極左ユダヤ教徒のフランクフルト学派と “批判理論”

2022-01-05 (Wed)

本日のキーワード　：　批判理論、フランクフルト学派、極左ユダヤ教徒

Critical theory
批判理論

Critical theory is an ideological effort of representatives of Frankfurt School such as Max Horkheimer to challenge all previously accepted standards in every aspect of societal life from a Marxist perspective.
批判理論とは、マックス・ホルクハイマーをはじめとするフランクフルト学派の代表者たちが、社会生活のあらゆる側面において、それまでに受け入れられていた基準にマルクス主義の観点から異議を唱える思想的な取り組みである。

This was to be performed by means of circulating every negative thing one could possibly say about traditional society in books, movies, TVs, schools, colleges, and even a clergy so that youth would be endlessly indoctrinated.
これは、本、映画、テレビ、学校、大学、さらには聖職者までもが、伝統的な社会について言えそうなあらゆる否定的なことを流通させ、若者を延々と洗脳することによって実行された。

This youth, known also as Baby Boomers, internalized their criticisms when being repeatedly exposed to brainwashing about what they came to refer to as 'establishment' portraying it as bunch of racists, overly religious, sexually deprived sexists, who were xenophobic, Indian-killers, antisemites and soon movies and songs began to reflect these new 'values' spreading them throughout the nation's youth culture.
団塊の世代とも呼ばれる若者たちは、自分たちが「エスタブリッシュメント」と呼ぶものについて、人種差別主義者、過剰な宗教心、性的に堕落した性差別主義者、外国人嫌い、インド人殺し、反ユダヤ人などの集団であるという洗脳を繰り返し受けることで、批判を内面化していきました。

Critical theory was doing its job, especially on people like Charles Manson and John Lennon.
批判理論は、特にチャールズ・マンソンやジョン・レノンのような人々に対して、その役割を果たしていました。

Even though in reality the baby boomers of 1960s were most free, most affluent and most privileged of any youth in any age, they were bored with their lives and swallowed the Frankfurt school's propaganda in form of books like The Death of the Family, Escape from Freedom, Sexual Revolution, The Joy of Sex, The Authoritarian Personality and counter-culture drug movies like Easy rider, The wild angels, and Born Losers, attacking especially a family unit as a Christian institution and basic building block of middle class.
1960年代のベビーブーマーたちは、実際にはどの時代のどの若者よりも自由で、豊かで、特権的であったにもかかわらず、自分たちの生活に退屈し、『家族の死』、『自由からの逃避』、『性革命』、『セックスの喜び』、『権威主義的人格』などの本や、『イージー・ライダー』、『ワイルド・エンジェル』、『ボーン・ローラーズ』などのカウンターカルチャー・ドラッグ映画の形でフランクフルト学派のプロパガンダを飲み込み、特にキリスト教の制度や中産階級の基本的な構成要素である家族単位を攻撃していました。

So along came movies like The battle of the sexes, How to murder your wife which depicted the family as sexually repressed and dysfunction and instilled the cultural pessimism about families.
そして、「The battle of the sexes」や「How to murder your wife」などの映画が登場し、家族を性的に抑圧された機能不全のものとして描き、家族に対する文化的な悲観論を植え付けました。

☆“Critical theory”Conservapedia　

本日の書物　：　『アメリカ民主党の欺瞞 2020 - 2024 』　渡辺惣樹　PHP研究所

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　この冷酷な歴史の事実（【共産革命は英米の愚かな外交がなければ成就しない】）を理解できなかった【共産主義主義思想家は、懸命に、世界に革命が伝播しない理由を考えた】。彼らがたどり着いた結論が、「現代の人間生活のあらゆる側面に支配の網がかけられている。管理社会（既存体制）が人間のあるべき思想を抑圧しているからだ」というものであった。要するに、「人民の心は既存体制維持に都合の良い伝統文化（キリスト教や仏教に代表される宗教や国柄〈伝統文化〉といった保守思想ファクター）にがんじがらめになっているために、革命がもたらす労働者の享受する真の利益に気づかない。したがって、彼らの心を『汚しているファクター』は徹底的に排除（破壊）しなくてはならない」（【批判理論： critical theory】）という考えにたどり着いたのである。

　言い換えれば、「既存体制にがんじがらめになっている【愚かな一般人】を、それに気づいた【知識人が啓蒙】し、まずは【体制を破壊】しなくてはならない。既存体制破壊に成功した暁には、【知識人（左翼思想家）が愚かな一般人を指導し、共産主義国家を構築する】」というのである。【「馬鹿な国民を知識人が前衛となって指導する」という考え方は、レーニンの主張に合致する】。』

共産主義とは「社会主義に私企業制度の物理的転覆という要素が加わったもの」

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、以前ご紹介させて頂いた書物（『アメリカ民主党の崩壊 2001 - 2020』）の続編で、現在のアメリカ合衆国で何が起こっているのかを正しく理解できる書物で、マスコミや似非保守連中が否定していた「大統領選挙における大規模な不正」が次々に明らかにされている現状と、財務官僚の言いなりになる（＝ “聞く力” ）我が国の「パペット・キシダ」同様、何ら自分自身の意志で判断できない（ディープステートの単なるパペットに過ぎない）バイデン大統領の姿を通じて予見されうる嵐の到来に備えるため、是非とも読んでおきたいお薦めの良書となります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　806,817（806,168）÷50,927,640（50,745,897）＝0.0158・・・（0.0158）　「1.58％（1.58％）」

イタリア　：　135,778（135,544）÷5,405,360（5,364,852）＝0.0251・・・（0.0252）　「2.51％（2.52％）」

日本　：　18,376（18,375）÷1,729,139（1,728,880）＝0.0106・・・（0.0106）　「1.06％（1.06％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものであることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そして、今後さらに “ユダヤ人” （民族としては定義され得ない、単なる宗教信者のグループ）という存在に焦点をあてて、各種の論文を見て参りたいと思いますが、現在は、「反共産主義」を明確に掲げ、のちにケネディ大統領の時代（1961 年 1 月 20 日～1963 年 11 月 22 日）に、「リベラル・エスタブリッシュメント」への道を上り詰める組織『民主的行動のためのアメリカ人』（Americans for Democratic Action : ADA）について、その成立過程がいかなるものであったのかを確認し、選挙で大敗を喫した左翼リベラル（＝民主党）が分裂し、反コミュニズム（反共産主義）の姿勢を鮮明にする形での左翼リベラルの再編成が行われ、ビッグ・ビジネス（巨大企業）・巨大政府・労働組合の三者の寡頭制の下に「ブローカー・ステート」（broker state、競合する利害関係者の対立する主張を正当化し、公的および私的経済ガバナンス（経済統治）の二重構造を維持する国家）体制の維持が図られ、トルーマン・ドクトリンの宣言、マーシャル・プラン（世界ニューディール）の実行を経る中、米ソ冷戦へと突入する流れの理解が出来たところで、次の論文を参照にしながら、この時代に起こっていた流れについて、さらに詳細を確認しているところとなります。

☆『<論説>トルーマン政権と忠誠問題 : 一九四七年忠誠計画成立過程の考察』　島田真杉

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　トルーマン政権と忠誠問題
　―― 一九四七年忠誠計画成立過程の考察 ――

【要約】　戦後アメリカ社会は労働攻勢の中で幕を開けた。政府の諸統制や左派労働運動の台頭を憂う保守的ビジネスマンは、これを共産主義浸透の結果と捉え、強力な反共宣伝を展開することになる。また議会にあっても保守派は国内治安に関わる幾つかの事件を契機に、その国政調査権を盾に反共宣伝と政府批判に乗り出した。さらに対ソ関係の緊張も加わって、世論は不徹底な中にも次第に保守化しつつあった。ところでこれら諸圧はトルーマン政権によって必ずしもマイナス面ばかりをもたらすものでもなかった。トルーマン政権は、国内外にまたがる共産主義の跋扈というイメージが孤立主義的な議会や世論を覚醒させる上で極めて有効であることを充分意識していたからである。加うるに政府首脳の個人的資質や新たな世界戦略は何らかの形での国内治安強化策を不可避としていた。1946 年秋の中華選挙に於いて共和党が大勝した後トルーマン大統領は、世論の動向を見極めた上で、新たな忠誠計画の検討に踏み切った。担った課題からして、この計画が以後の抑圧的な社会の空気形成に資したことはいうまでもない。　史林　59 巻 2 号 1976 年 3 月

ハリー・S・トルーマン

Ⅲ　反共世論の昂進

（二）

　・・・CSC （社会主義と共産主義に関する委員会）設置の契機となったバニスターの書簡は『アメリカの経済体制』と題された小冊子の書評の形をとっており、そこには彼のニューディール批判の姿勢が明らかである。彼によれば、「昨今の公有化の傾向は反動的なもの」であり、また共産主義とは「社会主義に私企業制度の物理的転覆という要素が加わったもの」と定義される。現状を憂うバニスターは、「合衆国商工会議所、全米製造業者連盟及びすべての農業団体が私企業制度用語のために団結することほど今日緊要なものは他に知らない。諸々の『主義』はその勢力を伸長させつつあり、このままでは早晩私企業性が消滅することであろう。ビジネスマンやプロフェッショナルマンを覚醒させることが是非とも必要である」と述べて書簡を結んでいる。ジョンストンとは対照的なこのような危機感の下に、「あらゆる新聞社、教育関係者、牧師及び労働運動指導者の手に新たな反共宣伝の小冊子を送り込む」ためにＣＳＣが設置されたのであった。委員会にはオマハの保険業者で、著名なカトリックの活動家でもあり、後の海軍長官、駐アイルランド大使たるＦ・Ｐ・マシューズが、書記長には元ミネソタ大学経済学教授Ｅ・Ｐ・シュミットが任命された。直ちに彼らは理事会への報告書作成の中心となるべき人物の選考に入り、マシューズの教会関係の知人を通して全国カトリック福祉会議の社会行動局長Ｊ・Ｆ・クローニン神父を選び出した。彼は第一節で触れたようにアメリカのカトリック界にあって共産主義問題の権威であった。彼は以後マシューズと緊密な連結を保ちつつ、商工会議所の反共キャンペーンのゴーストライターとして協力するのであるが、ここでまず 46 年初頭のマシューズをめぐる諸人物の書簡から、彼らの危機感、危険への対応策といったものを再度確認しておきたい。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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