東京オリンピックの “左翼じみて幼稚な” 基本コンセプトの出処は？

2022-01-09 (Sun)

本日のキーワード　：　批判的人種理論、オバマ

Critical race theory
批判的人種理論

Critical race theory (CRT) is a radical ideology asserting that races can be put into different categories: That white people are the opressor and black people and minorities are the opressed.
批判的人種理論（CRT）は、人種を異なるカテゴリーに分類できると主張するラディカルなイデオロギーである。白人は抑圧者であり、黒人やマイノリティは被抑圧者であるとする。

Critical race theory is Postmodernist that pins races against each other. Critical race theory also asserts that America was founded on racism and slavery, as well as that any attempt to end racism in America, such as Brown vs. Board, is just an attempt to maintain White supremacy.Many parents have rightfully protested against critical race theory being taught in public schools.
批判的人種理論は、人種を互いに対立させるポストモダニズムの理論である。また、アメリカは人種差別と奴隷制の上に成立しており、ブラウン対教育委員会裁判（ブラウン判決／「分離すれど平等」という先例を覆し、黒人と白人の学生を分離した学校教育に対し、「人種分離した教育機関は本来不平等である」とする見解を示した歴史的な判決）のような人種差別をなくそうとする試みは、白人至上主義を維持するための試みに過ぎないと主張している。多くの親たちが、公立学校で批判的人種理論を教えることに対して、当然ながら抗議している。

Critical race theory rejects the core teachings of Dr. Martin Luther King, that people should be judged on the content of their character and not the color of their skin.Critical race theory teaches that white people, white society, and white culture is inherently and irredeemably racist.Christopher Rufo of the Manhattan Institute says CRT “isn’t an exercise in promoting racial sensitivity or understanding history.It’s a radical ideology that seeks to use race as a means of moral, social and political revolution.”
批判的人種理論は、人は肌の色ではなく、人格の中身で判断されるべきだというキング牧師の核となる教えを否定している。批判的人種理論は、白人、白人社会、白人文化が本質的に、救いようのない人種差別主義者であると教えている。マンハッタン研究所のクリストファー・ルフォは、CRTは「人種的感受性や歴史を理解するための運動ではありません」と述べている。曰く、「それは、道徳的、社会的、政治的革命の手段として人種を利用しようとする急進的なイデオロギーである」と。

☆“Critical race theory”Coservapedia

本日の書物　：　『馬渕睦夫が読み解く 2022 年世界の真実』　馬渕睦夫　ワック

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　ところが、この感動とかけ離れていたのが、【東京オリンピック組織委員会】が打ち出した、【英語のみのコンセプトや標語と称される意味不明の用語】でした。これらの用語は、いま世界を覆っている【文化革命を象徴する代物】だったのです。

　組織委員会発表の各種標語によると、オリンピック・パラリンピックの開会式と閉会式の共通のコンセプトは「Moving Foward」でした。それぞれの式典のコンセプトとしては、開会式は「United by Emotion」、閉会式は「Worlds we share」と名付けられ、さらに大会の基本コンセプトは【「ダイバーシティ＆インクルージョン（多様性と調和）」】であると宣伝されました。そもそも、日本で行われるオリンピックのコンセプトが英語表記のみというのも奇異に思いますが、これら三つの標語からは【中学生の運動会のような幼稚さ】が感じられます。

　問題は、英語のカタカナ表記である「ダイバーシティ＆インクルージョン」です。これには他の標語とは異なり【日本語訳がついていますが、残念ながら誤訳です】。【意図的な誤訳かも】しれませんが、【「インクルージョン」は包摂、何かを含めるという意味】なので、【決して調和ではありません】。なぜ、このような聞きなれない言葉を使ったのでしょうか。組織委員会関係者が知っていたかどうか定かではありませんが、【「ダイバーシティ＆インクルージョン」は、オバマ元大統領の大統領令に由来している】のです。

☆大統領令13583 ―― 連邦政府の労働力における多様性と包括性を促進するための政府全体の協調的イニシアチブの確立

　オバマ大統領は2011年8月に大統領令第13583号を発布し、【連邦政府組織全般に批判的人種論に基づいた人種多様性理論（critical race theory）の教育を義務付け】ました。この大統領令のタイトルは「Establishing a Coordinated Government―Wide Initiative to Promote 【Diversity and Inclusion】in the Federal Workforce」というもので、【今回の基本コンセプトで使われた用語はここから引っ張ってきたと考えられます】。

　ところが現在、【アメリカの小中学生の教育現場では、この大統領令がいう批判的人種論に基づいた歴史教育をめぐって大混乱が生じている】のです。』

『合衆国における共産主義の浸透』

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、2020 年の大統領選挙における大規模不正の発覚によって、いよいよ多くの人々の目にハッキリと晒されるようになった、いわゆる “ディープ・ステート” （当ブログではそれを、決して一枚岩ではなく流動性をもちつつ「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」を維持・構築している連中と認識しています）が、現実の世界で一体何をやっているのか、が非常に明確に理解できる良書で、左翼は勿論のこと、スポンサーとの兼ね合いで決して口にすることがないテレビ・新聞等のマスコミや、一見保守を装う似非評論家などとは違って、外交の現場を通じて知り得た知見をもとに、広く一般に “事の真相” を正確に知らしめて下さるお薦めの書物になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　816,445（812,518）÷52,088,725（51,623,861）＝0.0156・・・（0.0157）　「1.56％（1.57％）」

イタリア　：　136,530（136,245）÷5,622,431（5,517,054）＝0.0242・・・（0.0246）　「2.42％（2.46％）」

日本　：　18,383（18,382）÷1,730,347（1,729,824）＝0.0106・・・（0.0106）　「1.06％（1.06％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものであることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そして、今後さらに “ユダヤ人” （民族としては定義され得ない、単なる宗教信者のグループ）という存在に焦点をあてて、各種の論文を見て参りたいと思いますが、現在は、「反共産主義」を明確に掲げ、のちにケネディ大統領の時代（1961 年 1 月 20 日～1963 年 11 月 22 日）に、「リベラル・エスタブリッシュメント」への道を上り詰める組織『民主的行動のためのアメリカ人』（Americans for Democratic Action : ADA）について、その成立過程がいかなるものであったのかを確認し、選挙で大敗を喫した左翼リベラル（＝民主党）が分裂し、反コミュニズム（反共産主義）の姿勢を鮮明にする形での左翼リベラルの再編成が行われ、ビッグ・ビジネス（巨大企業）・巨大政府・労働組合の三者の寡頭制の下に「ブローカー・ステート」（broker state、競合する利害関係者の対立する主張を正当化し、公的および私的経済ガバナンス（経済統治）の二重構造を維持する国家）体制の維持が図られ、トルーマン・ドクトリンの宣言、マーシャル・プラン（世界ニューディール）の実行を経る中、米ソ冷戦へと突入する流れの理解が出来たところで、次の論文を参照にしながら、この時代に起こっていた流れについて、さらに詳細を確認しているところとなります。

☆『<論説>トルーマン政権と忠誠問題 : 一九四七年忠誠計画成立過程の考察』　島田真杉

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　トルーマン政権と忠誠問題
　―― 一九四七年忠誠計画成立過程の考察 ――

【要約】　戦後アメリカ社会は労働攻勢の中で幕を開けた。政府の諸統制や左派労働運動の台頭を憂う保守的ビジネスマンは、これを共産主義浸透の結果と捉え、強力な反共宣伝を展開することになる。また議会にあっても保守派は国内治安に関わる幾つかの事件を契機に、その国政調査権を盾に反共宣伝と政府批判に乗り出した。さらに対ソ関係の緊張も加わって、世論は不徹底な中にも次第に保守化しつつあった。ところでこれら諸圧はトルーマン政権によって必ずしもマイナス面ばかりをもたらすものでもなかった。トルーマン政権は、国内外にまたがる共産主義の跋扈というイメージが孤立主義的な議会や世論を覚醒させる上で極めて有効であることを充分意識していたからである。加うるに政府首脳の個人的資質や新たな世界戦略は何らかの形での国内治安強化策を不可避としていた。1946 年秋の中華選挙に於いて共和党が大勝した後トルーマン大統領は、世論の動向を見極めた上で、新たな忠誠計画の検討に踏み切った。担った課題からして、この計画が以後の抑圧的な社会の空気形成に資したことはいうまでもない。　史林　59 巻 2 号 1976 年 3 月

ハリー・S・トルーマン

Ⅲ　反共世論の昂進

（二）

　・・・『合衆国における共産主義の浸透』は上述の経緯をへて 1946 年 10 月 10 日公表の運びとなった。以下その内容の概略を記しておく。

　同書は先ず、共産主義がアメリカの理想とは全く相容れないプログラムをアメリカ社会に巧妙に押し付けている点に注意を喚起し、更にアメリカ国内の前衛組織を列挙した上で、それに同調する者の存在はなお一層重大な意味をもつと指摘している。また国際関係について、東欧におけるアメリカ系企業の接収を非難し、共産主義が世界貿易に及ぼす悪影響を論じてもいる。次いで、多数の共産主義者が政府に流入した原因が政府内外のリベラルたちの寛容の精神にこそ求められるべきものとの見方を示している。この小冊子に表われたのは、共産主義に対する憎悪であると同時に、共産主義に存在の余地を与えるが如き社会の形態ないし在り方そのものへの恐怖感であり敵意であるといえよう。　

　中間選挙を 4 週間後に控えて公表された『合衆国に於ける共産主義の浸透』は、マシューズら関係者の予想を超える大きな反響を呼び、商工会議所始まって以来の話題を呼んだという。マスコミはこれを大きくとりあげ、殊に国務省内に浸透したとされる共産主義者にスポットをあてて報道した。マシューズは、全米のカトリック司教にこの小冊子を送付し、好意的反応を得たと書き、「共産主義問題に対する世論の変容は驚くばかりであり、国民が我々の体制の直面している危機に少なくとも目覚めつつあるといってもまず大丈夫であろう」と述べている。わずか 1 年前にあれほどの危機感を漲（みなぎ）らせていた商工会議所首脳に今、余裕が見えはじめたのである。

　世論はマシューズらの期待通り右旋回し、11 月 5 日の中間選挙は共和党の圧勝に終わり民主党候補者殊にPAC （政治行動委員会）の推す候補者は惨敗を喫した。同月 26 日、トルーマン大統領は行政命令により、「政府職員の忠誠に関する大統領臨時諮問委員会」を設けたが、商工会議所はなおも攻勢をみせる。行政命令の 5 日後、ABCの全国放送に登場したマシューズは諮問委員会設置に関し、「トルーマンが合衆国における共産主義者の浸透を公式に認めた」ものとの解釈を示した。ここにすでに、忠誠計画がトルーマン自身にとって両刃の剣になる可能性が認められる。加うるにマシューズは諮問委の任務 ―― すなわち政府職員の忠誠判断の基準決定と、不忠誠人物排除の方法検討 ―― は商工会議所の勧告に沿ったものと語った。またこの番組中で彼は、共産主義者は外国勢力に忠誠を誓っている故、彼ら及びその同調者は公職から排除されるべきことを強調している。だが、トルーマンを諮問委員会設置に追い込んだと自負するマシューズらも諮問委員会が単なる隠蓑にすぎないとの懸念を依然抱いていた。シュミットはマシューズ宛ての私信でトルーマンが諮問委員会の答申を公にするか否かは、一部には商工会議所の圧力にかかっていると述べ、『合衆国における共産主義の浸透』に続く一連の反共パンフレットの刊行を急ぐように提案した。事実この後、『政府内の共産主義の浸透』、『労働運動に於ける共産主義の浸透』といった小冊子がトルーマンに重い圧力をかけることになるがそれらの最終的評価は第 5 章に譲る。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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