天皇陛下が御座す根拠

2022-01-17 (Mon)

本日のキーワード　：　宮中祭祀、天皇、祈り

宮中祭祀（きゅうちゅうさいし）は、天皇が国家と国民の安寧と繁栄を祈ることを目的におこなう祭祀。皇居宮中三殿で行われる祭祀には、天皇が自ら祭典を斎行し、御告文を奏上する大祭と、掌典長（掌典職）らが祭典を行い、天皇が親拝する小祭がある。

本日の書物　：　『誰があなたを護るのか ―― 不安の時代の皇』　青山繁晴　扶桑社

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　祭主としての天皇陛下（皇室の祭祀）

　日本において、【天皇陛下がいらっしゃる、存在されている根拠とは何か】？

　【それは、祈り】だということができます。

　天皇陛下は、わたしたち国民のため、国の安寧のため、そしてさらに世界の平和に祈りを捧げることに常に多くの時間を費やされています。その点も、【西洋の王様や中国の皇帝との決定的な違い】です。　

　【諸外国の王や帝は、権力を握ることがその存在の根源となっています】。仮に祈るとしても、それは「神様、私が権力を行使できるように助けてください」とか、あるいはもっと古いエジプトなどでは「死んでも楽園で永遠に生きさせてください」などと、【自分の幸せを祈願するのが当たり前】でした。

　自分の母や妻、師を殺（あや）め、国家に功績の大きかった将軍たちを冤罪で死に追いやった暴君ネロの例を出すまでもなく、【世界の皇帝、王様というのは自分の好き勝手、したい放題だった】のはめずらしくもありません。

　そうしたなか、【民の幸せだけを祈って、自分のことは一切、祈らないというのは、日本にしか存在しないのです】。

　日本においては六世紀前半、九歳で即位した小泊瀬稚鷦鷯尊（おはつせのわかさぎきのみこと／第二五代武烈天皇）が極悪非道を行ったとされています。しかし、それ以外ではそういう例はほとんど見られません。この武烈天皇の物語については、継体天皇への皇位継承が親等は遠く離れていても完全に妥当であることを補強するために創作されたという説も有力です。ほんとうは、その補強がなくとも正当な皇位継承です。

　一二世紀後半、源平を手玉に取った後白河法皇（出家した上皇）や、十四世紀前半、鎌倉幕府を倒して建武の新政を行った後醍醐天皇など、政治的な実権を握ろうとした、わずかな例はあります。

　しかし、その程度のことをしたくらいで後世でも目立つ存在になっているということは、ほんとうは何を意味するのでしょうか。【歴代の天皇陛下は民を思う「祈り」によって人格が高められ、過ちを犯しにくくなり、過ちを犯した場合にも、それを回復する力が働いた】ことの証左でしょう。そういうことが、【皇室が二〇〇〇年以上続いてきた要因にもなっている】と考えられます。』

職員の忠誠に関する大統領臨時諮問委員会

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、人治国家である中華人民共和国や北朝鮮などと違って、法治国家（☆法治国家とは？）である我が国の「基本的な原理原則に関して定めた法規範」が「日本国憲法」ですが、その第一章第一条にある（いわゆる “基本の基” にあたります）、日本国の象徴であり日本国民統合の象徴である『天皇』について、どういう訳か、義務教育期間中に子どもたちに教えることがない恐ろしい現実を踏まえると、学校教育などに頼ることなく、各御家庭でとても簡単に、私たち日本人にとっても “基本の基” である『天皇』について、その御存在の理由を教育することができる現実解として書物で、前半は漫画で描かれており、後半に詳細の説明等が続くという、小さなお子さまでも理解し易く、またお子さまから質問されたときのための解説も用意されているという構成になっており、各御家庭に 1 冊、あらゆる図書館・図書室に複数冊備え置かれるべきお薦めの良書になります。英語版ができ海外に販売されることとなれば、その反響は相当なものになるのではと期待しております。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　833,146（831,209）÷58,129,154（57,398,763）＝0.0143・・・（0.0144）　「1.43％（1.44％）」

イタリア　：　138,474（138,276）÷6,975,465（6,756,035）＝0.0198・・・（0.0204）　「1.98％（2.04％）」

日本　：　18,395（18,394）÷1,741,837（1,737,540）＝0.0105・・・（0.0105）　「1.05％（1.05％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものであることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そして、今後さらに “ユダヤ人” （民族としては定義され得ない、単なる宗教信者のグループ）という存在に焦点をあてて、各種の論文を見て参りたいと思いますが、現在は、「反共産主義」を明確に掲げ、のちにケネディ大統領の時代（1961 年 1 月 20 日～1963 年 11 月 22 日）に、「リベラル・エスタブリッシュメント」への道を上り詰める組織『民主的行動のためのアメリカ人』（Americans for Democratic Action : ADA）について、その成立過程がいかなるものであったのかを確認し、選挙で大敗を喫した左翼リベラル（＝民主党）が分裂し、反コミュニズム（反共産主義）の姿勢を鮮明にする形での左翼リベラルの再編成が行われ、ビッグ・ビジネス（巨大企業）・巨大政府・労働組合の三者の寡頭制の下に「ブローカー・ステート」（broker state、競合する利害関係者の対立する主張を正当化し、公的および私的経済ガバナンス（経済統治）の二重構造を維持する国家）体制の維持が図られ、トルーマン・ドクトリンの宣言、マーシャル・プラン（世界ニューディール）の実行を経る中、米ソ冷戦へと突入する流れの理解が出来たところで、次の論文を参照にしながら、この時代に起こっていた流れについて、さらに詳細を確認しているところとなります。

☆『<論説>トルーマン政権と忠誠問題 : 一九四七年忠誠計画成立過程の考察』　島田真杉

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　トルーマン政権と忠誠問題
　―― 一九四七年忠誠計画成立過程の考察 ――

【要約】　戦後アメリカ社会は労働攻勢の中で幕を開けた。政府の諸統制や左派労働運動の台頭を憂う保守的ビジネスマンは、これを共産主義浸透の結果と捉え、強力な反共宣伝を展開することになる。また議会にあっても保守派は国内治安に関わる幾つかの事件を契機に、その国政調査権を盾に反共宣伝と政府批判に乗り出した。さらに対ソ関係の緊張も加わって、世論は不徹底な中にも次第に保守化しつつあった。ところでこれら諸圧はトルーマン政権によって必ずしもマイナス面ばかりをもたらすものでもなかった。トルーマン政権は、国内外にまたがる共産主義の跋扈というイメージが孤立主義的な議会や世論を覚醒させる上で極めて有効であることを充分意識していたからである。加うるに政府首脳の個人的資質や新たな世界戦略は何らかの形での国内治安強化策を不可避としていた。1946 年秋の中華選挙に於いて共和党が大勝した後トルーマン大統領は、世論の動向を見極めた上で、新たな忠誠計画の検討に踏み切った。担った課題からして、この計画が以後の抑圧的な社会の空気形成に資したことはいうまでもない。　史林　59 巻 2 号 1976 年 3 月

ハリー・S・トルーマン

Ⅳ　トルーマン政権の基本路線と忠誠問題

（三）

　ニューズウィーク誌 1946 年 11 月 4 日号の伝えるところによれば、「トルーマン大統領は間もなく、連邦機関から共産主義者及びその同調者を排除するために如何なる方策を採るべきか検討するため、クラーク司法長官を長に高級官僚からなる委員会を任命するであろう」という。

トーマス・キャンベル・クラーク

同誌 8 月 5 日号も、先に触れたとおり、同種の行政命令が近いことを伝えていた。そこで当然、諮問委員会設置のための行政命令が 11 月 25 日まで遅れた理由が必要となる。

　「職員の忠誠に関する大統領臨時諮問委員会」の設置に関し、一般には中間選挙に於ける共和党の勝利の結果、トルーマンが共和党からの反共攻撃を避け、忠誠問題のイニシアティヴ奪回を目指したものであったと説明される。これまでの本稿の記述からして、この解釈が不十分なことは明らかだが、時期の問題に限ればその解釈を裏返すことで説明がつく。つまり選挙前に忠誠問題を持ち出せば自らの政府内への共産主義者の浸透を認める形となり、選挙戦に有利に働くことはなかったからである。今少し補足しておくなら、党内におけるトルーマンの弱体な指導性と支持基盤の問題が挙げられる。中間州出身のトルーマンがこの時期に党内左右両派の間を揺れ動いたことは容易に想像できるところである。すなわち、右から議会や共和党の圧力があり、かててクリフォード・メモに表われた閣内主流派の線でウォレス商務長官を解任したあとも、下部に根強い左派党員の動向に不安を抱いていたのである。

ヘンリー・アガード・ウォレス

また 46 年初夏のストライキへの介入の後、労組はトルーマン離れの傾向をみせており、大統領にとって選挙を控えた時期に、これ以上右寄りの姿勢をとることは、極めて危険なことと思われたであろう。ハロルド・ヲスキは、この点を衝いて「ローズヴェルトの伝統やリベラルのシンボルとしてまた労組との繋がりのために、トルーマンとしてはウォレスを閣内に残しておきたい気もあったろう」とのコメントを残している。ともあれ、トルーマンは中間選挙の三週間後新たな忠誠計画の策定に踏み切る。民主党が大敗し、側近すら 48 年大統領選挙に於けるトルーマン信任に疑念を抱く事態に、トルーマンが旗幟（きし）を鮮明に、新たな方向を目指しはじめた一環とみられる。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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