歴史捏造への罪悪感が “微塵もない” 左翼たち

2021-12-29 (Wed)

本日のキーワード　：　罪悪感、歴史捏造、左翼

罪悪感（ざいあくかん）（guilt）とは、罪を犯した、悪いことをした、と思う気持ちのことである。

自身の何らかの行いについて、内在する規範意識（正しいと認識されるルール）に反していると感じる所から罪悪感は生まれる。規範意識には、人間としての在りようを示した人道という極大な枠が存在するが、これは汎社会的で文化の別なく適用できる概念である。

反社会性パーソナリティ障害のように罪悪感を抱かない者や、自己愛性パーソナリティ障害のように罪悪感を抱く要素を迂回してしまう者もいる。そういった価値観ないしパーソナリティの場合は当人と社会との良好な関係を築きにくくなる傾向もあり、その社会的立場を危うくしてしまう問題を含む。

本日の書物　：　『アメリカ民主党の欺瞞 2020 - 2024 』　渡辺惣樹　PHP研究所

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　ドミニオン集計機の疑惑　その二

オープンソサエティ基金

　【オープンソサエティ基金】は、【ソロスのワンワールド思想を具現化するために組織された】。【ワンワールド思想の最終目的は世界政府の創設である】。

「地球に生きる全ての人類は平等に扱われる。同じ生活水準や教育、収入や住居レベルも同質。同一通貨を使った世界経済つまり統一化された無駄のない経済システムの中で全ての商品が生産される」

　【この「素晴らしき思想」は共産主義思想の焼き直しである】。資本主義システムを通じて巨富を築いた【ソロスがなぜこういった思想を持つに至ったのかは詳（つまび）らかではない】。常識的な意味での【故国を持たない東欧系ユダヤ人である出自と関連しているのかも知れない】。

　容易に想像できることだが、【ソロスの思想とフランクフルト学派の主張はシンクロナイズする】。彼らは【世界政府（実態は共産主義世界政府）創造のための運動】を起こした。【それがキャンセルカルチャー（常識否定文化）であった】。米国・カナダにおいてはその歴史は「原住民からの略奪の歴史」だと教え始めた。米国ではこれに加えて、奴隷制度に基づく人種差別の歴史を強調した。

　【その思想拡散には、メディアを使い平気で歴史をも捏造した】。たとえばシリーズ化されたテレビドラマ「ルーツ」（ 1977 年）などで、【白人が黒人奴隷狩りをする】場面があるが、【現実は全く違い、そんなことを必要としない奴隷供給市場があった】。【アフリカ西部では、黒人部族間の抗争で敗北した部族を奴隷にすることは常識であった】。従って、【白人奴隷商人は、待っているだけでよかった】。風土病に弱い【白人が自ら奴隷狩りをすることはなく、勝者となった部族が連行する奴隷を「仕入れ」ればよかった】。

「アフリカでは（勝者となった）黒人部族が、黒人奴隷の供給を担った。彼らはヨーロッパの奴隷商人と対等の立場で交渉した。ヨーロッパ商人にセリをかけさせベストの価格を決めた」

奴隷として売られるために黒人によって捕らえられた黒人たち

アフリカの奴隷貿易、1500年から1900年

　しかし、【黒人が黒人を売った歴史事実】は【キャンセルカルチャー運動には不都合だった】。だからこそ、【白人商人が自ら奴隷狩りをしたことにした】。その嘘は何も知らない一般人の「優しい感情」を刺激した。米国の悪の歴史創造のツールとなった「ルーツ」は 2001 年にDVD版が出ている。【これは今でも日本を悩ます朝鮮人「慰安婦（売春婦）」問題と同根である】。【吉田清治は、女衒（ぜげん）による供給を帝国陸軍による「人さらい」に変えた（創作した）】。

☆朝日新聞「オミクロン株隔離者に出された食事はカップラーメンと冷えたご飯」　⇒　見出し詐欺だったとして訂正　朝日「ご指摘ありがとうございました」＝ネットの反応「意地でも謝らない」「さすがアカヒｗプロのサムネイル詐欺は違うなｗ」

【米国で、「慰安婦像」を喜んで受け入れるのが民主党系の州（カリフォルニア、ニューヨーク、バージニアなど）に集中している理由】は、【ビジュアルや目に見える少女像を利用した洗脳が効果的であることを、互いが知っているから】である。【彼らには歴史捏造への罪悪感はない】。』

トルーマン大統領の忠誠計画

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、以前ご紹介させて頂いた書物（『アメリカ民主党の崩壊 2001 - 2020』）の続編で、現在のアメリカ合衆国で何が起こっているのかを正しく理解できる書物で、マスコミや似非保守連中が否定していた「大統領選挙における大規模な不正」が次々に明らかにされている現状と、財務官僚の言いなりになる（＝ “聞く力” ）我が国の「パペット・キシダ」同様、何ら自分自身の意志で判断できない（ディープステートの単なるパペットに過ぎない）バイデン大統領の姿を通じて予見されうる嵐の到来に備えるため、是非とも読んでおきたいお薦めの良書となります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　792,280（788,578）÷49,452,763（49,128,751）＝0.0160・・・（0.0160）　「1.60％（1.60％）」

イタリア　：　134,472（134,195）÷5,152,264（5,118,576）＝0.0260・・・（0.0262）　「2.60％（2.62％）」

日本　：　18,366（18,360）÷1,727,504（1,727,229）＝0.0106・・・（0.0106）　「1.06％（1.06％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものであることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そして、今後さらに “ユダヤ人” （民族としては定義され得ない、単なる宗教信者のグループ）という存在に焦点をあてて、各種の論文を見て参りたいと思いますが、昨日までのところで、以前の記事（☆コンピューターは、「0」と「1」だけで、どういった計算をしているの？）の補足と致しまして、「反共産主義」を明確に掲げ、のちにケネディ大統領の時代（1961 年 1 月 20 日～1963 年 11 月 22 日）に、「リベラル・エスタブリッシュメント」への道を上り詰める組織『民主的行動のためのアメリカ人』（Americans for Democratic Action : ADA）について、その成立過程がいかなるものであったのかを確認して参りました。

そこでは、選挙で大敗を喫した左翼リベラル（＝民主党）が分裂し、反コミュニズム（反共産主義）の姿勢を鮮明にする形での左翼リベラルの再編成が行われ、ビッグ・ビジネス（巨大企業）・巨大政府・労働組合の三者の寡頭制の下に「ブローカー・ステート」（broker state、競合する利害関係者の対立する主張を正当化し、公的および私的経済ガバナンス（経済統治）の二重構造を維持する国家）体制の維持が図られ、トルーマン・ドクトリンの宣言、マーシャル・プラン（世界ニューディール）の実行を経る中、米ソ冷戦へと突入する流れが理解できました。そこで、本日からは、次の論文を参照にしながら、この時代に起こっていた流れについて、もう少し詳細を見て参りたいと思います。

☆『<論説>トルーマン政権と忠誠問題 : 一九四七年忠誠計画成立過程の考察』　島田真杉

それでは早速、見て参りましょう。

『　トルーマン政権と忠誠問題
　―― 一九四七年忠誠計画成立過程の考察 ――

【要約】　戦後アメリカ社会は労働攻勢の中で幕を開けた。政府の諸統制や左派労働運動の台頭を憂う保守的ビジネスマンは、これを共産主義浸透の結果と捉え、強力な反共宣伝を展開することになる。また議会にあっても保守派は国内治安に関わる幾つかの事件を契機に、その国政調査権を盾に反共宣伝と政府批判に乗り出した。さらに対ソ関係の緊張も加わって、世論は不徹底な中にも次第に保守化しつつあった。ところでこれら諸圧はトルーマン政権によって必ずしもマイナス面ばかりをもたらすものでもなかった。トルーマン政権は、国内外にまたがる共産主義の跋扈というイメージが孤立主義的な議会や世論を覚醒させる上で極めて有効であることを充分意識していたからである。加うるに政府首脳の個人的資質や新たな世界戦略は何らかの形での国内治安強化策を不可避としていた。1946 年秋の中華選挙に於いて共和党が大勝した後トルーマン大統領は、世論の動向を見極めた上で、新たな忠誠計画の検討に踏み切った。担った課題からして、この計画が以後の抑圧的な社会の空気形成に資したことはいうまでもない。　史林　59 巻 2 号 1976 年 3 月

ハリー・S・トルーマン

Ⅰ　問題と視角

　1947 年 3 月 21 日、トルーマン大統領が彼の所謂トルーマン・ドクトリン演説後旬日を経ずして発表した連邦職員忠誠計画は、政府内のただ一人の不忠誠分子の存在も国家の安全保障に脅威を与えるとして、全職員に絶対的忠誠を要求し、その後世論と政局の動向に大きな影響を及ぼした。では、その新たな忠誠とは何を意味するのか。忠誠計画自体がもつ不忠誠の定義には、サボタージュ、諜報活動、革命や暴力の唱導、他国政府の利益のために職務を行うこと等の他、司法長官が全体主義的、ファシスト的、共産主義的、破壊的などと見做す組織に関わることが含まれる。当時、リベラルの立場からこの計画を批判したH・S・コマジャーによれば、忠誠とは「アメリカの現状の無批判な受容」であり、また「自由企業体制はアメリカニズムそのものとされ、それへのいかなる挑戦も許すべからざるものと見做された」という。以後 5 年間に連邦検察庁の徹底的調査を受けた人物は 2 万人を越えた。

　この忠誠計画を扱った研究としてA・バースの批判的エッセイ、E・ボンテクーの制度史的研究も依然存在意義を有するが、新たな波は所謂修正主義（リヴィジョニスト）史家から起こっている。A・セオハリスは 50 年代初めの反共ヒステリアの源をトルーマン政権の用いたレトリックや絶対的安全保障の追求に探って政策選択の誤りを批判し、続いてR・M・フリーランドは国内共産主義の脅威を全くのレトリックとして、これをトルーマン政権の対外援助政策と結ぶ道を明確に示した。さらに、セオハリスとR・グリフィスの編んだ最新の論文集は政策決定過程史から一歩進めて、社会の各領域に於ける体制心信従への動きの実証を図っている。本稿も、これら一連の著作から大きな示唆と刺激を受けつつ、トルーマン大統領を忠誠計画再検討、新計画発布に導いた諸要因を、「脅威」の実体に注目しつつ多面的に検討し併せて同計画の意義を展望せんとするものである。

　忠誠計画は二重の目的を明らかにしている。先ず不忠誠人物の合衆国政府への浸透を防止することであり、同時に、忠誠なる連邦政府職員を根拠のない不忠誠非難から保護することである。第一点からは、政府自らが国内治安問題をどの程度差し迫ったものと見ていたか、また忠誠計画発表の直前には世界的規模での反共聖戦の布告たるトルーマン・ドクトリンが宣言されていたことを思えば、忠誠計画とアメリカ外交の基調との有機的連関といったところが問題点として浮かび上がる。第二点に関しては、市民的自由の保護という観点を裏返した場合、政府の治安対策を手ぬるいとする保守派やネイティヴィスト・グループの圧力に対する配慮が感じとられる。本稿ではこれらを出発点に、トルーマン政権自体に根ざす内発的要因と、広い意味での世論という外発的要因の二面から忠誠計画成立の過程に光をあてて論を進めていく。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

ランキング参加中で～す＾＾　ポチっとお願いします♥
↓↓↓↓↓↓↓