩序に従うかどうかということだった。ラテンアメリカ、アフリカ、アジア 4 カ国の参加者は皆、このような支配体制は終わった、世界は今や多極化している、と発言した。

The Westerners must have felt the ground shake under their feet. They were not the only ones. Volodymyr Zelensky saw, for the first time, that his sponsors, until now absolute masters of the world, were letting him down without hesitation in order to maintain their position for a while longer.
欧米人は、足元が揺らぐのを感じたに違いない。しかし、それは彼らだけではなかった。ウォロディミル・ゼレンスキーは、これまで世界の絶対的な支配者であった自分のスポンサーが、その地位を少しでも長く維持するために、躊躇なく自分を見捨てることを初めて目の当たりにしたのである。

It is likely that Washington was in league with Moscow. The United States realizes that things are turning against it on a global scale. It will have no hesitation in blaming the Ukrainian regime. William Burns, director of the CIA, has already met Sergei Narychkin, the director of the SVR, in Turkey. These meetings follow those of Jake Sullivan, the US National Security Advisor, with several Russian officials. However, Washington has nothing to negotiate in Ukraine. Two months before the conflict in Ukraine, I explained that the core of the problem had nothing to do with this country, nor with NATO. It is essentially about the end of the unipolar world.
ワシントンはモスクワと共謀していたのだろう。米国は、世界的に自国が不利になりつつあることを自覚している。ウクライナ政権を非難することに何の躊躇もないだろう。CIA のウィリアム・バーンズ長官は、すでにトルコでロシア情報庁のセルゲイ・ナルイシキン長官に会っている。この会談は、ジェイク・サリバン米国国家安全保障顧問が複数のロシア政府高官と行った会談に続くものである。しかし、ワシントンはウクライナで交渉することは何もない。ウクライナ紛争の 2 ヶ月前、私は、問題の核心はこの国とも、NATO とも関係がないと説明した。本質的には、一極集中世界の終焉に関わることなのだ。

ウィリアム・ジョセフ・バーンズ

セルゲイ・ナルイシキン

ジェイコブ・ジェレマイア・サリバン

So it is not surprising that a few days after the G20 slap in the face, Volodymyr Zelensky contradicted his American sponsors for the first time in public. He accused Russia of having launched a missile at Poland and maintained his words when the Pentagon indicated that he was wrong, it was a Ukrainian counter-missile. The idea, for him. was to continue to act in line with the Treaty of Warsaw, concluded on April 22, 1920, by Symon Petlioura’s integral nationalists with the regime of Piłsudski; to push Poland to go to war against Russia. This was the second time Washington rang a bell in his ears. He did not hear it.
だから、G 20 での平手打ちの数日後、ウォロディミル・ゼレンスキーが公の場で初めて自分のスポンサーであるアメリカ人に反論したことは驚くには当たらない。彼は、ロシアがポーランドにミサイルを発射したと非難し、国防総省がそれはウクライナの対空ミサイルであり、間違いであると指摘しても、その主張を曲げなかった。それは、彼にとって、1920 年 4 月 22 日にシモン・ペトリューラのインテグラル・ナショナリスト（integral nationalists / 統合主義者 / 統合民族主義者）がピウスツキ政権と締結したワルシャワ条約に沿った行動をとり続ける、ということであった。ポーランドがロシアと戦争するように仕向けるためである。ワシントンが彼の耳元で鐘を鳴らしたのは、これが 2 度目であった。彼はそれを聞き入れなかった。

シモン・ペトリューラ

ユゼフ・クレメンス・ピウスツキ

Probably, these contradictions will no longer manifest themselves in public. Western positions will soften. Ukraine has been warned: in the coming months it will have to negotiate with Russia. President Zelensky can plan his escape now, because his bruised compatriots will not forgive him for deceiving them.
おそらく、こうした矛盾は、もはや公の場では表に出てこないだろう。欧米諸国の態度は軟化していくだろう。ウクライナは警告を受けた。今後数カ月は、ロシアと交渉しなければならない。ゼレンスキーは今、国外逃亡の計画を立てることができる。なぜなら、痛手を負った同胞は、彼が自分たちを欺いたことを許さないだろうからだ。

2000年世田谷一家惨殺事件の犯人の事言っちゃてるよ👀‼️大丈夫か
ヤッパリね🤔 pic.twitter.com/CPJiPfXFYb
— 橘賀昌 (@KyO3wTachibana) November 7, 2022

☆Zelensky trapped by Moscow and Washington

本日の書物　：　『半導体戦争世界最重要テクノロジーをめぐる国家間の攻防』　クリス・ミラー　ダイヤモンド社

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　1973 年と 1979 年の石油危機は、外国の生産に頼るリスクを多くのアメリカ国民にまざまざと知らしめた。イスラエルを支援したアメリカへの制裁として、アラブ諸国の政府が石油の輸出を禁止すると、アメリカ経済は厳しい不況へと突入し、10 年間にわたるスタグフレーションと政治的危機が続いた。

　当然ながら、アメリカの外交政策の目は、ペルシア湾と石油供給の確保に釘づけとなった。ジミー・カーター大統領は同地域を「アメリカ合衆国にとっての死活的利害」のひとつだと宣言したし、ロナルド・レーガンはアメリカ海軍にベルシア湾を出入りする石油タンカーの護衛を命じた。ジョージ・H・W・ブッシュは、クウェートの油田を確保することを目的のひとつに、イラクとの戦争を始めた。石油を「戦略的」な物資と述べたアメリカは、その主張を軍隊の派遣で裏づけたのだ。

　サンダースは、シリコンの供給を確保するために、世界の反対側に海軍を派遣するよう政府に求めていたわけではない。しかし、政府は苦しむ自国の半導体メーカーに手を差し伸べる方法を見つけるべきではないか？

　1970 年代、軍需契約の代わりに民間のコンピュータ市場や電卓市場に目をつけ、政府にすっかり見切りをつけたシリコンバレーの企業たちが、1980 年代になると、再びおずおずとアメリカ政府にすり寄ったのである。

　ミンズでの食事を終えたサンダース、ノイス、スポークの 3 人は、ほかの CEO たちと手を結び、アメリカ政府に半導体産業の支援を働きかけるロビー団体「米国半導体工業会」を結成した。

　サンダースが半導体を「原油」と表現したとき、国防総省（ペンタゴン）はその言葉の意味するところが正確にわかっていた。実際、半導体は原油よりいっそう戦略的な製品だった。

　国防総省の当局者たちは、半導体が米軍の優位性にとってどれだけ重要かを理解していた。半導体技術を使って冷戦時代のソ連の優位性を “相殺（オフセット） ” するというのが、ノイスの合唱パートナーであるウィリアムス・ペリーが国防総省の研究・工学担当国防次官を務めていた 1970 年代中盤以来のアメリカの戦略だった。

　アメリカの軍需企業は、最新の航空機、戦車、ロケットになるべく多くのチップを組み込み、誘導、通信、指揮統制を向上させるよう指示されていた。軍事力を生み出すという点では、この戦略はペリー以外の誰もが思う以上に効果があった。

　ただ、ひとつだけ問題があった。ペリーは、ノイスやシリコンバレーの同業者たちが、半導体産業の王者に君臨し続けるものだとばかり思っていた。しかし、1986 年、日本がチップの生産数でアメリカに追いついた。

　1980 年代末を迎えるころには、日本は世界のリソグラフィ装置の 7 割を供給していた。ジェイ・ラスロップが米軍の研究所で発明したリソグラフィ産業において、アメリカのシェアは 21 ％にまで下落していた。

　ある国防総省の当局者はリソグラフィについて、「これを手放すわけにはいかない。でなければ、機密性の非常に高い製品をつくるのに、海外のメーカーにまるまる頼るはめになるだろう」と『ニューヨーク・タイムズ』紙に語った。しかし、1980 年代中盤の傾向が続くとしたら、日本が DRAM 産業を支配し、アメリカの主要メーカーを続々と廃業に追いやるのは目に見えていた。』

現代アメリカの元凶＝シュトラウスとシュトラウシアンたち

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、ウクライナ紛争と同時進行で実行されている、現代社会で最も重要な戦略物資の一つである「半導体」をめぐる「経済戦争」の理解を深めるための初歩的・一般的な書物で、「これまでの半導体の歴史」をざっくりと把握するのにお薦めの良書になります。残念ながら、ほぼ「前工程」に関する記述しかされておらず、急激に変化すると考えられている「これからの半導体の歴史」を予測するうえで必要な「後工程」に関する記述が欲しかったところですが、アメリカ目線で書かれた書物ですので致し方ないというところでしょうか。内容的には中学生レベルでも読めるものとなっていますので、まずは手始めにご覧になってみてはいかがでしょうか？

さて、これまでの流れを、簡単に確認しておきますと、まず、出発点として、カール・マルクス（1818 - 1883） が生まれる約 200 年ほど前の時代（日本で言えば、戦国時代から江戸時代初期にかけての時代）に、ドイツの神秘主義者であるヤーコプ・ベーメ（ヤコブ・ベーメ、1575 - 1624） という名の人物がいて、その後の「ドイツ思想」に決定的な影響を与えた 「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」 なるものが世に生まれることになります。（詳しくはこちらから💓）

ヤーコプ・ベーメ（ヤコブ・ベーメ）

そのベーメの言っていたことというのは、次のようなものでした。

世界は本来壊れているものであり、それを直すことができるのは正しい者だけである（詳しくはこちらから💓）

そして、その影響を受けたのがプロイセン（ドイツ）の哲学者イマヌエル・カント（1724 - 1804） で、彼が言っていたことは、次のようなものでした。

イマヌエル・カント

たとえ世界を直すことができなくても、私たちは常に世界を直すことができると仮定して行動しなければならない（詳しくはこちらから💓）

また、ドイツ観念論を代表する思想家ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲル（1770 - 1831） も影響を受けていて、そんな彼が言っていたことは、次のようなものでした。

ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲル

世界が固定されていたとしても、私たちは無意識のうちに分裂を起こし、世界が再び崩壊し始めることになる（詳しくはこちらから💓）

で、この流れを受け継いでいるのがカール・マルクスであり、ウラジミール・レーニン（1870 - 1924） で、彼らが言っているのは次のようなことです。

カール・マルクス

私たちには、世界を壊したいという衝動はない。もし私たちが世界を壊すとすれば、それは私たちが社会とその主人たちからそうすることを学んだからである

ウラジーミル・イリイチ・レーニン

われわれは、世界を固定するために、意識の統一を強行しよう（詳しくはこちらから💓）

このように、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想が生み出されることとなります。ここで重要な点は、そもそも全知全能なる神が創り賜うた世界にあって、なぜ悪が存在するのか、という疑問から生じた「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」が、ユダヤ・キリスト教的 “善悪二元論” をより一層強化し、世界を完全に良くするために「悪なるもの」を消し去らねばならない、といった浅はかな思考へと陥る人々を生じさせたことです。多くの一般的な人々も陥りやすい誤った思考ですが、特に「極左おパヨク」と呼ばれる連中は、その影響をもろに受けてしまうほどの「おバカ」で、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することで、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の対象物として “罪” を創り出し、その罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たねばならない、と妄信させることによって、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」の下で、人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（ ← これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて「権威主義的な統制社会の再構築」を目指す連中の思う壺となっていて、それはまさに現在、私たちが普通に目にすることができる状況にあります。つまり、もはや隠そうともしていない、という状況にあるということです。

Hunter Biden Soros Linked to Biolabs in Ukraine

その 「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」 については、ドイツ出身の社会学者・歴史学者かつマルクス主義者であり、エリート理論の信奉者で、さらにはファシズム（全体主義者） でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス） が提唱した仮説である 『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy） を確認をしてきましたが、そこにもやはり 「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができます。（詳しくはこちらから💓）

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である 「オリガルヒ（oligarch）」 につきましても、ロシア（詳しくはこちらから💓）やウクライナ（詳しくはこちらから💓）の事例から、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」（こちらもご参照💓）が存在していることも判明しました。

さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認しました。（詳しくはこちらから💓）

そこで、現在 “ユダヤ人” （民族としては定義され得ない、単なる宗教信者のグループ）という存在に着目し、より一層理解を進めるために、様々な論文を見ているところとなります。

☆『現代アメリカ政治とレオ・シュトラウス政治哲学』石崎嘉彦

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　10. 哲学者たちはエロスを手懐けうるか？―― 結びに代えて

　シュトラウスによって霊感を与えられた弟子たちは、現代の問題に対処する学知としての「政治学」のロゴスも、政治哲学の歴史的研究をとおして得られると考えるようになった。そのようなロゴスが、プラトン、アリストテレス、トゥキュディデス、クセノフォンその他人々の著作の読解から得られることを理解した彼らは、そのロゴスを、全体で 980 ページにもなるシュトラウス・クロプシー編『政治哲学の歴史』へと結晶させた。また、彼らは、ブルームやパングルやベナルデートその他の人の手によるプラトン『国家』『法律』その他の対話篇の翻訳として、あるいはプラトンの作品への注解として、またR. ラーナーらによるユダヤ・イスラームを含む中世哲学の文献の翻訳や注解として結実させた。そして、そのような書物が政治学部の主要教科書として用いられているとこからも、シュトラウスとシュトラウシアンたちの政治的実践は、かなりの程度成功を収めアメリカ社会に行きわたっていることが確認される。　

レオ・シュトラウス

　このような学派形成をとおしたリベラル・エデュケーションの原型は、アゴラにおいて人々に問いかけたソクラテスよりも、クセノフォンが伝えている書物の読解をとおして対話したソクラテスや、アリストファネスが伝えている曲がりなりにも学校のようなものを開いてそこで弁論術を教授したとされるソクラテスの教育からイメージされていることは確かである。しかし、シュトラウスは、プラトン対話篇の解釈から、そのほかに二つのリベラル・エデュケーションの原型を得ていたように思われる。一つは、彼が『饗宴』をプラトン対話篇のなかでもっとも自発的な対話篇であるとしていることに対応する。いま一つは、たとえばシュトラウスが『国家』をもっとも強制的な対話篇であるとしていることに対応する。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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