ヒトが呼吸によって酸素を取り込み二酸化炭素を排出する理由　～　生体のエネルギー通貨『ATP』

2021-12-12 (Sun)

本日のキーワード　：　ATP （アデノシン三リン酸）、呼吸、酸素、酵素、化学反応

アデノシン三リン酸（アデノシンさんリンさん、adenosine triphosphate）とは、アデノシンのリボースに 3 分子のリン酸が付き、2 個の高エネルギーリン酸結合を持つヌクレオチドである。しばしば「adenosine triphosphate」の下線部のアルファベットを並べて「ATP （エー・ティー・ピー）」と呼称される。

ATPは真核生物や真正細菌など、既知の地球生物の全ての細胞が利用している解糖系でも産生される物質であるため、地球上の生物の体内に広く分布する。生体内では、リン酸 1 分子、または、リン酸 2 分子が離れたり結合したりする事で、エネルギーの放出・貯蔵を行う。なお例えば、糖に限らず、真核生物が脂肪酸やアミノ酸などをエネルギーとして利用する際も、例えば、一部はGTPに変換されて、そのままGTPが別の用途に用いられる場合がなど例外はあるものの、主にATPに変換してからエネルギーとして利用し、色々な用途に活用している。これらの理由ため、既知の地球生物の各細胞には普遍的にATPが存在する。

なお、しばしば地球生物の細胞は、ATPを経由して物質のエネルギーを利用しているため、ATPは「生体のエネルギー通貨」とも形容される。

本日の書物　：　『 LIFE SCIENCE (ライフサイエンス) 長生きせざるをえない時代の生命科学講義』　吉森保　日経BP

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　【人間に酸素がなぜ必要か】というと、【細胞内の「発電所」であるミトコンドリアがいろいろなエネルギー源 ―― タンパク質や糖、脂肪を分解し、細胞が働くのに必要なエネルギーをつくる際に使うから】です。みなさん、理科で習ったかもしれませんが、【酸素】は他の分子の【酸化という化学反応】に使うことができます。ミトコンドリアには、いろいろな【酵素】があります。それらが酸素の力を借りて、何段階もの化学反応を起こしエネルギーをつくっています。【化学反応を起こすために酸素が必要】なのです。なお、活性酸素はこの酸化力がとても強いです。

　【私たちの細胞の中で起こることは、基本はすべて化学反応です】。エネルギーも化学反応でつくっています。化学反応一つひとつに専用のタンパク質（酵素）が存在して、それらの化学反応を助けています。

　ミトコンドリアの場合、生み出されたエネルギーは、【ATP】という物質となり蓄えられます。このATPは、私たちの体をつくる物質を合成したり、働いたり、神経を活動させたり、本当にいろいろなところで使われています。人間社会の電気みたいなものですね。

　酸素と栄養が必要というと当たり前のように聞こえるかもしれませんが、酸素を必要としない生物もいます。嫌気性生物といいます。ほとんどの嫌気性生物は細菌です。地中や海中などの酸素のない場所に生息しています。

　みなさんがテレビのコマーシャルで目にするビフィズス菌も、人の腸の中に生息する嫌気性の菌です。これらの細菌は、酸素を使わないちょっと原始的な化学反応でエネルギーをつくります。

　しかし、【人間】をはじめ、【進化した生き物】は【酸素がないと死んでしまいます】。【酸素を使って、糖や脂肪やタンパク質を分解してエネルギーをつくり出しているから】です。

　【エネルギーの元になる材料も細胞内でつくれればいいのですが、すべてはまかなえません】。たとえば、タンパク質はアミノ酸からできていましたね。アミノ酸は 20 種類ありますが、その中の 9 種類は自分ではつくれません。【だから、食べて調達しなければいけません】。』

直接的にユダヤ人コミュニティの利益を主張するリベラリズム

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、最先端の生命科学の知見について、基礎的なところから解説が始まり、最終的には「病気」とは何か、「老化」とは何か、という問いに対して、読者が十分に理解した上で説明可能な状態になっている、非常に分かりやすい良書で、特に後半部分に登場する「自然免疫（炎症）」や「獲得免疫」といった免疫機能、そして「オートファジー」について理解しておくことで、今後到来する可能性が高い「新しい医療・治療」の時代に備えることができるようになります。すでに多くの方々に読まれているようで、当ブログでもお薦めの書物で、ぜひ御覧なさってくださいませ。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　766,692（764,882）÷47,366,867（47,259,417）＝0.0161・・・（0.0161）　「1.61％（1.61％）」

イタリア　：　132,965（132,893）÷4,883,242（4,873,075）＝0.0272・・・（0.0272）　「2.72％（2.72％）」

日本　：　18,333（18,328）÷1,725,310（1,725,111）＝0.0106・・・（0.0106）　「1.06％（1.06％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものであることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そこで、現在、そのユダヤ人（＝ユダヤ教徒）なるものに焦点をあてているところになります。参考にさせて頂いているのは次の論文になります。

☆『アメリカにおける日系人差別とユダヤ人 -1906年から1988年を中心に-』駒込希

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　小括

　第 5 章第 1 節では、第 99 議会において開催された下院 442 法案の公聴会の資料から、市民的自由法に対するユダヤ系団体の反応とその背景を検証した。資料の分析を通じ、この公聴会において反名誉棄損同盟が証言を行い、反名誉棄損同盟とアメリカユダヤ人委員会が意見書の提出を行っていたことが明らかとなった。そして、日系人の強制収容に対する戦時民間人転住・収容に関する委員会の勧告に対し、反名誉棄損同盟が明確に賛成の意を表明していたことがわかった。また、反名誉棄損同盟は、戦時民間人転住・収容に関する委員会の設置において、強制退去や強制収容を人種差別とする意見書の提出を行うことで委員会の設置に尽力し、再審請求においては法廷助言者などの役割を果たしていたことが明らかとなった。さらに、公聴会では、強制退去や強制収容によって受けた日系人の損害について、財産や機会の損失のみならず、日系人の心の傷についても言及するユダヤ人の姿を確認することができた。

　つづく第 5 章第 2 節では、第 100 議会において開催された下院 442 法案の公聴会資料から、市民的自由法に対するユダヤ系団体の反応とその背景を検証した。資料の分析を通じ、この公聴会において反名誉棄損同盟とアメリカユダヤ人委員会が意見書の提出を行っていたことが明らかとなった。そして、日系人の強制退去や強制収容に対する戦時民間人転住・収容に関する委員会の勧告をアメリカユダヤ人委員会が明確に支持していたことがわかった。また、検証を通じて、フランク下院議員と証人との間の公聴会におけるやり取りや日系人により提出された意見書から、強制収容という不正義に対するユダヤ人の思い、そして、両集団による強制収容体験の共有を通じた親密な関係というものがみえてきた。くわえて、戦時民間人転住・収容に関する委員会の設置や構成員などにはユダヤ系の人物が関与しており、この補償運動を陰ながら支援するユダヤ系の姿を確認することができた。

　さらに指摘したいのは、日系人が戦後補償運動を繰り広げていた当時、ヨーロッパでホロコーストの犠牲となったユダヤ人の財産や保険などにかかわる訴訟が現在進行形で続いていたということである。第二次世界大戦後、ホロコーストにより被害を受けたユダヤ人の財産の返還や補償に関する規定、そして、犠牲となったユダヤ人の財産の所有権にかかわる訴訟がヨーロッパで起こされた。そして、ユダヤ人に対する補償や財産をめぐる訴訟はそれで終結したかにみえた。しかし、実際には、この市民的自由法の制定にかかわる一連の活動の間も、その闘いはまだ続いていたのである。1990 年代半ばには、ホロコーストの犠牲者の財産や保険をめぐる訴訟が相次ぎ、しかも、その訴訟の舞台は、ヨーロッパではなくアメリカへ移った（武井 2006a; 2006b）。

　ユダヤ人のリベラリズムはそれまでのアメリカ社会への順応を基盤としたものから、より直接的にユダヤ人コミュニティの利益を主張するリベラリズムへと変化を遂げた（Dollinger 2000 , 215）。しかし、市民的自由法にかかわる公聴会の資料の検証を通じてみえたのは、ユダヤ人のコミュニティの利益を前面に出すユダヤ人の姿ではなく、むしろ、日系人の補償を獲得するために尽力するユダヤ人の姿であった。ユダヤ系団体がそのような活動を行ったのは、人種、信念もしくは出身国に基づかない安全や合法的権利、そして平等の獲得は、ユダヤ人の安全や合法的権利、そして平等の獲得につながるという理念があったからにほかならない。それに加え、今回の検証からは、強制収容体験を通じた両集団間の親密な関係というものが垣間みえた。市民的自由法の制定過程を検証した石井は、市民的自由法が立法化された要因のひとつとしてユダヤ系の支援をあげ、「とくにユダヤ系は『ホロコースト』と米国の強制収容を二重写しに見たに違いない」と指摘する（石井 2008 41）。このような共有体験もまた、ユダヤ人を動かす要因のひとつであった可能性をここでは指摘することができる。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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