「相関と因果」とか「相対と絶対」とかが、まったく理解できないのが “文系アタマ” です (⌒∇⌒)

2021-12-11 (Sat)

本日のキーワード　：　相関関係、因果関係、相対リスク、絶対リスク

相関関係と因果関係（そうかんかんけいといんがかんけい）

相関関係があるだけでは因果関係があるとは断定できず、因果関係の前提に過ぎない。「相関関係は因果関係を含意しない」は、科学や統計学で使われる語句で、2 つの変数の相関が自動的に一方がもう一方の原因を意味するというわけではないことを強調したものである（もちろん、そのような関係がある場合を完全に否定するものではない）。全く逆の言葉である「相関関係は因果関係を証明する」は誤謬であり、同時に発生した 2 つの事象に因果関係を主張するものである。このような誤謬は虚偽の原因の誤謬と呼ばれる（ラテン語では「Cum hoc ergo propter hoc.」、直訳すると「それとともに、そしてそれ故に」）。前後即因果の誤謬は、2 つの事象に順序関係があることが前提であり、「虚偽の原因の誤謬」の一種である。

本日の書物　：　『 LIFE SCIENCE (ライフサイエンス) 長生きせざるをえない時代の生命科学講義』　吉森保　日経BP

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　【覚えておくと便利な考え方】があります。それは、【「相関」と「因果」】です。【相関関係と因果関係というこのふたつの言葉は、科学の基本です】。

　【相関】というのは、【目に見える関係】です。【研究の観察結果】でもあります。たとえば、さきほどの例だと、「暗い部屋に入ってスイッチを押したら電気がつく」のは相関関係です。そして、この情報だけだとスイッチを押すことで電気がついたとはいえないと先ほど言いました。つまり、【相関関係とは「原因と結果ではないかもしれない」関係です】。

　【因果関係とは、確実な「原因と結果の関係」です】。相関関係には因果関係が含まれていることはありますが、【相関＝因果ではありません】。【でも人は相関関係を因果関係だと思い込みがちです】。

　【因果関係があることを示すには、観察だけではなく実験や検証が必要なことが多いです】。さきほどのスイッチの問題だと、因果関係だというには「壁をはがして電灯とスイッチがつながっていることを確認し、線を切断したら点灯しないことを示す」必要があります。…

　【この相関関係と因果関係の違いは、日常生活や、ニュースなどで「ん？」と思うことを考えるクセをつけると、自然に身につけられます】。

　たとえば、ある村周辺だけに生えるキノコがあり、それを食べているために、髪の毛が薄い人がひとりもいないというニュースがあったとします。しかし、それは相関関係なので、そのキノコが髪の毛に効くのかどうかは、実験してみないとわかりません。他にも理由があるのかもしれない。相関関係はとても有用な情報ですが、因果関係ではありません。』

ナチスの強制収容とアメリカの強制収容

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、最先端の生命科学の知見について、基礎的なところから解説が始まり、最終的には「病気」とは何か、「老化」とは何か、という問いに対して、読者が十分に理解した上で説明可能な状態になっている、非常に分かりやすい良書で、特に後半部分に登場する「自然免疫（炎症）」や「獲得免疫」といった免疫機能、そして「オートファジー」について理解しておくことで、今後到来する可能性が高い「新しい医療・治療」の時代に備えることができるようになります。すでに多くの方々に読まれているようで、当ブログでもお薦めの書物で、ぜひ御覧なさってくださいませ。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　764,882（763,219）÷47,259,417（47,091,412）＝0.0161・・・（0.0162）　「1.61％（1.62％）」

イタリア　：　132,893（132,819）÷4,873,075（4,865,260）＝0.0272・・・（0.0272）　「2.72％（2.72％）」

日本　：　18,328（18,324）÷1,725,111（1,724,967）＝0.0106・・・（0.0106）　「1.06％（1.06％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものであることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そこで、現在、そのユダヤ人（＝ユダヤ教徒）なるものに焦点をあてているところになります。参考にさせて頂いているのは次の論文になります。

☆『アメリカにおける日系人差別とユダヤ人 -1906年から1988年を中心に-』駒込希

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　第 5 章アメリカのユダヤ人と日系人の戦後補償運動

第 2 節市民的自由法と第 100 議会下院 442 法案の公聴会

　・・・そして、公聴会に提出された意見書において、アメリカユダヤ人委員会は以下の一文で意見書を締めくくっている。

　第二次世界大戦中の日系アメリカ人の扱いは誠に国家の不名誉である。未来の同じ非道を防ぐために、かれらの合法的権利の目に余る侵害を世間に認識させる十分な規模の補償が必要である。監禁されたこれらの人びとの傷肉体的、精神的、経済的は深く、生存者はまだかれらの体験の傷に耐え続けている。さらに、日系アメリカ人への個人の補償には歴史的先例がある。すなわち、西ドイツがナチの抑圧のユダヤ人犠牲者に対し、莫大な金額の補償を支払い続けていることである［中略］日系アメリカ人に対して行われたすべてにおいて、われわれは議会にこの問題を注意深く調査し、多大に被害を被ったすべての人びとに対し公平に扱うことを促す。アメリカの良心を回復する方法はほかにはない（U S Cong 1988 129 130）。

　ここでは、アメリカユダヤ人委員会が、ナチスの強制収容によるユダヤ人犠牲者への補償をアメリカの強制収容による日系人への補償の先例として取りあげている。ここで注目したいのは、この主張がユダヤ人側から行われているという点である。同じ強制収容であっても、ヨーロッパのユダヤ人とアメリカの日系人とでは、その損害の規模には大きな差がある。それにもかかわらず、ユダヤ人側からこのような意見が出されているのには、かれらが負った傷、そして、アメリカにおいて同じ過ちが二度と起こらないようにとの願いを読み取ることができる。

　このように、第 100 議会において開催された下院 442 法案の公聴会の資料からは、アメリカユダヤ人委員会が、戦時民間人転住・収容に関する委員会の勧告を全面的に支持していたことが明らかとなった。そこには、日系人の安全や合法的な権利を守ることは、すべての集団の安全や合法的な権利を守ることにつながると考え、市民的自由法の制定のために行動を起こすユダヤ人の姿があった。

　また、日系人の強制退去や強制収容について調査を行った戦時民間人転住・収容に関する委員の設置過程において、この公聴会の委員長であるフランク下院議員が大きな役割を果たしていたことが明らかとなった。そして、公聴会におけるフランク下院議員と証人とのやり取りや日系人により提出された意見書からは、強制収容という不正義に対するユダヤ人の思いや両集団による強制収容体験の共有というものが感じられた。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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