“素人学者” のガイ・スチュワート・カレンダーが発表した “おバカ” な論文

2021-11-01 (Mon)

本日のキーワード　：　太平洋十年規模振動、気候変動、素人学者

太平洋十年規模振動（たいへいようじゅうねんきぼしんどう、Pacific Decadal Oscillation：PDO）とは太平洋各地で海水温や気圧の平均的状態が、10年を単位とした2単位（約20年）周期で変動する現象である。太平洋10年周期振動とも言う。海洋と大気が連動して変化する。

1900年以降のPDO指数の推移

本日の書物　：　『地球温暖化「CO2犯人説」は世紀の大ウソ』　丸山茂徳、戎崎俊一、川島博之、他　宝島社

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　19世紀前半、自然温室効果や気候感度（外的な要因に対して気候がどれくらいの影響を受けるか）の概念が確立され、【物理化学の創始者の一人】といわれる【S・アレニウス（1859 〜 1927）】が、1896 年にCO2が産業革命前の 300 ppmから 600 ppmに倍増したことによる地表気温上昇への気候感度は 5.5 ℃と発表した。

スヴァンテ・アウグスト・アレニウス

　【温暖化論史上で最も重要な議論】は、「【地表】では大量に存在する【水蒸気の赤外吸収】と【CO2の赤外吸収】が【重なる】ので、【CO2が倍増しても大気の赤外線透過率はほとんど低下せず、CO2による温室効果はきわめて小さい】」という【物理的原理】である。

　つまり、【水蒸気が少ない上空ではCO2温暖化が起きる】が、【地表では水蒸気のマスキング効果によってCO2温暖化は起きない】のである。実際、1900 年にS・アレニウスのライバルである【物理学者】の【K・オングストローム（1857 〜 1910）】が【この点を指摘したあとの 30 年間は、CO2による温暖化問題を取り上げる学者はいなかった】。

クヌート・オングストローム

　もちろん、その【背景】には【太陽活動が低調だった】うえに、海洋振動現象である【太平洋十年規模振動（PDO：Pacific Decadal Oscillation）指数がマイナスで寒冷期だった】ことがあった。ところが【 1923 年から太陽活動が活発化】し、【PDO指数が 1926 年にプラスへ転じた】ので【温暖化が顕著になった】。

　【物理学者でなくエネルギー技術者にすぎなかったG・カレンダー（ 1897 〜 1964 ）】は、前述した【「地表水蒸気によるマスキング効果」を知らなかった】ので、【この自然的温暖化をCO2増加が原因で起きていると勘違い】し、1938 年の論文で気候感度は 2 ℃と発表した。彼はスチームエンジンを扱っていたので、真黒な煙を吐いて石炭が燃やされているのに危機感を感じたのだろうか。

ガイ・スチュワート・カレンダー

　【 “素人学者” のカレンダー】の学会発表に対して、【気象学者】だった【C・E・P・ブルックス（1888 〜 1957）】は、「現在起きている【温暖化は太陽活動の活発化によるもの】と考えられる。【CO2増加とは偶然の一致に過ぎない】」と【批判】した。』

在米日系新聞が報じたユダヤ人にかかわる記事

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、“世紀の大ウソ” である「地球温暖化CO2犯人説」に踊らされる “無学・無知” な方々には、特にお薦めの良書で、これまでに人類が築き上げてきた「科学」に基づけば、たかだか大気中濃度が 400 ppm （ppmは “100万分の” の意。つまり 400 / 1,000,000 ＝ 0.0004、すなわち 0.04 ％）しかない二酸化炭素（CO2）が巨大な地球全体をホットにする、などといった馬鹿げた話が “大ウソ” であることは自明で、最先端の科学に基づく有力な仮説（スベンスマルク効果）について、本書をご覧頂き、学んで頂ければ、「地球温暖化CO2犯人説」に踊らされていることが、如何に恥ずかしいことであるか、を認識することができるようになります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　712,856（710,927）÷44,306,695（44,199,254）＝0.0160・・・（0.0160）　「1.60％（1.60％）」

イタリア　：　131,274（131,228）÷4,698,038（4,695,291）＝0.0279・・・（0.0279）　「2.79％（2.79％）」

日本　：　17,945（17,918）÷1,711,206（1,710,426）＝0.0104・・・（0.0104）　「1.04％（1.04％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものでることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そこで、現在、そのユダヤ人（＝ユダヤ教徒）なるものに焦点をあてているところになります。参考にさせて頂いているのは次の論文になります。

☆『アメリカにおける日系人差別とユダヤ人 -1906年から1988年を中心に-』駒込希

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　第 3 章第二次世界大戦期のユダヤ人と日系人

第 2 節日系新聞とユダヤ人

　・・・『日米新聞』ならびに『羅府新報』内のユダヤ人にかかわる記事については、主に以下の 7 つ内容に関する記事に分類することができる (33)。

①　ナチスのユダヤ人迫害

②　ナチスの迫害によりアジアに避難しているユダヤ人

③　キリスト教とユダヤ教

④　著名なユダヤ人

⑤　ユダヤ教の祭日がロサンゼルスの農産市場に与える影響

⑥　アメリカ国内の反ユダヤ主義

⑦　ユダヤ人による差別撤廃などの活動

　① のナチスのユダヤ人迫害に関しては、アドルフ・ヒトラー（Adolf Hitler）によるユダヤ人迫害について『日米新聞』ならびに『羅府新報』両紙ともに多くの記事を掲載しており、第二次世界大戦期という時代背景を物語っている。記事では、ヨーロッパ各地でナチスにより迫害されたユダヤ人の様子が詳説されている。② のナチスの迫害によりアジアに避難しているユダヤ人に関しては、日本や上海に滞在しているユダヤ人の様子を描いた記事が多く見受けられ、『日米新聞』ではとりわけ多くの記事を掲載している。たとえば、1941 年 3 月 8 日の『日米新聞』では、「日本で住みたい流浪のユダヤ人群波国領事館へ査証願」というタイトルで、ポーランドから逃れてきたユダヤ人が大阪のポーランド領事館に殺到したという記事を掲載している（『日米新聞』 1941 年 3 月 8 日, 2）。③ のキリスト教とユダヤ教に関しては、新約聖書と旧約聖書に焦点をあてた話題が多くみられ、主に『羅府新報』の宗教欄を中心に記事が掲載されている。④ の著名なユダヤ人に関しては、ユダヤ系の学者、政治家などについての記事が『羅府新報』でよくみられた。たとえば、第二次世界大戦中に日本へ立ち寄った経済学者フランツ・オッペンハイマー（Franz Oppenheimer） (34) に関する話題なども取りあげられていたのは興味深い（『羅府新報』 1939 年 9 月 28 日, 3, 英語欄 10; 1939 年 10 月 25 日, 5）。

　アメリカのユダヤ人に関する記事は、⑤ から ⑦ が中心となる。では、⑤ のユダヤ教の祭日がロサンゼルスの農産市場に与える影響に関してふれる。ユダヤ教の祭日がロサンゼルスの農産市場に与える影響に関する記事は、『羅府新報』においてたびたびみられた。1939 年 9 月 23 日の『羅府新報』の羅府農産市場欄には、「猶太人の大祭日で一般市況閑散」という見出しを確認することができる。ここで述べられている「ユダヤ人の大祭日」とは贖罪日であるヨム・キプール（Yom Kippur） (35) のことを指しており、ヨム・キプールのユダヤ人の断食が影響して、市場が閑散となったことが語られている（『羅府新報』 1939 年 9 月 23 日, 4）。図 1 は、その実際の記事である。

　ユダヤ人の祭日を日系人社会が把握していることは、ロサンゼルスにおいて日常的に両集団が接触する機会があったと考えられるであろう。些細な内容ではあるが、この記事からはロサンゼルスの多民族社会を垣間みることができる。羅府農産市場欄におけるヨム・キプールに関する記事は、祭日の前後に幾度となくみられ、今回の分析期間だけではなく、1910 年代の『羅府新報』にも掲載されていた。

注 (33)
　本節では、すべての新聞記事の引用において、旧字体を新字体に改めている。

注 (34)
　ドイツ出身の経済学者。オッペンハイマーは、ナチスから逃れアメリカへ渡る際、慶應義塾大学に招聘され日本に立ち寄ったとの記録がある。時期的に、この記事はその時のオッペンハイマーの滞在を指している可能性が高い。

注 (35)
　ユダヤ教において、1 年の罪を反省し、神に対し許しを請う日。この日、ユダヤ人は一切の労働を禁じられ、飲食や入浴も労働と見なされる。ヨム・キプールは、グレゴリオ暦で 9 月末から 10 月半ばの 1 日にあたる。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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