カール・マルクスの外れた予言

2021-12-04 (Sat)

本日のキーワード　：　ノストラダムスの大予言、マルクスの大予言、非科学

ミシェル・ノストラダムス（Michel Nostradamus、1503年12月14日 - 1566年7月2日）は、ルネサンス期フランスの医師、占星術師、詩人。また料理研究の著作も著している。日本では「ノストラダムスの大予言」の名で知られる詩集を著した。彼の予言は、現在に至るまで非常に多くの信奉者を生み出し、様々な論争を引き起こしている。

『ミシェル・ノストラダムス師の予言集』（ミシェル・ノストラダムスしのよげんしゅう、Les Prophéties de M. Michel Nostradamus）は、フランスの占星術師ノストラダムスの主著である。単に『予言集』 (Les Prophéties) と呼ばれることもある。

本日の書物　：　『自由と成長の経済学「人新世」と「脱成長コミュニズム」の罠』　柿埜真吾　PHP研究所

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　マルクスの死からすでに優に 100 年以上が経過したが、革命は彼らが予言したような形では起きなかったし、【社会主義の実験は明白に失敗した】。20 世紀になって、発展した資本主義国ではなく、経済発展が最も遅れたロシアで起きた革命をマルクスの予言の成就と見なすのは困難である。

　彼らの予測では、資本主義の最も進んだイギリスで革命が起きるはずだった。資本主義国の労働者はマルクスの予測とは反対にますます穏健化し、共産主義暴力革命は支持されなくなった。資本主義はマルクスの予測より遥かに長命を保っている。

　対象的に、【社会主義国の計画経済は大失敗で、繁栄も自由ももたらすことなく崩壊してしまった】。ソ連の失敗を、あれは「本当の」社会主義ではなかったと言って弁護する人がいる。これが正しいとすると、社会主義革命は起こったことさえなく、マルクスは完全に間違っていたことになる。そのような【誤った理論は間違いなく放棄して然るべき】だろう。

　もちろん、資本主義にも不調な時はあり、万事順調なわけではない。【リーマン・ショックやコロナ禍のような危機】はある。【マルクス主義者はなぜかその度に勝ち誇って、マルクスは正しかった！と主張する】。これは実に不可解である。

　【マルクスは、資本主義がたぶんいつかは崩壊するだろうとか、いつかは大きな不況に見舞われることがあるだろう、といったわけでは決してなかった】。そのようなまぐれあたりの仮説は科学的とは言えない（いつかは雨が降るだろうという予言に何か価値があるだろうか？）。彼は、もっと科学的な仮説、つまり、【資本主義はその “矛盾” が激化し、ますます深刻な経済恐慌に見舞われるようになり、間もなく崩壊するという仮説を唱えた】のである。この仮説は科学的に反証可能という意味では優れた仮説であり、どうとでも言える曖昧な予言でない点では称賛に値するだろう。

　だが、100 年以上たってもまだ予言が実現しないのだから、【予言が外れたのは明白】である。資本主義がますます激しくなる経済恐慌で崩壊しなかったなら、【マルクスは「資本主義の運動法則」を “科学的に” 解明したとは決して言えない】はずである。それにもかかわらず、マルクス主義者の間では未だにマルクスの科学性を疑う者はほとんどおらず、少しでも期待させるようなことがあると、彼らはその外れた予言書を引っ張り出すのである。

　このような態度は、「科学的」社会主義とは言い難い。マルクス自身も自分のことを科学的な仮説を立てた学者だと思っていたはずである。何を言っても正しかったことにされてしまう予言者にされるのは不本意なのではないだろうか。』

強制退去・強制収容により受けた日系人の心の傷

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、人類が近代以降に大変な苦労をして手に入れた「自由主義」・「民主主義」・「資本主義」を基盤とした「経済成長」こそが、世界中の人々の暮らしぶりをより良くするための大前提であることが理解できる良書で、その「経済成長」を軽んじたり否定しながら、“格差是正” や “分配” などといった “甘言” を口にする輩が、実は「反資本主義者」であり、「反民主主義者」であり、「反自由主義者」であり、その考え方の大本が前近代の人類社会にあり、それは「全体主義」に通じる類の考え方であるということもハッキリと認識できるようになるお薦めの良書となります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　759,526（758,201）÷46,827,765（46,737,197）＝0.0162・・・（0.0162）　「1.62％（1.62％）」

イタリア　：　132,618（132,551）÷4,835,435（4,826,738）＝0.0274・・・（0.0274）　「2.74％（2.74％）」

日本　：　18,319（18,315）÷1,724,379（1,724,172）＝0.0106・・・（0.0106）　「1.06％（1.06％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものであることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そこで、現在、そのユダヤ人（＝ユダヤ教徒）なるものに焦点をあてているところになります。参考にさせて頂いているのは次の論文になります。

☆『アメリカにおける日系人差別とユダヤ人 -1906年から1988年を中心に-』駒込希

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　第 5 章アメリカのユダヤ人と日系人の戦後補償運動

第 1 節市民的自由法と第99議会下院 442 法案の公聴会

　・・・さらに印象深いのは、反名誉棄損同盟が強制退去や強制収容により受けた日系人の心の傷に着目している点である。反名誉棄損同盟のルースは同じ公聴会において以下のように語る。

　戦時民間人転住・収容に関する委員会が認めたように、強制収容者は莫大な損失を被った。収入や財産の損失だけでなく個人の自由の損失もあった。くわえて、教育やキャリアの機会も奪われた。しかし、最も重要なのは、愛する者からの別離や排除されたことによる恥辱、そして二流市民という付随する思いといった感情的な傷なのである（U S Cong 1986 760）。

　さらに、ルースは以下のようにも証言する。

　人種差別と闘うことへの関心のため、反名誉棄損同盟は、第二次世界大戦中の日系アメリカ人の強制収容の影響を解消することに従事し続けている。この関係で、反名誉棄損同盟は、長年、一貫して、この強制収容に関する法的救済手続きをサポートし続けている。日系アメリカ人の強制収容という現在まで続いている恥辱を解消する責務のため、反名誉棄損同盟は、大統領令 9066 に準じた有罪判決の成功した異議申し立てにおいて、法廷助言者としてフレッド・トヨサブロウ・コレマツ（Fred Toyosaburo Korematsu）、ゴードン・ヒラバヤシを支援した（U S Cong 1986 760）。

　反名誉棄損同盟は、強制収容により日系人が受けた被害について財産や機会の損失といったものだけではなく、「愛する者からの別離」、「排除されたことによる恥辱」、「二流市民という付随する思い」、そして「強制収容という現在まで続いている恥辱」といった心の傷にも言及している。これらは、強制収容という不正義を経験したことのあるユダヤ人の心境を反映させた発言であるとも受け取ることができるであろう。

　なお、ここでふれられているユダヤ人による法的救済手続きのサポートは、かれらの得意分野といえる。佐藤は「公民権闘争の過程で、北部ユダヤ人社会が行った支援のなかで特に重要であったのが、ユダヤ人法曹団による支援であった。人種統合を実現するために可決された公民権関連法案の多くは、実は全国的ユダヤ人団体の事務局で、そこに所属するユダヤ人顧問弁護士団の手によって草稿が作成され、ユダヤ人議員の手で連邦議会に提出されたものであった。さらに、公民権にかかわる数百の法廷闘争で、訴えを起こした黒人の原告のために弁護を買って出たのも、その多くがユダヤ人の弁護士であった」と公民権運動期のユダヤ人のアフリカ系アメリカ人に対する支援を評価する（佐藤 2000a, 197-198）。

　このように、第 99 議会において開催された下院 442 法案の公聴会の資料からは、反名誉棄損同盟が、戦時民間人転住・収容に関する委員会の勧告を全面的に支持していたことが明らかとなった。そこには、日系人の問題をアメリカ国内全体の問題ととらえ、この問題を解消しようとする反名誉棄損同盟の姿があった。また、日系人の強制退去や強制収容について調査を行った戦時民間人転住・収容に関する委員会の設置過程において、反名誉棄損同盟はその設置に大きな役割を果たしていたことが明らかとなった。反名誉棄損同盟は、戦時民間人転住・収容に関する委員会の設置より前から、日系人に対する強制退去や強制収容を人種差別という不正義としてとらえ、その設置にあたり意見書の提出を行い、不正義を正す取り組みを行っていた。

　さらに、公聴会において、強制退去や強制収容による日系人の財産や機会の損失のみならず、日系人が受けた心の傷について言及していた反名誉棄損同盟の行動からは、日系人と同様に迫害されてきたエスニック集団としてのユダヤ人と日系人との迫害体験の共有というものを読み取ることができた。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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