生物とウイルスとの 「共進化」 ～ 生命誕生＆進化のメカニズムを解くカギ

生物とウイルスとの「共進化」　～　生命誕生＆進化のメカニズムを解くカギ

2021-10-10 (Sun)

本日のキーワード　：　共進化、ウイルス、生物

共進化（Co-evolution）とは、一つの生物学的要因の変化が引き金となって別のそれに関連する生物学的要因が変化することと定義されている。古典的な例は 2 種の生物が互いに依存して進化する相利共生だが、種間だけでなく種内、個体内でも共進化は起きる。

本日の書物　：　『京大おどろきのウイルス学講義』　宮沢孝幸　PHP研究所

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　新型コロナウイルスは、私たちの社会に大きな影響をもたらしました。重症になった方やお亡くなりになった方もいらっしゃいます。一方で外出制限や時短営業要請などにより、経済的に大損害を被った方も少なくありません。

　新型コロナウイルスの終息は、私たちみんなの願いですが、仮に新型コロナウイルスがおさまったとしても、安心するわけにはいきません。【次のウイルスが控えているから】です。

　【自然界に存在しているウイルス】は、新型コロナウイルスだけではありません。【ヒトが感染して病気を発症する新しいウイルス】は、【主に動物界からやってきます】が、【動物界にはウイルスがたくさんあります】。

　これまで、ウイルスの研究者は、ヒトが感染するウイルスに比べると、動物ウイルスの世界にはあまり目を向けてきませんでした。しかし、【動物ウイルスにも目を向けないと、再び、動物由来のウイルスがやってきて、社会に大混乱が起こりかねません】。新型コロナウイルスを教訓にして、【多種多様な動物のウイルスを視野に入れて、次のウイルスに備えておくべき】ではないでしょうか。本書では、動物界の恐ろしいウイルスについても、ご紹介したいと思います。

　しかしながら、【自然界に存在するすべてのウイルスが恐ろしいウイルスというわけではありません】。ウイルスの中には、私たちの誕生に役立っているウイルス、進化を促進してきたウイルス、がんを抑えるウイルスなど、有用なウイルスもたくさんあります。

　中でも【独特のメカニズム】をもっているのが、【「レトロウイルス」】と呼ばれるウイルスです。レトロウイルスとは、簡単に言えば、【宿主の遺伝子情報であるDNA （これをゲノムと呼びます）にウイルスの情報を書き加えてしまうウイルス】です。レトロウイルスが免疫系を撹乱したり、免疫担当細胞を殺してしまうことにより、免疫機能を抑制してしまうこともあるのですが、逆に、【DNAを書き換えることによって、生物を進化させてきた】面もあるのです。

　【レトロウイルスは現代でも存在】していますが、【数億年前、数千万年前にも地球上で多くのレトロウイルスが存在】していました。その【古代のレトロウイルス】は、実は、【私たちのゲノムDNAの中に組み込まれています】。【ヒト】においては、【遺伝情報であるゲノムのうちの 9 ％はレトロウイルス由来の遺伝配列情報が占めています】。

　なぜ、私たちのゲノムDNAの中に古代のウイルスの情報がたくさん入り込んでいるのでしょうか。解明できていない謎の部分が多いのですが、それを探っていくと、【生命誕生のメカニズム】や【進化のメカニズム】などの解明の手がかりとなります。レトロウイルスについて知ると、私たち生物がウイルスと戦いながらも、お互いを利用し合って共存してきた側面も見えてきます。【生物とウイルスは、「共進化」してきたのです】。』

「写真花嫁」と排日移民法（1924 年移民法）

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、最先端のウイルス学の科学的知見に基づいて、新型コロナウイルスやそれに類似するウイルス、あるいは将来ヒトへと感染する恐れがあるウイルスなど、幅広くウイルス全般について解説がなされている書物で、ウイルスがどのようなものであるかがキチンと理解でき、また、ワクチンについても、何がメリットで、何がデメリット（あるいはリスク）なのかが正しく理解できるお薦めの良書になります。メディアの報道やネットの情報に頼るのではなく、科学者の目からみて、何が判っていて何が判っていないのかを、本書を通じて知ることで、正しく知識のアップデートが図れると思います。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　677,690（674,346）÷42,365,041（42,156,541）＝0.0159・・・（0.0159）　「1.59％（1.59％）」

イタリア　：　130,421（130,354）÷4,641,890（4,638,516）＝0.0280・・・（0.0281）　「2.80％（2.81％）」

日本　：　17,294（17,247）÷1,682,076（1,680,309）＝0.0102・・・（0.0102）　「1.02％（1.02％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

また「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉である「オリガルヒ（oligarch）」につきましても、ロシアやウクライナの事例を参照して、それがいまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたものでることを確認し、そこには少なからぬ「ユダヤ人（＝ユダヤ教徒）」が存在していることも判明いたしました。さらには、ウクライナとユダヤ人（＝ユダヤ教徒）と特異な関係を、ウマン（ウーマニ）巡礼の形成の歴史を通じて確認することができました。

そこで、現在、そのユダヤ人（＝ユダヤ教徒）なるものに焦点をあてているところになります。参考にさせて頂いているのは次の論文になります。

☆『アメリカにおける日系人差別とユダヤ人 -1906年から1988年を中心に-』駒込希

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　第 2 章 20 世紀前半のカリフォルニア州のユダヤ人と日系人

第 3 節カリフォルニア州のユダヤ人と 1924 年移民法

　1924 年、日本人にとって重大な法律がアメリカ議会で制定された。それは、1924 年移民法、または排日移民法とも呼ばれ、アメリカへの移民数を制限し、帰化不能外国人の入国を禁止するものであった。この移民法の制定により、日本からアメリカへの移民はその扉を閉ざされたのであった。

　1924 年移民法に関する先行研究は、政治学的視点から 1924 年移民法の制定要因を検証したものが顕著である。たとえば、蓑原は埴原書簡 (23) がアメリカ議会に与えた影響に関して考察し、中村は写真花嫁が 1924 年移民法の制定に与えた影響について検証している（蓑原 2002; 中村 2015）。また、1924 年移民法の制定過程に焦点をあてた研究も見受けられ、ポール（Rodman Wilson Paul）は、アメリカ議会における同法の制定過程を詳説し、飯野は、1924 年移民法制定までをアメリカにおける排日運動の関係から検証している（Paul 1936; 飯野 1978）。さらに、法学的な視点からの研究もみられ、パーカー（A. Warner Parker）は 1924 年移民法の帰化不能外国人条項を考察している（Parker 1925）。』

1919年のエンジェル島（カリフォルニア州）での日本の写真花嫁。

写真花嫁（しゃしんはなよめ、英語：picture bride）とは、日本からハワイ（王国・準州）またはアメリカ合衆国に移住した男性と写真・履歴書などを交換するだけで実際に会うことなく、代理による結婚式を行い、入籍によって査証を発給され、渡航した女性であり、また、この習慣を指す場合もある。1907 年から 1908 年にかけて成立した日米紳士協約によって再渡航・家族呼び寄せ以外の日本人の移民が禁止された後、現地の日系社会の存続・発展のために取られた措置であり、1924 年の排日移民法の成立までの間に 20,000 人以上の写真花嫁が渡航した。ただし、米国では、個人の意思や感情を無視した野蛮な習慣であり、紳士協定に違反するなどとして、排日論者のさらなる反感を買ったため、1920 年、日本政府は、旅券発給を妻が夫とともに渡航する場合にのみ限定し、事実上、この時点で写真花嫁の習慣は廃止された。

また、当時大日本帝国の一部であった朝鮮半島における朝鮮人女性も 1910 年から 1924 年までの間に約 1,000 人が写真花嫁として渡米した。

『明治拾八年に於ける布哇（ハワイ）砂糖耕地の状景』ジョセフ・ドワイト・ストロング

『　1924 年移民法の制定には、1921 年移民法（Immigration Act of 1921）が大きくかかわっている。1921 年、アメリカの年間移民数を制限する 1921 年移民法が制定された。この移民法は時限立法であり、年間の移民総数を 357,000 人に制限し、西半球以外の国からの移民に対しては、1910 年の国勢調査をもとに各国ごとの移民数を 3 ％まで認めるというものであった。しかし、思ったほどの効果が得られなかったため、1924 年、基準となる国勢調査を 1890 年に設定した上で、各国への割当移民数を 2 ％へと修正した（有賀・大竹・志邨・平野 1993, 202）。この国勢調査の設定年の修正は南・東欧からの移民の流入に大きな影響を与えた。20 世紀初頭のアメリカの総移民数に占める南・東欧からの移民の割合は高く、その中には多くのユダヤ系の移民も含まれていた。しかし、1890 年は、南・東欧からの移民が増加する前であったため、この修正により、これらの移民のアメリカへの移住は大幅に規制されることになった。

　そして、日本人にとってもっとも影響を及ぼしたことは、1924 年移民法に帰化不能外国人の入国禁止の条項が加えられたことであった。1922 年、帰化不能外国人の入国禁止に関する条項を含んだ移民法案をアルバート・ジョンソン（Albert Johnson）下院議員が提出し、ヘンリー・カボット・ロッジ（Henry Cabot Lodge）上院議員もまた、1923 年に同様の移民法案を議会に提出した。そして、その後もいくつかの帰化不能外国人の入国禁止に関する条項を含んだ移民法案が議会に提出される状態が続いた。当初、この帰化不能外国人の入国禁止条項に対してアメリカ議会内では反対の意見があった。「こうした状況にあって、国務長官チャールズ・E・ヒューズは、日本からの移民はすでに『紳士協約』によって制限されており、また審議中の移民法案にある割当制によってさらに制限されるのであるから、わざわざ日本人のみを排斥する条項を設ける必要はないという意見であった。あらたに提案されている割当法は、一八九〇年の国勢調査に基づく外国生まれの人口の二パーセントを年間移民許可数として各国に割り当てるものであり、それを日本人に当てはめると、日本からの移民許可数は二四六人にすぎず、その結果、二重の利がある ― つまり日本人移民を無きに等しい数にとどめ、かつ日本人に対する差別待遇といった非難を受けずに済む ― と彼は論じた」と飯野が指摘するように、帰化不能外国人の入国禁止条項は、日本人のアメリカへの入国を規制するという点では、それほど意味をなすものではなかった（飯野 1978, 15）。

　さらに重要なのは、この条項が、1908 年の日米紳士協定に抵触する点であった。それまで、アメリカへの日本人移民の規制は日本側が配慮する体制をとってきた。そのため、アメリカ側からの規制は、日米関係に亀裂をもたらす可能性があった。しかし、最終的には、1924 年 5 月 26 日にカルヴィン・クーリッジ（Calvin Coolidge）大統領により署名がなされ、1924 年 7 月 1 日より 1924 年移民法は施行されることになった。

注 (23)
　1924 年移民法の制定を阻止するためにアメリカの国務長官チャールズ・E・ヒューズ（Charles E. Hughes）へ宛てた当時の駐アメリカ大使埴原正直の書簡。書簡の中で用いられた「重大な結果」（Grave Consequences）という表現が、アメリカへの恫喝ととらえられ、アメリカ議会における 1924 年移民法の制定につながったとの説がある。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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