FC2ブログ

    親子チョコ💗(500冊以上の良質な書籍のご紹介)

    子どもたちの教育のため、また、その親である私たち自身が学ぶための、読まれるべき良質な書籍のみをご紹介させていただきます。

     >  ユダヤ >  三つ巴の戦いの勝者は誰?

    三つ巴の戦いの勝者は誰?

    FDA Panel Member On Children:Were never gonna learn about how safe the vaccine is until we start giving it

    本日のキーワード : ディープ・ステート、三つ巴の戦い



    Deep State
    ディープ・ステート

    The Deep State (or shadow government) refers to unelected bureaucrats and career staffers who actually control a government and its policies, rather than control by voters.
    ディープステート (影の政府) とは、有権者による統制ではなく、実際に政府とその政策を支配している選挙で選ばれたのではない官僚やキャリアスタッフのことを指す。

    In this shadow government, bureaucrats in government agencies and/or the armed forces, along with willing allies outside of actual government agencies (such as those in the mainstream media, political parties, lobbyists, consulting firms, and big business) are involved in the determination, control, and manipulation of government policy.
    この影の政府では、政府機関や軍の官僚が、実際の政府機関の外にいる意思ある仲間 (主流メディア、政党、ロビイスト、コンサルティング会社、大企業など) と共に、政府の政策の決定、統制、操作に携わっている。

    These persons generally hold liberal, globalist, and anti-life worldviews, with their ultimate aim to establish a one-world government utopia.
    これらの人々は一般に、リベラルでグローバリスト、そして反生命的 (中絶・産児制限賛成) な世界観を持っており、その最終目的は単一世界政府のユートピアを確立することである。

    The Deep State is similar to the Administrative State and includes every entrenched federal agency, such as the massive FDA.
    ディープ・ステートは行政国家と似ており、巨大なFDA (アメリカ食品医薬品局/Food and Drug Administration) のような、凝り固まったあらゆる連邦政府機関を含んでいる。

    Entrenched politicians who insist in staying in power, such as Mitch McConnell, Nancy Pelosi, and Chuck Schumer, become allies of the Deep State over time.
    ミッチ・マコーネル、ナンシー・ペロシ、チャック・シューマーなど、権力を維持することに固執する既成政治家は、時が経つにつれディープステートの味方になる。

    While intelligence agencies and other national security-related agencies are considered to make up the bulk of the Deep State, the deep state is believed to exert very strong control over every government agency.
    諜報機関をはじめとする国家安全保障関連機関がディープステートの大部分を占めると考えられているが、ディープステートはあらゆる政府機関に対して非常に強い統制力を発揮していると考えられている。

    The Senior Executive Service is a notable example of this, and some current and former generals of the military also serve as an example.
    上級管理職 (シニア・エグゼクティブ・サービス) はその顕著な例であり、軍の現・元将軍の一部もその一例である。

    Some nongovernmental organizations, such as the Council on Foreign Relations, Bilderberg group, and the Trilateral Commission, also serve as arms of the deep state and hold much sway over government policies.
    外交問題評議会 (CFR / Council on Foreign Relations)、ビルダーバーグ会議、三極委員会 (TLC / Trilateral Commission) などの非政府組織もディープ・ステートの一翼を担い、政府の政策に大きな影響力を持っている。

    Also, contrary to what many people believe, a small number of people have almost total control over the world economy, and Wall Street interests along with a small number of wealthy left-wing globalist donors comprise the Deep State.
    また、多くの人が信じていることとは逆に、少数の人々が世界経済をほぼ完全に支配しており、ウォール街の利害関係者と少数の裕福な左翼グローバリストの献金者がディープステートを構成している。

    The deep state also exists in the United Kingdom, among other locations.
    ディープ・ステートは、英国などにも存在する。

    Polling data has found that government employees are significantly more likely to hold Leftist views such as supporting socialism and repealing the Second Amendment.
    世論調査のデータによると、公務員は社会主義の支持や憲法修正第 2 条 (武器を保持する権利を保護) の廃止など左派的な考えを持つ傾向が著しく高いことが判明している。

    “Deep State” Conservapedia

    本日の書物 : 『馬渕睦夫が読み解く 2022 年世界の真実』 馬渕睦夫 ワック



    戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

    そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

    私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

    客観的に情勢を判断する必要があります。

    それでは、この書物を見ていきましょう!




    『 2020 年秋のアメリカ大統領選挙が、アメリカの未来いや日本も含めた全世界の運命を決める戦いであったことは、大統領選挙直前の昨年 ( 2020 年) 9 月に刊行した前著 『 2021 年世界の真実 ―― 「世界覇権 ・ 10 年戦争」 が始まった』 で書いたとおりです。冒頭に、こう書きました。

    「 2021 年の世界の運命は、今年 ( 2020 年) の 11 月 3 日のアメリカ大統領選挙の結果で決まります。2021 年は後世の歴史家が 『ハルマゲドン元年』 と記録するかもしれません。世界最終戦争ともいわれるハルマゲドンは、2030 年頃まで続く可用性があります。なぜなら、武漢肺炎危機を契機として、20 世紀の世界秩序が崩壊し、新しい時代が始まるからです。このような世界秩序の大転換は 10 年くらいかかっても不思議ではないのです」

    馬渕睦夫が読み解く 2021年世界の真実 

     その大事な選挙で【トランプ大統領は圧勝していた】にもかかわらず【ディープステートが仕掛けた前代未聞の不正選挙】の結果ホワイトハウスを追われることになりました。この【米大統領選挙の不正問題】に関しては、本書と同じワックから本年 ( 2021 年) 6 月に刊行した 『ディープステート ―― 世界を操るのは誰か』 でも少し触れましたが、【この先ずっとアメリカ政治と世界情勢に決定的な影響を与える歴史的大事件】ですので、ここでも総括しておきたいと思います。

    ディープステート 世界を操るのは誰か 

     ともあれ、【 2020 年秋の大統領選挙】は【本質的には 「自由主義VS社会主義」、つまり 「ナショナリズムVSグローバリズム」 の天下分け目の決戦】でした。日本史でたとえるなら、【 “国際版・関ヶ原の戦い” 】ということができるでしょう。

     【自由主義・ナショナリズムのリーダー】はいうまでもなく【トランプ大統領】であり、【社会主義・グローバリズムのリーダー】は【ディープステート】と【中国共産党政権】です。

     日本のメディアや知識人は、こぞって 「アメリカVS中国」 という対立構造を煽ってきましたが【この覇権戦争は、トランプ大統領、中国共産党 (中共)、そして国際金融資本を核としたディープステートによる 「三つ巴の戦い」 が展開されていた】のです

     2020 年大統領選の一面は、【トランプ (のアメリカ) とディープステート (のアメリカ) という 2 つのアメリカが対立し、そこに中共が加わって反トランプ工作が繰り広げられました】ディープステートにしても中共にしても両者にとっては【 「敵 (トランプ) の敵は味方」 】となってしまっていたのです。一旦トランプが国際政治の舞台から 「退場」 し、バイデン政権が発足したあとは【ディープステートと中共の争いが復活】することになりましたが、この推移については後述します。』



    日の丸

    孤立主義というアメリカの伝統


    いかがでしょうか?

    今回ご紹介させていただく書物は、2020 年の大統領選挙における大規模不正の発覚によっていよいよ多くの人々の目にハッキリと晒されるようになったいわゆる “ディープ・ステート” (当ブログではそれを、決して一枚岩ではなく流動性をもちつつ 「寡頭制 (oligarchy/オリガルキー)」 を維持・構築している連中と認識しています) 現実の世界で一体何をやっているのかが非常に明確に理解できる良書で、左翼は勿論のことスポンサーとの兼ね合いで決して口にすることがないテレビ・新聞等のマスコミや一見保守を装う似非評論家などとは違って外交の現場を通じて知り得た知見をもとに広く一般に “事の真相” を正確に知らしめて下さるお薦めの書物になります。

    読書 10-151

    それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

    (死亡症例数)÷(感染症例数)=(致死率)

    ※(  )内は前回の数値

    akeome.jpg
    Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

    アメリカ : 826,005(816,542)÷55,049,058(52,148,407)=0.0150・・・(0.0156) 「1.50%(1.56%)」
    akeome1.jpg

    イタリア : 137,646(136,611)÷6,328,076(5,647,313)=0.0217・・・(0.0241) 「2.17%(2.41%)」
    akeome2.jpg

    日本 : 18,391(18,383)÷1,733,229(1,730,347)=0.0106・・・(0.0106) 「1.06%(1.06%)」
    akeome3.jpg





















    egdusyed.jpg
    【日本語訳】 U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet : Activity at the Wuhan Institute of Virology  (米国務省 / ファクトシート : 武漢ウイルス研究所での活動)

    さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学(Christian theosophy)」「ベーメ神智学(Boehmian theosophy)」出発点として、その後人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にあるユダヤ・キリスト教的な 「贖罪(しょくざい)」 の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し自らの罪に対する償(つぐな)い・贖(あがな)いを果たそうと躍起になっているそんな 「極左おパヨク」 に繋がる一連の系譜について確認して参りました。



    ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな 「極左おパヨク」 は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

    その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い到底達成不可能な目標である “平等 (equality)” を強要(←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です!)し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し(←これが、ポリコレw)、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

    では、なぜそれを目指そうとするのでしょうか?

    それは、「寡頭制 (oligarchy/オリガルキー)」のもとである連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

    ポイント 女性

    その「寡頭制 (oligarchy/オリガルキー)」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム(全体主義者)でもあったロベルト・ミヒェルス(ロベルト・ミヘルス)提唱した仮説である 『寡頭制の鉄則』 (iron law of oligarchy)について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学(Christian theosophy)」「ベーメ神智学(Boehmian theosophy)」の影響を見ることができました。

    ロベルト・ミヒェルス(ロベルト・ミヘルス)
    ロベルト・ミヒェルス(ロベルト・ミヘルス)

    また「寡頭制 (oligarchy/オリガルキー)」同根の言葉である「オリガルヒ(oligarch)」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前にマルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものであることを確認し、そこには少なからぬ 「ユダヤ人 (=ユダヤ教徒)」 が存在していることも判明いたしました。さらにはウクライナとユダヤ人 (=ユダヤ教徒) と特異な関係をウマン (ウーマニ) 巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

    そして、今後さらに “ユダヤ人” (民族としては定義され得ない、単なる宗教信者のグループ) という存在に焦点をあてて各種の論文を見て参りたいと思いますが、現在は「反共産主義」 を明確に掲げのちにケネディ大統領の時代 (1961 年 1 月 20 日~1963 年 11 月 22 日) に「リベラル・エスタブリッシュメント」 への道を上り詰める組織 『民主的行動のためのアメリカ人』 (Americans for Democratic Action : ADA) についてその成立過程がいかなるものであったのかを確認し選挙で大敗を喫した左翼リベラル (=民主党) が分裂し、反コミュニズム (反共産主義) の姿勢を鮮明にする形での左翼リベラルの再編成が行われ、ビッグ・ビジネス (巨大企業) ・巨大政府・労働組合の三者の寡頭制の下「ブローカー・ステート」 (broker state、競合する利害関係者の対立する主張を正当化し、公的および私的経済ガバナンス (経済統治) の二重構造を維持する国家) 体制の維持が図られ、トルーマン・ドクトリンの宣言マーシャル・プラン (世界ニューディール) の実行を経る中米ソ冷戦へと突入する流れの理解が出来たところで、次の論文を参照にしながら、この時代に起こっていた流れについて、さらに詳細を確認しているところとなります。

    gegdhysujjjb.jpg
    『<論説>トルーマン政権と忠誠問題 : 一九四七年忠誠計画成立過程の考察』 島田 真杉



    それでは早速、続きを見て参りましょう。

    『 トルーマン政権と忠誠問題
     ―― 一九四七年忠誠計画成立過程の考察 ――

    【要約】 戦後アメリカ社会は労働攻勢の中で幕を開けた政府の諸統制や左派労働運動の台頭を憂う保守的ビジネスマンはこれを共産主義浸透の結果と捉え強力な反共宣伝を展開することになるまた議会にあっても保守派は国内治安に関わる幾つかの事件を契機にその国政調査権を盾に反共宣伝と政府批判に乗り出したさらに対ソ関係の緊張も加わって世論は不徹底な中にも次第に保守化しつつあった。ところでこれら諸圧はトルーマン政権によって必ずしもマイナス面ばかりをもたらすものでもなかった。トルーマン政権は、国内外にまたがる共産主義の跋扈というイメージが孤立主義的な議会や世論を覚醒させる上で極めて有効であることを充分意識していたからである。加うるに政府首脳の個人的資質や新たな世界戦略は何らかの形での国内治安強化策を不可避としていた。1946 年秋の中華選挙に於いて共和党が大勝した後トルーマン大統領は世論の動向を見極めた上で新たな忠誠計画の検討に踏み切った。担った課題からして、この計画が以後の抑圧的な社会の空気形成に資したことはいうまでもない。 史林 59 巻 2 号 1976 年 3 月


    ハリー・S・トルーマン原爆投下
    ハリー・S・トルーマン

    Ⅳ トルーマン政権の基本路線と忠誠問題

    (一)

     混迷する大衆が、外から与えられる象徴的フレーズにその共通の意志の捌け口を見出すことは、ウォルター・リップマンがその著 『世論』 の中で夙 (つと) に指摘しているところである。


     自身もそれに関りをもっていると感じている場合、幻影というものは我々が自らの位置を知るまで、つまり、我々が態度を明確にしうるような事実が形成されるまで、我々には不快なものである。

     
    そして個々人の不満はその共通項たる何らかのステレオタイプにその発現の場を見出す。それ故、


     具体的な選択の機会が大衆に提示されねばならないし、その選択肢はシンボルを通した利害の転移により個々人の意見に結びつけられねばならない。


    ウォルター・リップマン
    ウォルター・リップマン

    戦後混乱期のアメリカ社会にもこれを適用できるだろう。勿論この場合トルーマン政権ないし共和党指導者が示したステレオタイプはソ連でありスターリンであり共産主義 〔者〕 である。また社会的緊張の高まりがあれば、これらは容易にスケープゴートにまで進められよう。冷戦期の政府指導者がその外交政策を国民に承認させるに当たってしばしば用いた所謂 「国民の危機意識育成ないし昂揚法」 は同時に、このステレオタイプの機能をも果たしたと考えられる。この章では、この見方に立って政府の動きと国民の反応の概略を考察しておく。

     第二次大戦後ウィルスンの轍を踏むまいとする政府指導層はダレスやヴァンデンバーグという共和党大物の協力により超党派外交を進め国際連合に対する国民の支持を一応とりつけたしかし政府の前にはすぐに「平常」 への復帰を求める世論が立ちはだかった。E・F・ゴールドマンの言葉を借りて戦争直後の社会に拡がった孤立主義的傾向を描いてみよう。


     アメリカ人はこれまでの何代ものアメリカ人が感じたと同様国際問題に関心を払うのは戦争中だけで十分だと思った。外交は、風疹のように、一旦はかかるものだが能 (あた) うる限り素早く抜けだすべきものだ 〔と彼らは考えた〕 。……多くのビジネスマンは彼らの財産や仕事が眼前の経済の状態に賭けられているため、世界的規模の金融協定あるいは二国間の関税協定をふやそうという提案に対しては全くその効果を疑ってかかった。


    また動員解除を求める声はさらに大きく世界各地に駐留する米兵の間には帰国要求のデモンストレーションが拡がったのである。』


    ということで、本日はここまでとさせて頂きます。













    続きは次回に♥




    ランキング参加中で~す^^ ポチっとお願いします♥
    ↓↓↓↓↓↓↓

    にほんブログ村 本ブログへ
    にほんブログ村


    人気ブログランキング



    PVアクセスランキング にほんブログ村

    関連記事

    コメント






    管理者にだけ表示を許可する