アイデンティティの混乱 ～ その根っこにあるのが “ユダヤ人” という存在

アイデンティティの混乱　～　その根っこにあるのが “ユダヤ人” という存在

2021-12-15 (Wed)

本日のキーワード　：　ユダヤ人、アイデンティティ

ユダヤ人（ユダヤじん）は、ユダヤ教の信者（宗教集団）またはユダヤ教信者を親に持つ者によって構成される宗教信者のこと。原義は狭義のイスラエル民族のみを指した。由来はイスラエル民族のひとつ、ユダ族がイスラエルの王の家系だったことからきている。ユダヤ教という名称は、ユダヤ教徒が多く信仰していた宗教であることによる。

現在の調査では、全世界に 1,340 万を超えるユダヤ教徒が存在する。

ユダヤ教徒はディアスポラ以降、世界各地で共同体を形成し、固有の宗教や歴史を有する少数派のエスニック集団として定着した。しかし、それらを総体的に歴史と文化を共有するひとつの民族として分類することはできない。

言語の面をみても、イディッシュ語の話者もいればラディーノ語の話者もいる。歴史的にはユダヤ人とはユダヤ教徒のことであったが、現状では国籍、言語、人種の枠を超えた、ひとつの尺度だけでは定義しえない文化的集団としか言いようのないものとなっている。

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（問）　彼は、ユダヤ人・アメリカ人・黒人のどれでしょう？

本日の書物　：　『リフレと金融政策』　ベン・バーナンキ　日本経済新聞出版

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　【デフレ】は【物価の全般的な下落】と【定義】されています。この場合【「全般的な」（general）という語に重きが置かれます】。どの時点でもいいのですが、ある一定の時点を見ると、特にわれわれが最近経験しているような【低インフレの経済】にあっては、いくつかの財とサービスの価格が下落します。【ある特定の部門で価格の下落が起きる】のは、他の部門よりも速くその部門で生産性が上昇してコストが下落しているか、あるいはその部門の製品に対する需要がその他の財およびサービスに対する需要に比べて弱いか、そのいずれかの理由によります。【部門固有の価格下落】は、その部門に所属する生産者にとっては不快なことかもしれませんが、【経済全体にとってはあまり問題ではありません】し、【デフレを構成するものでもありません】。【デフレ】そのものは、【消費者物価指数など広範な物価指数が下落し続けるほど、価格の下落が全般的に行き渡るときのみ発生します】。

　デフレの原因には不思議なものはありません。ほとんどの場合、【デフレは総需要の崩壊 ―― 購入者を確保するために生産者が継続的に価格を切り下げなくてはならないほどの急激な需要＝支出の落ち込み ―― の副作用なのです】。同様に、デフレのエピソードの経済的影響は、大部分の場合、総需要におけるその他の急激な下落の経済的影響 ―― すなわち、【景気後退、失業の増加、および金融逼迫】 ―― と似たようなものとなります。

　しかし、【デフレによる景気後退】は【ある一点で「通常の」景気後退とは異なる可能性があらます】。通常の景気後退ではインフレ率は少なくともささやかながらプラスの値をとりますが、【デフレの場合には、名目利子率がゼロもしくはゼロに非常に近づくまで下落する可能性があります】。名目利子率がひとたびゼロに達すると、もはやこれ以上の利子率の下方調整は起こりえません。なぜなら、現金を保有したままでいることが可能であれば、資金の貸し手はふつうマイナスの名目利子率を受け入れないからです。この時点で、名目利子率は【「ゼロ下限境界」（zero bound）】を打ったといわれます。』

民族としての日系人、非民族のユダヤ人を比較してみても・・・

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、2006 年から 2014 年まで第 14 代連邦準備制度理事会（FRB）議長を務めたベン・バーナンキ氏が行った複数の講演での発言が翻訳されていて、「できないことばかりだ」と言い訳に終始するのみで、なんら政策を打ち出すことができなかった無能極まりない官僚集団である “日本銀行” ＆ “財務省” を「小馬鹿にする」また「反面教師とする」優れた経済学者の本音が、その言外に読み取ることができる良書で、現在に至ってもなお、「金融政策」と「財政政策」の合わせ技が非常に簡易かつ確実な効果があるということを、ちっとも理解できない無能極まりない官僚集団である “日本銀行” ＆ “財務省” の姿を浮き彫りつつ、

puppet kishida

そんな財務官僚の言いなり（＝“聞く力”）になっている『パペット・キシダ』のおバカっぷりをも理解できる、非常にお薦めの書物になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　770,816（769,484）÷47,675,439（47,582,349）＝0.0161・・・（0.0161）　「1.61％（1.61％）」

イタリア　：　133,131（133,082）÷4,915,981（4,904,441）＝0.0270・・・（0.0271）　「2.70％（2.71％）」

日本　：　18,343（18,338）÷1,725,715（1,725,611）＝0.0106・・・（0.0106）　「1.06％（1.06％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものであることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そこで、現在、そのユダヤ人（＝ユダヤ教徒）なるものに焦点をあてているところになります。参考にさせて頂いているのは次の論文になります。

☆『アメリカにおける日系人差別とユダヤ人 -1906年から1988年を中心に-』駒込希

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　終章　アメリカのユダヤ人と日系人の関係史

　・・・ここまで、日系人に対する差別へのユダヤ人の反応と背景を検証してきたが、検証を通じてさまざまな課題が残った。ここでは、とりわけ大きな課題について言及する。

　まず、ひとつに、検証地域の偏りをあげることができよう。今回の第 2 章ならびに第 3 章の考察では、カリフォルニア州のユダヤ人と日系人の関係に焦点をあてたが、カリフォルニア州、その中でも特にロサンゼルスは、アメリカ西部において反ユダヤ主義が強かった地域である。カリフォルニア州のユダヤ人と日系人の関係は、独特の環境下であった可能性があることから、研究対象地域をさらに拡大してさらなる検証を行うことが必要であろう。

　また、分析対象とした日系新聞の偏りも課題のひとつであろう。『新世界』、『日米新聞』、そして『羅府新報』はアメリカの日系社会における代表的な邦字紙であり、史料的価値の高い新聞である。しかし、1931 年にはカリフォルニア州において『日米新聞』や『羅府新報』などと並ぶ主要な日系新聞『加州毎日』が発行されていた。また、強制収容にともない、アメリカ国内の多くの日系新聞は休刊もしくは廃刊状態となったが、強制収容中もほとんどの強制収容所内で日系人たちは収容所新聞を発行していた。今回、分析した新聞以外にも分析すべき新聞は多く、それを通じて、今回、把握することのできなかったユダヤ人と日系人の関係を発見することができる可能性もあり得るであろう。

　さらに、1924 年移民法から第二次世界大戦、そして 1952 年移民国籍法から戦後補償運動までの間など、連邦法や州法による日系人への差別が見受けられない期間におけるユダヤ人と日系人の関係の検証も課題である。法的拘束力のある連邦法や州法から両集団の関係を検証することには限界がある。今後は、オーラル・ヒストリーなどの力を借り、ユダヤ人と日系人の個人間の関係にも焦点をあて、この限界を超えていく必要があるであろう。

　そして最後は、ユダヤ人の強制収容体験が日系人の戦後補償運動の支援に与えた影響についてのさらなる検証の必要性である。今回の戦後補償運動に関するユダヤ人の関与については検証が不十分であったことがぬぐえない。その規模は異なるが、同じ強制収容を体験した集団として、ユダヤ人は日系人の戦後補償運動をどのようにみていたのかは興味深い。第二次世界大戦後のドイツによるユダヤ人への戦後補償や日系人の戦後補償運動後に行われたホロコーストの犠牲者の保険や財産をめぐる訴訟、日系アメリカ人市民協会の機関誌である Pacific Citizen の分析などにも範囲を広げ、さらなる検証を試みたい。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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