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    親子チョコ💗(400冊以上の良質な書籍のご紹介)

    子どもたちの教育のため、また、その親である私たち自身が学ぶための、読まれるべき良質な書籍のみをご紹介させていただきます。

     >  お金 >  「金融政策とは雇用を確保する政策である」 ということが理解できない “おバカな” 元日銀総裁が犯した 『怠惰の罪』

    「金融政策とは雇用を確保する政策である」 ということが理解できない “おバカな” 元日銀総裁が犯した 『怠惰の罪』

    『七つの大罪と四終』(ヒエロニムス・ボス画、1485年頃)

    本日のキーワード : 怠惰、七つの大罪、日本銀行



    怠惰(たいだ)とはすべきことを怠ける様子を表す言葉である

    キリスト教では怠惰(sloth) は七つの大罪の一つに数えられる他の6つが人の欲を発端にするのに対しこちらは逆に放棄を端にする言葉である

    七つの大罪(ななつのたいざい、ラテン語: septem peccata mortalia、英: seven deadly sins)キリスト教の西方教会おもにカトリック教会における用語ラテン語や英語での意味は「七つの死に至る罪」だが罪そのものというより人間を罪に導く可能性があると見做されてきた欲望や感情のことを指すものである

    ブリューゲル「七つの大罪シリーズ」より
    ブリューゲル「七つの大罪シリーズ」より

    本日の書物 : 『給料低いのぜーんぶ日銀のせい』 高橋 洋一 ワニブックス



    戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

    そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

    私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

    客観的に情勢を判断する必要があります。

    それでは、この書物を見ていきましょう!




    『 一方、【米国のFRB】は、【物価の安定】に加えて【雇用の最大化】も【 2 つの任務 (dual mandate) 】であるとして二枚看板の一つに掲げている。筆者も【 「金融政策とは雇用を確保する政策である」 】と常々言い続けてきた一人だ。

     しかしこれまで【日銀は 「日銀の金融政策」 と 「雇用」 との関係性を、ほぼ無視】する時代が長く続いてきた

     実際、【白川方明】・前日銀総裁の時代は、【金融政策によって雇用を確保できるという考えがまったく無かった】と言っていい。

    白川 方明
    白川 方明

     【それどころか、白川氏はデフレとは金融政策で解決できるものではないと公言し、デフレの原因は人口減少にあるとの持論を展開した人物だ】。近年発行された【自身の著書の中でも長々とそう論じている】

    中央銀行:セントラルバンカーの経験した39年

     しかし世界を見ればわかるとおり【人口減少は続いているのにデフレを脱却している国は多い】氏の唱える【 「人口説」 はとうに否定されている】ものだ

    子供 笑う 女性

     このことは【日銀の政策における重大な誤り】であったと同時に【日本経済を著しく悪化させ、国民を不幸に導いた大罪】であると筆者は考える。

     【しかし、白川氏の著書を見る限り、その反省はゼロだ】。これには絶望感を感じるしかない。この点については後述する。』

    日の丸

    ユダヤ集団とマイノリティ集団との交流


    いかがでしょうか?

    今回ご紹介させていただく書物は、特に現在30代から40代の方々の多くが働いても働いても全然給料が上がらないその根本原因がいつまで経っても自分たちの “無能さ” を認めようとしない 『日本銀行』 にあるということが非常によく分かる書物で、世界標準の経済・金融政策に対する 『日本銀行』 の無知ぶりはもとよりそもそも基本的な経済の仕組みについてすら理解していないのではないかと思われる『日本銀行』のおバカっぷりについてその代表事例である 『白川方明』 元日銀総裁を面白可笑しく扱き下ろす形で解説されているお薦めの良書となります。

    読書 10-076

    それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

    (死亡症例数)÷(感染症例数)=(致死率)

    ※(  )内は前回の数値

    plbsdawafq.jpg
    Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

    アメリカ : 722,858(720,474)÷44,817,875(44,731,793)=0.0161・・・(0.0161) 「1.61%(1.61%)」
    plbsdawafq1.jpg

    イタリア : 131,503(131,461)÷4,712,482(4,709,753)=0.0279・・・(0.0279) 「2.79%(2.79%)」
    plbsdawafq2.jpg

    日本 : 18,084(18,063)÷1,714,201(1,714,060)=0.0105・・・(0.0105) 「1.05%(1.05%)」
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    geffsydu.jpg
    『Persistence of neutralizing antibodies a year after SARS-CoV-2 infection in humans』













    egdusyed.jpg
    【日本語訳】 U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet : Activity at the Wuhan Institute of Virology  (米国務省 / ファクトシート : 武漢ウイルス研究所での活動)

    さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学(Christian theosophy)」「ベーメ神智学(Boehmian theosophy)」出発点として、その後人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にあるユダヤ・キリスト教的な 「贖罪(しょくざい)」 の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し自らの罪に対する償(つぐな)い・贖(あがな)いを果たそうと躍起になっているそんな 「極左おパヨク」 に繋がる一連の系譜について確認して参りました。



    ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな 「極左おパヨク」 は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

    その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い到底達成不可能な目標である “平等 (equality)” を強要(←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です!)し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し(←これが、ポリコレw)、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

    では、なぜそれを目指そうとするのでしょうか?

    それは、「寡頭制 (oligarchy/オリガルキー)」のもとである連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

    ポイント 女性

    その「寡頭制 (oligarchy/オリガルキー)」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム(全体主義者)でもあったロベルト・ミヒェルス(ロベルト・ミヘルス)提唱した仮説である 『寡頭制の鉄則』 (iron law of oligarchy)について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学(Christian theosophy)」「ベーメ神智学(Boehmian theosophy)」の影響を見ることができました。

    ロベルト・ミヒェルス(ロベルト・ミヘルス)
    ロベルト・ミヒェルス(ロベルト・ミヘルス)

    また「寡頭制 (oligarchy/オリガルキー)」同根の言葉である「オリガルヒ(oligarch)」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前にマルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものでることを確認し、そこには少なからぬ 「ユダヤ人 (=ユダヤ教徒)」 が存在していることも判明いたしました。さらにはウクライナとユダヤ人 (=ユダヤ教徒) と特異な関係をウマン (ウーマニ) 巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

    そこで、現在そのユダヤ人 (=ユダヤ教徒) なるものに焦点をあてているところになります。参考にさせて頂いているのは次の論文になります。

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    『アメリカにおける日系人差別とユダヤ人 -1906年から1988年を中心に-』駒込 希



    それでは早速、続きを見て参りましょう。

    『 第 3 章 第二次世界大戦期のユダヤ人と日系人

    第 2 節 日系新聞とユダヤ人

     ・・・次の記事は、1941 年 7 月 31 日の 『羅府新報』「マイノリティの権利」 というタイトルで掲載されたものである。


     マイノリティを守るための委員会 (Committee to Defend Minority) のオープンカンファレンスが 8 月 13 日水曜日にファースト・ユニテリアン教会 (First Uniterian Charch) で開催される予定である [中略] ミーティングのための準備が、街のニグロ、ユダヤ、そしてスペイン語話者の代表する委員で進行中である。「われわれは、オリエンタルの血統の人びとの参加も希望している」 とアナウンスされた。8 月 13 日のプログラムの入場料は 20 セントの予定である。二世が出席するように促されている ( 『羅府新報』 1941 年 7 月 31 日, 英語面 1)。


     この記事からもマイノリティの権利を守るための活動にユダヤ人が参加していたことがわかるこの記事の興味深いところはユダヤ人以外の代表がニグロやメキシコ系というところであろう力のあるカトリックやプロテスタントといったマジョリティとの交流に限らずニグロやメキシコ系、そして、そこにアジア系の参加も促しマイノリティ集団とともに活動を行うユダヤ人の姿からはかれらがいかに市民的自由を尊重していたかを読み取ることができる。ユダヤ人によるマイノリティ集団との交流は、ほかの記事でもみられる。たとえば、次の記事は、1941 年 9 月 21 日の 『日米新聞』 に 「挙国一致パネルスピーカーとして指名されたキド・サブロウ」 というタイトルで掲載されたものである。


     日系アメリカ人市民協会の会長であるキド・サブロウ (Kido Saburo) は、9 月 30 日の火曜日にカリフォルニア大学で開催される 「挙国一致と集団摩擦」 (National Unity and Group Conflicts) に関するディスカッションのパネルグループのメンバーである。このディスカッションは、午後 7 時半からウィラー・ホール (Wheeler Hall) の 11 号室で毎週開催されているシリーズのひとつである。フレデリック・スピーグルベルガー (Frederick Speegleberger) 博士がメインスピーカーで、ディスカッションの内容は、人種集団の財政難、住居、教育、忠誠、そして公民権についてを中心とする。ほかのパネリストは、カリフォルニア大学におけるかつてのニグロのフットボールスターで、代表チームのコーチであるウォルター・ゴードン (Walter Gordon) とユダヤ連合会 (Jewish Federation) の事務局長のヘンリー・J・サパー (Henry J. Sapper) である ( 『日米新聞』 1941 年 9 月 21 日, 英語面 1)。


     このパネルディスカッションのパネリストもまた、日系、ユダヤ系、アフリカ系というように各マイノリティ集団を代表する人物で構成されている。このことからも、集団としてのユダヤ人が第二次世界大戦期に日系人をはじめとするマイノリティ集団と交流をもっていたことがわかる。

     強制収容にともない発行を停止する直前の 1942 年 4 月 28 日の 『日米新聞』 には 「立退く日系市民に萬腔の同情捧ぐ 神の守護と幸運を祈る 基教牧師廿八名の公開状」 というタイトルで、日系人の強制退去に対しキリスト教とユダヤ教の牧師等が公開状を発表したという記事が掲載されており、同じ内容の記事が英語面にもみられる ( 『日米新聞』 1942 年 4 月 28 日, 3, 英語面 1)。図 4 は、その実際の記事である。

    図4 日系人の強制退去に対し


    ということで、本日はここまでとさせて頂きます。









    続きは次回に♥




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