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     >  ZeroHedge >  株価の大暴落はこれからだ

    株価の大暴落はこれからだ

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    こちらは、以下の 『ZeroHedge』 さん記事の翻訳となります。

    The Big Stock Capitulation Is Yet To Come


    執筆者 : サイモン・ホワイト氏、ブルームバーグ・マクロ・ストラテジスト

    インフレとリセッション (不況) により、債券に対する株式の歴史的なオーバーウェイトが脅かされる中、株式の本格的な下落はまだ先でしょう。

    今年は金融資産にとって激動の 1 年でした。インフレのパラダイムシフトにより、数十年にわたる市場の経験が覆され、株式と債券は共に下落するのが当たり前とまりました。今年は S&P500 のピーク・トゥー・スルー (最高値から最安値まで) が▲ 25 %以上下落し、国債は▲ 15 %という歴史的な下げ幅を記録しました。

    株式・債券比率 (stock-bond ratio) は急激に低下しましたが、まだ始まったばかりでしょう。

    この比率は平均に戻る傾向がありますが、大きなオーバーシュートも伴います。

    上方へのオーバーシュートは、通常、同程度の下方へのオーバーシュートを引き起こします。パンデミック時の膨大な財政・金融投入は、金融資産の目まぐるしいバブルを引き起こし、株式・債券比率を飛躍的に上昇させました。

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    しかし、今年の株と債券の下落は、平均値よりわずかに下回る程度の比率に留まっています。

    現在、インフレとリセッションという2つの恐怖がもたらすオーバーシュートの過程にあり、さらに下落する可能性があります。

    株式がインフレヘッジになるというのはよくある誤解です。一部の銘柄やセクター、特に実物資産に関連する銘柄はインフレヘッジに有効であるものの、株式全体としては持続的な物価上昇から身を守るには不向きです。

    実際、1970 年代の大インフレの際、株式は実質的にも名目的にも主要資産クラスの中で最もパフォーマンスが悪かったのは確かです。これは、株式が敬遠される資産となったからです。

    どうしてでしょうか?

    株式は、自己資本利益率 (ROE / return on equity) であるクーポンが固定され、デュレーションは無限です。一方、債券は満期があり、クーポンを見直すチャンスがあります。

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    インフレになると、株式は債券と競争しなければならなくなり、ますます魅力的でなくなります。現在、S&P500 の実質配当利回りは▲ 5.6 %、実質益利回りは▲ 7.2 %で、国債の実質 10 年利回りは▲ 3.5 %で推移しています。債券の方が比較的割のいい、リスクの少ないリターンが得られるのに、どうしてわざわざ株式なんかに手を出す必要があるのでしょうか?

    つまり、株式対債券の大幅なオーバーウェイトは、大きなリスクをはらんでいるわけです。米国では、より高いリターンが期待できることから、債券よりも株式を強く選好することが一般的であります。このオーバーウェイトは、2000 年のハイテクバブル以来最も高い水準にあり、パンデミックの際には更に極端な水準に達しました。

    インフレが定着し、すぐに低位安定体制に戻るわけではないことが明らかになれば、株式は防水性のある収益源というよりは水漏れする船であることが明らかとなり、比較的インフレに強い債券への逃避が促されることになるでしょう。

    その結果、株式・債券比率が大幅に低下し、株式の長期的な実質リターンが減少する可能性があります。1970 年代にも同様のリバランスが行われ、1960 年代後半の株式オーバーウェイトから 1980 年代後半まで続く記録的なアンダーウェイトに変化することになったのです。インフレは皮膚病のように株式をかぶれさせ、長年にわたり魅力的でない存在となりました。現在も同じリスクに直面しているのです。

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    リセッションは、株式のパフォーマンスがさらに低下するリスクをより直接的なものにするだけなのです。先行指標によれば、今後 3 - 6 ヶ月の間に米国がリセッションに陥ることはほぼ不可避です。株価の下落幅は大きくなり、債券はいつものように逃避先として買われる可能性が高まるでしょう。歴史的に見ても、リセッション開始後 6 ヶ月間の株式・債券比率は中央値で 12 %以上低下しています。実質的に両資産が損をする可能性があることはともかく、株式・債券比率はリセッション局面でさらに低下する可能性があるということです。

    結局、政府は株式市場で借り入れをしないので、株式は債券よりもより大きなリスクを負うことになります。インフレの高進は利回りの大幅な上昇を意味し、この時点で、政府が債務支払額を抑えるために、金融抑制策を行うことで株式が犠牲となるでしょう。

    これが、後に、株式・債券比率の最終的な降伏となるのかもしれません。現在のインフレパラダイムでは、債券の長期的な見通しはバラ色とは言えませんが、株式の見通しはより暗くなります。





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