どんどん見直されている 「アナクロ （時代錯誤） 」 な左翼の歴史観

どんどん見直されている「アナクロ（時代錯誤）」な左翼の歴史観

2022-02-28 (Mon)

本日のキーワード　：　歴史教科書、近現代史、見直し

中国共産党 ⑧

Sino-U.S. strategic relations
中国－米国の戦略的関係　（三）

Jin Canrong, a professor and associate dean of the School of International Studies at Beijing's Renmin University of China, laid out a multi-pronged strategy involving a range of malign actions to subvert the United States while strengthening the Chinese regime. They include:
中国人民大学国際学部の副学部長である金燦栄（きんさんえい）教授は、中国の体制を強化しながら米国を転覆させるために、さまざまな悪意のある行動を伴う多面的な戦略を打ち出した。それらには以下が含まれる。

interfering in U.S. elections,
controlling the American market,
cultivating global enemies to challenge the United States,
stealing American technology,
expanding Chinese territory, and
influencing international organizations.
米国の選挙に干渉する。
アメリカの市場をコントロールする。
米国に挑戦するグローバルな敵を育成すること。
アメリカの技術を盗む。
中国の領土を拡大すること、そして
国際機関への影響を与える

Fostering enemies of the U.S.
● 米国の敵を育成する

Jin Canrong said the Chinese regime was at a strategic advantage due to the United States’ role as global enforcer: whenever there is a crisis in the world, the United States would have to intervene to maintain global stability, which in turn drains U.S. resources and diverts its attention away from China. As examples, he cited the Afghanistan and Iraq wars, which he described as “completely not strategically valuable” endeavors that cost the United States “$6 trillion and 10,000 soldiers’ lives.” The result was that the United States “wasted ten years [without being aware of China’s development], and let China grow big,” Jin said.
金燦栄は、中国の政権が戦略的に優位に立っているのは、米国が世界の用心棒としての役割を担っているからだと述べた。世界で危機が発生すると、米国は世界の安定を維持するために介入しなければならず、その結果、米国の資源を消耗し、中国から注意をそらすことになる。その例として、彼はアフガニスタン戦争とイラク戦争を挙げ、アメリカが「 6 兆ドルと 1 万人の兵士の命」を費やした「戦略的に全く価値のない」試みであると説明しました。その結果、米国は「（中国の発展を意識せずに） 10 年を無駄に過ごし、中国を大きく成長させてしまった」と金は語った。

Jin said the CCP's “strategic task” was to make sure the United States has not less than four enemies. Four enemies are needed to stretch the United States’ resources while bogging the government down in domestic debates over which threat to prioritize, Jin said.
金は、中国共産党の「戦略的任務」として、米国に 4 つ以上の敵を持たせることを挙げた。優先すべき脅威をめぐる国内の議論で政府を混乱させながら、米国の資源をぎりぎりまで使わせるために 4 つの敵が必要だと金は述べた。

Jin concluded that the United States only has three adversaries: “Terrorism is definitely an enemy of the United States. Russia looks like another one … Definitely, the United States treats us as a competitor … It’s not enough.”
金は、米国には 3 つの敵しかいないと結論づけた。「テロリズムは間違いなく米国の敵であり、ロシアはもう 1 つの敵のように見える・・・間違いなく、米国は我々を競争相手として扱っている・・・それだけでは十分ではない」。

The professor said that in the past few years, the CCP had tried to develop Brazil into an adversary of the United States, but was unsuccessful because Brazil “didn’t want to be improved.” He said the CCP had pumped a lot of investment into Brazil in the bid to get its support on global issues, including taking stances against the United States. Xi had visited Brazil in 2014 and agreed to invest in infrastructure in the country's western region, as well as a railway to link ports in Brazil and Peru.
同教授によると、ここ数年、中国共産党はブラジルをアメリカの敵に育てようとしたが、ブラジルが「改善されることを望まなかった」ため、失敗に終わった。彼によると、中国共産党はブラジルに多くの投資を行い、米国に対抗する姿勢を取るなど、グローバルな問題でブラジルの支持を得ようとしていたという。習近平は 2014 年にブラジルを訪問し、同国の西部地域のインフラ整備や、ブラジルとペルーの港を結ぶ鉄道への投資に合意していた。

Jin said the Chinese regime has given up on this approach and is trying to find a candidate to develop into a U.S. adversary.
金は、中国政権はこのアプローチをあきらめ、米国の敵対者に発展させる候補を探そうとしていると述べています。

Engaging in drawn-out negotiations with the United States is also an effective strategy to bog down the United States, while giving the regime the time to focus on developing itself, according to Jin. During such negotiations, the United States wouldn't take punitive actions against the CCP such as sanctions, and instead focus its energy on preparing and carrying out the talks. Meanwhile, the Chinese regime, which has no intention of negotiating in good faith, would use the breathing space given to it over the course of the negotiations to solidify its power both inside and outside of China.
金によると、米国との交渉を長引かせることは、アメリカを困らせ、同時に、政権に自らの発展に集中する時間を与える有効な戦略である。交渉の間、米国は中国共産党に対して制裁などの懲罰的措置を取らず、交渉の準備と遂行にエネルギーを集中させる。一方、誠意を持って交渉するつもりのない中国共産党政権は、交渉の過程で与えられた余裕を利用して、中国の内外で権力を固めていくだろう。

Xi's global strategy to bolster the regime's global power has two pillars, according to Jin. One is the Belt and Road Initiative (BRI), the other is the Free Trade Area of the Asia-Pacific (FTAAP).
政権の世界的な力を強化するための習近平の世界戦略には、2 つの柱があると金は言う。1つは「一帯一路構想（BRI）」、もう 1 つは「アジア太平洋自由貿易圏（FTAAP）」である。

BRI, previously known as One Belt One Road, is a massive global investment strategy launched by the CCP in 2013 aimed at bolstering its economic and political influence across Asia, Europe, Africa, and South America. The project involves investments in infrastructure and natural resource projects in countries. It has been criticized by the United States and other countries as an example of “debt trap” diplomacy, that saddles developing countries with unsustainable debt burdens while allowing the communist regime to export its technology and governance abroad. The professor also believed that Chinese-backed development banks, the New Development Bank and the Asian Infrastructure Investment Bank, would work to Beijing's advantage, as countries that received loans from the banks would then be beholden to the regime, Jin said. "We will be more powerful than the United States with more friends,” he said. “Then we can tell the United States that we are the only representative of the world.”
BRIは、以前は「一帯一路」と呼ばれていたもので、中国共産党が 2013 年にアジア、ヨーロッパ、アフリカ、南米にまたがって経済的・政治的影響力を強化することを目的に立ち上げた大規模なグローバル投資戦略です。このプロジェクトでは、各国のインフラや天然資源プロジェクトへの投資が行われています。これは、発展途上国に持続不可能な債務負担を負わせる一方で、共産党政権がその技術やガバナンスを海外に輸出することを可能にする「債務の罠」外交の一例であると、米国などから批判されています。また、新開発銀行やアジアインフラ投資銀行など、中国が出資する開発銀行が北京にとって有利に働くと考えているという。「この銀行から融資を受けた国は政権に従うことになるからだ」、「我々は米国よりも強力で、より多くの友人を持つことになる。そうすれば、アメリカに『我々は世界を代表する唯一の存在だ』と言えるであろう」。

☆“Chinese Communist Party” Conservapedia

☆投資家サーベイ結果発表「岸田政権、支持しますか？」

本日の書物　：　『日本人が知らない近現代史の虚妄』　江崎道朗　SBクリエイティブ

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　近現代史に関するグローバル・トレンド

　ヨーロッパとアメリカで近年、【第二次世界大戦を中心とする近現代史の見直しが進んでいます】。

　第二次世界大戦においてアメリカとソ連は「正義の国」であり、日本は侵略を行った「悪い国」だとされてきましたが、果たして本当にそうだったのか。【新たな事実が判明し、見直さざるを得なくなってきている】のです。

　誤解を恐れずに言えば、【われわれが学校教育で教えられた第二次世界大戦、近現代史はもはや「時代遅れ」になりつつある】のです。

　ビジネスでも、グローバル・トレンド、世界の大勢を見極めることが重要だと言われます。同じように歴史認識についても、グローバル・トレンドがあるのです。

　私は永田町で政治家の制作スタッフ、具体的には外交、安全保障、インテリジェンスに関する政策研究と立案を担当してきました。そして国際社会の動きを理解するためには、近現代史をある程度、知っておかなければならないことを何度となく痛感させられました。「第二次世界大戦で悪いことをした日本は国際社会から嫌われており、日本は軍事的に弱い方がいいのだ」と受け止めて国際政治を見るのか、それとも「第二次世界大戦も実はいろいろな要因があって、必ずしも日本だけが悪かったわけではない。むしろ、日本にも評価すべき点があり、日本はインド太平洋の安定のために相応の役割を果たすべきだ」と考えて国際政治を見るのか、ではまったく見えてくる世界も、対外政策も異なってきます。

　第二次安倍晋三政権が「自由で開かれたインド太平洋構想」といって、自由と民主主義、法の支配といった価値観に基づいてインド太平洋諸国と連携しようという国家戦略を打ち出しました。かつてならば、国際社会から「大東亜共栄圏の復活」などと、過去を持ち出されて非難を受けたに違いありまりません。

　しかし、実際は非難されるどころか、日本のこの国家戦略に呼応して、第二次世界大戦当時、敵国であったアメリカ、オーストラリア、イギリス、フランスなどが日本との共同軍事訓練を実施するようになりました。インドやASEAN諸国とも軍事訓練を頻繁におこなうようになり、外交や経済だけでなく、軍事面でも日本は、欧米やアジア諸国との関係を強めています。・・・

　いつの間にこうした国際状況になったのか。日本は悪い国ではなかったのか。【日本の歴史教科書で近現代史を学んだ人】にとって、【沖縄近海で敵国であったアメリカ、イギリス、オランダ、カナダ、ニュージーランドの各国海軍艦艇と共同訓練を実施している状況は理解不能】だと思います。』

ナチ党の日和見主義

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、未だに学校教育で使用される「アナクロ（時代錯誤）」な左翼の歴史観に基づき記述される歴史教科書では、決して学ぶことができない、まさに現在進行形の「近現代史の見直し」がどのような内容であるのかを非常に分かりやすく解説がなされている良書で、本書を通じて、ナチ・ドイツも社会主義国家・ソ連も、詰まる所、同じ穴の狢（むじな）であることが理解できれば、現代中国がナチズム国家であるということが自然に分かるようになる、そんな当ブログお薦めの書物になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　935,652（935,174）÷78,508,441（78,468,292）＝0.0119・・・（0.0119）　「1.19％（1.19％）」

イタリア　：　153,190（152,989）÷12,494,459（12,469,975）＝0.0122・・・（0.0122）　「1.22％（1.22％）」

日本　：　22,017（21,844）÷4,542,657（4,490,748）＝0.0048・・・（0.0048）　「0.48％（0.48％）」

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものであることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そこで、現在 “ユダヤ人” （民族としては定義され得ない、単なる宗教信者のグループ）という存在に着目し、より一層理解を進めるために、、次の論文を見ているところとなります。

☆『ナチ・ドイツにおける経済の脱ユダヤ化 ― 1938年十一月ポグロムの社会経済的背景 ―』山本達夫

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　第 3 章　四カ年計画の始動と第三帝国の経済社会体制

2．営業経済組織と経済の産業部門別編成
　第三帝国の社会生活の全分野でそうであったように，経済組織においても組織が再編され，画一化が遂行された。第三帝国における経済組織を全体的に特徴づけていたのは相次ぐ機関の新設と編成替えと所轄権限の移行である。ただしナチ党は，政権掌握後の経済・社会体制について明瞭な青写真をあらかじめ準備していたわけではない。ナチ党は日和見主義であった。選挙戦術的な配慮を優先して将来の経済構想の正確な描写をしたり，ヴァイマル時代の経済的利益団体の体制をどうするかについて明確な計画を提示したりすることはなかったのである。 *276 ）
　ナチ主義者たちは「世界経済恐慌は既存の経済秩序の欠陥が露呈した」ものとみなし，その全面的な編成替えが必要だと考えていた。そのさい問題となったのは，国家と経済の関係をどのように規定するかであった。ナチ党は，市場・競争・広範にわたる国家の不干渉という自由原則を打破する経済秩序を支持し，「民族主義的・国家管理主義的経済秩序」 *277 ）が市場経済にとってかわるべきだとした。また経済はそれ自体が自己目的なのではなく，国家の民族主義的および権力政治的諸課題に奉仕すべきものであると考えた。この「政治の優位」の原則から，経済への広範にわたる介入，継続的な経済統制という国家の権利と義務が導き出されることになる。 *278 ）
　国家による経済統制の手段として構想されたのは身分制的 korporativ な経済の構築であった。身分制的な秩序構想は近代工業社会と社会対立への反動として成立したものであり，危機の産物であった。社会の階級的分裂が鮮明になってくると，すべての身分が社会に自分の居場所を持っていた前近代社会に視線が向けられた。近代社会においては出自身分にもとづく社会はもはや想定できなかったので，身分制的社会秩序は雇用者も被雇用者もふくめて同一職業に属する者を包括する職業身分 Berufsstand を基礎として建設されるとされた。職業身分的編成の基本原則―ある職業の全構成員を包括し，自治をおこない，自己責任で経済・社会問題の解決をはかる―により，国家と社会の関係をこれまでとは異なって組織することが考えられたのである。 *279 ）
　新しい経済組織の枠組みを最終的に決めたのは，「組織領域における全権委任法」といわれる 1934 年 2 月 27 日付「ドイツ経済有機的構築準備法」〔史料編 1 ）〕 *280 ）であった。同法第 1 条によってライヒ経済大臣に以下の諸権限が付与された。

① 経済団体 *281 ）を，その経済部門の唯一の代表としての承認すること。
② 経済団体を設立，解散，もしくは統合すること。
③ 経済団体の約款，組合契約を改訂または補足し，とくに指導者原則を導入すること。
④ 経済団体の指導者を任命または罷免すること。
⑤ 企業家および企業を経済団体に加盟させること。

　この準備法によって，従来の自由な経済諸団体と利益共同体は強制的に解散されるか，もしくは新設の組織に統合・編入された。同時に第三帝国の経済体制は，上記 ① の規定による「排他性の原則」，「指導者原理」 *282 ）（規定 ③ ），および「強制加盟の原則」（規定 ⑤ ）という 3 つの原則を軸として編成されることになった。 *283 ）

*276 ） Ullmann, Hans-Peter, Interessenverbände in Deutschland (Frankfurt/M., 1988), p. 219.

*277 ） nationalistisch-etatistische Wirtschaftsordnung

*278 ） Ibid.

*279 ） Ibid., p. 220.

*280 ） Gesetz zur Vorbereitung des organischen Aufbaus der deutschen Wirtschaft vom 27. Februar 1934, RGBl., I, pp. 185-186.

*281 ）経済団体とは，企業家と企業の経済的利益の保護を任務とする団体および連盟をいう。Ibid.

*282 ）指導者原理 Führerprinzip とはナ，チス党の基本的な理論。上位の指導者に対する絶対的責任と下位に対する無制約的権威を特徴とする思想。南利明「民族共同体と指導者 ― 憲法体制」『静岡大学法政研究』第 7 巻 2 号（ 2002 年）168 頁。

*283 ） Bräutigam, op. cit., p. 72. 』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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