まるで “オオキンケイギク” ！！　～　特定外来生物としてのディアスポラ・ユダヤ人が、世界各国にもたらす害毒［アメリカの事例］

2022-06-22 (Wed)

本日のキーワード　：　チャイナ、ユダヤ人、無国籍企業、ユダヤ教、キリスト教

The Power of the Jewish Lobby
ユダヤ人ロビーのパワー ①

Israelis killing Americans is okay In Washington
ワシントンではイスラエル人がアメリカ人を殺しても平気なのだ

Anyone who has spent any time in Washington and who has been reasonably engaged in watching the fiasco playing out there might agree that the most powerful foreign lobby is that of Israel, backed up as it is by a vast domestic network that exists to protect and nourish the Jewish state. Indeed, it is the domestic element of the lobby that gives it strength, supported as it is by extravagantly well-funded think tanks and a media that is Jewish dominated when it comes to developments in the Middle East. The power of what I prefer to call the Jewish lobby is also manifest down to state and local levels, where efforts to peacefully boycott Israel due to its war crimes and crimes against humanity have been punished and even criminalized in more than thirty states. In several states, including Virginia, special trade arrangements are designed to benefit Israeli companies at the expense of local residents and taxpayers.
ワシントンで時間を過ごし、そこで繰り広げられる大混乱をまともに見てきた人なら、最も強力な外国のロビーはイスラエルであり、ユダヤ人国家を保護し養うために存在する広大な国内ネットワークに支えられていることに異論を挟む余地はないだろう。実際、このロビー活動に力を与えているのは潤沢な資金を持つシンクタンクによって支えられている国内勢力であり、そして、中東の動向に関しては、ユダヤ人が支配するメディアによって支えられている。私がユダヤ人ロビーと呼ぶもののパワーは、州や地域のレベルにも現れている。戦争犯罪や人道に対する罪のために平和的にイスラエルをボイコットしようとする努力は、30 以上の州で罰せられ、犯罪にさえなっているのである。バージニア州を含むいくつかの州では、地元住民や納税者を犠牲にしてイスラエル企業に利益をもたらすような特別な貿易協定が結ばれている。

Given all of that, it should be no surprise that Israel consistently gets a pass on its aberrant behavior, even when it acts directly against US interests or kills Americans. Recall, for example, how when General David Petraeus rashly observed in 2010 that Israeli intransigence in advancing its own interests complicated relations with Arab states and could cost American lives in the Middle East, he was quickly forced to recant. And more recently an Israeli sniper murdered Palestinian-American journalist Shireen Abu Akleh without any consequences coming from the Joe Biden White House or from the Tony Blinken-led State Department. Biden has declared himself a Zionist and Blinken is Jewish.
これらのことを考えると、イスラエルが米国の利益に直接反する行動をとったり、米国人を殺したりしても、一貫してその常軌を逸した行動を黙認していることは驚くにはあたらない。例えば、ペトレイアス将軍が 2010 年に、イスラエルが自国の利益を追求することに固執するあまり、アラブ諸国との関係を複雑にし、中東でアメリカ人の命を犠牲にする可能性があると軽率な発言をしたとき、すぐに撤回を迫られたことを思い起こしてほしい。さらに最近では、イスラエルの狙撃手がパレスチナ系アメリカ人ジャーナリスト、シリーン・アブ・アクレを殺害したが、ジョー・バイデンホワイトハウスやトニー・ブリンケン率いる国務省からは、何の反応もなかった。バイデンは自らをシオニストと公言し、ブリンケンはユダヤ人である。

シリーン・アブ・アクレ

But one of the most horrific Israeli outrages directed against Americans remains little known and hidden from view by the media and the political elite. Last week, on Wednesday June 8th there was a commemorative gathering at Arlington National Cemetery in Virginia that was unreported in the mainstream media. It was the annual day of remembrance for the dwindling group of survivors of the USS Liberty, which was attacked by Israel fifty-five years ago. The moving service included the ringing of a ship’s bell for each one of the thirty-four American sailors, Marines and civilians that were killed in the deliberate false flag attack that sought to sink the intelligence gathering ship and kill all its crew. The surviving crewmembers as well as friends and supporters come together annually, bound by their commitment to keeping alive the story of the Liberty in hopes that someday the United States government will have the courage to acknowledge what actually happened on that fateful day.
しかし、アメリカ人に向けられたイスラエルの最も恐ろしい暴挙の一つは、メディアと政治エリートによってほとんど知られることなく、隠されたままである。先週、6 月 8 日水曜日、バージニア州のアーリントン国立墓地で、主流メディアでは報道されなかった記念の集会があった。それは、55 年前にイスラエルに攻撃されたUSSリバティ号の生存者が少なくなってきたことを想起する年に一度の日であった。情報収集艦を沈め、乗組員全員を殺害しようとした意図的な偽旗攻撃で犠牲になった 34 人のアメリカ人水兵、海兵隊員、民間人のために、船の号鐘が鳴らされるなど、感動的な礼拝が行われた。生き残った乗組員や友人、支援者たちは毎年集まり、リバティ号の物語を語り継ぐという約束で結ばれている。いつか米国政府が、あの運命の日に実際に起こったことを認める勇気を持つことを期待しているのだ。

☆『The Power of the Jewish Lobby』 The Unz Review • An Alternative Media Selection

☆投資家サーベイ結果発表「岸田政権、支持しますか？」

本日の書物　：　『マネーモンスター中華帝国の崩壊』　藤井厳喜　ダイレクト出版

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　【「国際的な無国籍企業」】という言葉を私は使っております。多国籍企業というものがございます。これは、1 つの国家に所属しない、多くの国で活動している企業ということなのですけれども、この多国籍企業の連中のかなりの部分は、事実上は無国籍企業なのです。この【「無国籍企業」】という言葉を作ったのは私なのです。

　multinational corporation （マルチナショナル・コーポレーション）という英語があって、この英語の訳が、「多国籍企業」なのです。それに対して、私は【nonnational corporation （ノンナショナル・コーポレーション）】、ナショナルではない、要するに「無国籍企業」という言葉を作ったのです。【どの国にも所属していない企業】で、自分のもうかったお金は【国際的なタックス・ヘイブン】に置いて、【どの国にも税金を払いたくないという企業】のことを言います。

　こういう【無国籍企業の連中というのは、今までチャイナが好きだった】のです。こういった企業も、物を生産するということもありますから、その時には、低賃金で何でも言うことを聞いて、労働問題だとか、「賃金をもっと上げろ」だとか、あるいは「環境汚染をやめろ」など、そういった【反企業的なうるさいことを言わない国が一番いい】のです。

　【これが今まで一番良かったのがチャイナ】なのです。中国共産党に任せておけば労働組合もつぶしてくれる。労働者が「もっと賃金上げろ」とか「労働環境を良くしろ」とか言ったら、そんなことを言われたら企業に逃げられてしまうと思っていますから、共産党がそういう運動をつぶしてくれます。

　公害も出し放題で、文句を言わせないで強権で押さえつけてくれます。【先進国でものを作るより、単に賃金が安いだけではなく、無国籍企業としては、そういったことでもチャイナでやった方が楽なわけ】です。【現地で、水が汚れようが、空気が汚れようが、土壌を汚染しようが、無国籍企業は関係ありません】。自分たちが【お金儲けできればいい】のです。

　【中国共産党もそういう考えです】。ですから、【この無国籍企業と中国共産党というのは、非常に仲が良かった】わけです。その無国籍企業からすると、中国共産党というのは、一番信頼ができる労務管理役だったわけです。』

キリスト教によるユダヤ教への偏見

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、現在の支那の経済状況を正しく、かつタイムリーに解説している書物で、そこから生じてくると考えられる今後の国際情勢の変化をシミュレーションするのに最適なお薦めの良書になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　1,010,608（1,010,025）÷85,260,806（85,085,469）＝0.0118・・・（0.0118）　「1.18％（1.18％）」

イタリア　：　167,253（167,169）÷17,589,595（17,566,061）＝0.0095・・・（0.0095）　「0.95％（0.95％）」

日本　：　30,843（30,820）÷8,995,359（8,978,571）＝0.0034・・・（0.0034）　「0.34％（0.34％）」

さて、これまでの流れを、簡単に確認しておきますと、まず、出発点として、カール・マルクス（1818 - 1883） が生まれる約 200 年ほど前の時代（日本で言えば、戦国時代から江戸時代初期にかけての時代）に、ドイツの神秘主義者であるヤーコプ・ベーメ（ヤコブ・ベーメ、1575 - 1624） という名の人物がいて、その後の「ドイツ思想」に決定的な影響を与えた 「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」 なるものが世に生まれることになります。（詳しくはこちらから💓）

ヤーコプ・ベーメ（ヤコブ・ベーメ）

そのベーメの言っていたことというのは、次のようなものでした。

世界は本来壊れているものであり、それを直すことができるのは正しい者だけである（詳しくはこちらから💓）

そして、その影響を受けたのがプロイセン（ドイツ）の哲学者イマヌエル・カント（1724 - 1804） で、彼が言っていたことは、次のようなものでした。

イマヌエル・カント

たとえ世界を直すことができなくても、私たちは常に世界を直すことができると仮定して行動しなければならない（詳しくはこちらから💓）

また、ドイツ観念論を代表する思想家ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲル（1770 - 1831） も影響を受けていて、そんな彼が言っていたことは、次のようなものでした。

ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲル

世界が固定されていたとしても、私たちは無意識のうちに分裂を起こし、世界が再び崩壊し始めることになる（詳しくはこちらから💓）

で、この流れを受け継いでいるのがカール・マルクスであり、ウラジミール・レーニン（1870 - 1924） で、彼らが言っているのは次のようなことです。

カール・マルクス

私たちには、世界を壊したいという衝動はない。もし私たちが世界を壊すとすれば、それは私たちが社会とその主人たちからそうすることを学んだからである

ウラジーミル・イリイチ・レーニン

われわれは、世界を固定するために、意識の統一を強行しよう（詳しくはこちらから💓）

このように、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想が生み出されることとなります。ここで重要な点は、そもそも全知全能なる神が創り賜うた世界にあって、なぜ悪が存在するのか、という疑問から生じた「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」が、ユダヤ・キリスト教的 “善悪二元論” をより一層強化し、世界を完全に良くするために「悪なるもの」を消し去らねばならない、といった浅はかな思考へと陥る人々を生じさせたことです。多くの一般的な人々も陥りやすい誤った思考ですが、特に「極左おパヨク」と呼ばれる連中は、その影響をもろに受けてしまうほどの「おバカ」で、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することで、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の対象物として “罪” を創り出し、その罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たねばならない、と妄信させることによって、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」の下で、人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（ ← これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて「権威主義的な統制社会の再構築」を目指す連中の思う壺となっていて、それはまさに現在、私たちが普通に目にすることができる状況にあります。つまり、もはや隠そうともしていない、という状況にあるということです。

Hunter Biden Soros Linked to Biolabs in Ukraine

その 「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」 については、ドイツ出身の社会学者・歴史学者かつマルクス主義者であり、エリート理論の信奉者で、さらにはファシズム（全体主義者） でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス） が提唱した仮説である 『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy） を確認をしてきましたが、そこにもやはり 「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができます。（詳しくはこちらから💓）

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である 「オリガルヒ（oligarch）」 につきましても、ロシア（詳しくはこちらから💓）やウクライナ（詳しくはこちらから💓）の事例から、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」（こちらもご参照💓）が存在していることも判明しました。

さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認しました。（詳しくはこちらから💓）

そこで、現在 “ユダヤ人” （民族としては定義され得ない、単なる宗教信者のグループ）という存在に着目し、より一層理解を進めるために、様々な論文を見ているところとなります。

☆『初期ユダヤ教と原始キリスト教団における解釈と受容 : 「霊」と「天使」の概念の変遷を辿る』大澤香

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　解決すべき問題点

　まず根本的な問題点として、聖書学における方法論の問題がある。これは従来、啓蒙主義の影響を受けた「西洋近代プロテスタントキリスト教」による合理主義的な方法論として、その視点および作業過程がもつ問題点が指摘されてきた。問題提起の中から提唱された新たな方法論と従来の方法論の二項対立的構造は現在においても完全には解消されていない。この方法論の問題は、その他の諸々の問題点にもつながっているため、その一つ一つを具体的に挙げておきたい。
　まずこの方法論の問題は、本研究の関心であるところの、「解釈」および「読者」に関する事柄と深く関わっている。と言うのも、方法論に関して提起されてきた問題点の主眼は、従来それがあまりにも過去のテキストの再現と歴史の再構築に比重が置かれていたことにあり、そこでは「解釈」の視点は十分に深められてこなかったからである。このことは 1950 年以降、法学・神学・哲学の分野に方法論の概念として登場した「受容（RezeptionRezeption）」という概念が「歴史研究の基準が転換したこと」を示していた (10) ことが如実に示している。文学の分野では、この「受容と作用の美学」の構想によって、「文学および芸術の歴史を、いまこそ、作家、作品、そして受けとり手（読者、聴衆あるいは観察者、批評家ないし読者公衆）という三つの審級（審判段階）が同等に関与している美的コミュニケーション過程として捉えること」 (11) が要求され、それは「すべての美的文化の受けとり手、仲介者、すなわち担い手としての受容者に、ようやくその歴史形成、、、、の権利、、、を認めること」を意味していたのであった (12) 。すなわち「受容」の視点からは、著者とテキストのみでなく、読者もまた、歴史形成に関与していることが明確に認識されるのである。本研究では、この「歴史形成に関与している読者」に照明を当てることになる。
　次に「受容」の視点から「解釈」が見直される時、そこには「意味」の発生について新たなより相応しい構図が提示されなければならない。受容の観点からは、「意味」とは、「発話者、作者がことばに託している有意性（ M1 ）」と、「聴者、読者がそのことばに与える習慣になっている有意性（ M2 ）」の「両者の兼ね合いのとれた点で浮び上ってくる一回きりの虚像（ M3 ）」のことであり (13)、「ことばの解釈という作業は、結局、この『第三の意味』を求めることに尽きる」 (14) のである。 M1 は「言葉に内在する意味」、M2 は「聴き手・読者が了解している意味」と言うこともできる。そして「意味をことばの側にだけ認めようとするのも正しくないが、それかと言って、言葉に固有の意味を全く否定して、聴き手、読者が主観的な解釈を下して、それがことばの意味であると強弁するのも誤りである」 (15) のであり、「この M1 M2 のどちらかの一つに、いちじるしく比重をかけたことばの理解は、ことばの機能を歪めることになる」 (16) と指摘される。この指摘は、聖書学の方法論における通時的視点か共時的視点かの二項対立的な議論の問題点を照らし出すものでもあるだろう。このように「意味」が第三の意味として捉えられる構図からは、M1 の解明に全力を注ぐ古典の研究でさえも、 M1 そのものに到達することは不可能であり、「 M1 の究明は、それと M2 との間に、伝達の意味 M3 を成立させることのできる程度に M2 を近づけることにほかならない」 (17) と言われる。

そしてその結果理解される「意味」とは、テキストの意味（ M1 ）と読者の意味（ M2 ）の合力によって生まれる「新しい意味の世界」 (18) であると言われる。この「新しい意味の世界」である M3 は、同じテキスト（ M1 ）を前にしても、読者がいる場所（ M2 ）によって、その像が成立する場所、すなわちその「意味の世界」は異なってくる。>この M1 → M3 ← M2 の関係から「意味（＝解釈）」の成立を捉える時、初期ユダヤ教における解釈と原始キリスト教団における解釈とが、同じテキストの解釈でありながら、それぞれの「読者の位置」によっていかに異なる解釈の世界を成立させているのかを示すことができるあろう。
　最後に、方法論について提起される問題点として、その近代合理主義的方法論の根底に、キリスト教によるユダヤ教への偏見があるとの問題提起がある。この偏見の根を明らかにするは、キリスト教の歴史を近代より更に遡らなければならないだろう。本研究は、キリスト教によるユダヤ教への偏見を支えている可能性のある、キリスト教の「律法（トーラー）理解」を今一度その成立過程から再検討する必要性があると考える。今なおキリスト教には「ユダヤ教の律法主義批判として成立した宗教」との自己理解が根強くあると言わざるを得ないが、「律法主義批判」の根拠とされるパウロの言葉を実際に読むならば、事態はそれほど単純ではないことは明らかである。これは解決と認識の是正が強く求められる事柄であると考える。本研究では、初期ユダヤ教でトーラーの聖典としての権威が確立したことに伴って、トーラーの権威を前提として展開された様々な解釈を扱う。原始キリスト教団の解釈もその一つであった可能性が考えられるのである。この照明のもとで見る時、原始キリスト教団の解釈（＝新約聖書）の成立は「ユダヤ教の律法主義への批判」を前提としているのではなく、「律法（トーラー）の権威」を前提としている可能性が浮かび上がってくる。よって、今一度「律法」というものを、キリスト教によるバイアスを取り除いて見る必要がある。本研究では、初期ユダヤ教における解釈で、「善き聖なるもの」である「律法（トーラー）」が様々なイメージの源となっていることを確認する。そして新約聖書の諸々のイメージ（それにはイエスのイメージも含まれるのである）の源にも同じ前提があること、そして同時に原始キリスト教団における解釈がそのイメージに基づきつつ、いかにしてそれを「転換（変容）」させたのかを本研究は示すことになる。

(10) ヤウス、141 頁。

(11) 同上、142 頁。

(12) 同上。

(13) 外山、120 頁。

(14) 同上、127 頁。

(15) 同上、120 頁。

(16) 同上。

(17) 同上、121 頁。

(18) 同上。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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