FC2ブログ

    親子チョコ💗(400冊以上の良質な書籍のご紹介)

    子どもたちの教育のため、また、その親である私たち自身が学ぶための、読まれるべき良質な書籍のみをご紹介させていただきます。

     >  国史 >  白川 方明 & 野田 佳彦は、ハイパー野郎コンビでした (⌒∇⌒)

    白川 方明 & 野田 佳彦は、ハイパー野郎コンビでした (⌒∇⌒)

    A storm is coming 64

    本日のキーワード : ハイパー野郎、白川時代、民主党政権時代



    経済学でハイパーインフレーション(英語: Hyperinflation、ハイパーインフレとも)とは非常に高く典型的には加速するインフレーションのことである。

    物価上昇のプロセスが長引き過去の市場価格を調べない限り一般には気づかないような低インフレとは異なりハイパーインフレーションでは名目価格商品の名目コストマネーサプライが急速かつ継続的に増加する

    アメリカの経済学者フィリップ・D・ケーガンはハイパーインフレーションは「インフレーション率が毎月50%を超えること」と定義している





    本日の書物 : 『 脱GHQ史観の経済学 エコノミストはいまでもマッカーサーに支配されている』 田中 秀臣 PHP研究所



    戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

    そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

    私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

    客観的に情勢を判断する必要があります。

    それでは、この書物を見ていきましょう!




    『 今の黒田東彦総裁の前まで、【日銀】【雇用にも経済の安定にもほぼ無関心だった】。昔の【日銀】【 「失われた20年」 に対して 「無罪」 を主張してきた】のである。この【 「日銀無罪論」 】は、【官僚の伝達機関でしかないマスメディアや、経済論壇でも主流の意見だった】

     たとえば、いまも日銀内部では人気の高い【白川方明】前日銀総裁は、【日本経済の低迷とデフレを人口減少に求めている】。簡単にいえば、働く人の数が減少することで生産性が低下していき、購買力も失われてしまった。【日本銀行】人口減少をふせぐ力はないので【日本経済の低迷に責任はない、というのが白川の立場】だろう。

    白川 方明
    白川 方明

     ただし【人口減少デフレ説】は【現実の前に否定されている】日本の人口減少は2019 年でマイナス 0.22 % (前年比) だ対して全国消費者物価指数 (生鮮食料品を除く) はプラス 0.6 %である消費増税の影響がなかった 18 年は 0.9 %だ【白川総裁の日銀時代はデフレが普通だった】が、インフレ目標に届かないものの、消費増税と新型コロナ危機の前までは上昇傾向でもあった。【人口減少とデフレは結びついていない】単に【白川時代の金融政策が間違っていた】のだ

     「白川時代」と書いたが、実は【日本銀行の伝統的な見解】とは、【経済不況に対して中央銀行は積極的な金融緩和をむしろしない方が望ましい、という考え】昔もいまも支配的だ。これを【 「日銀理論」 】と名付けている。まさに【緊縮主義以外のなにものでもない】。アベノミクス以降、「日銀理論」に反対する政策決定メンバーが増えているが、【日銀の底流はいまだにこの 「日銀理論」 だ】

     【白川時代】はちょうど【民主党政権の時代】にあたる。【野田佳彦】首相と【白川】総裁は、【前者が消費増税路線、後者が不況の中での消極的金融政策】と、ある意味で【ぴったり合った緊縮主義コンビだった】。もちろん【日本には不幸の時代】だ。

    野田
    野田 佳彦

     リーマンショック以降の長引く不況、そして東日本大震災、円高やデフレが加速する中で、積極的な経済復興策として、【日本銀行が長期国債の直接引き受けを行い、積極的な財政政策を行うこと】が話題になった。【石橋湛山のリフレ主義の現代版】である。具体的には償還期限が 1 年以上の長期国債を政府が発行し、それを日本銀行が紙幣と交換することを意味する。政府はそれで得た長期資金をさまざまな経済復興の財源に利用することができるのだ。しかしこのような日本銀行の長期国債の直接引き受けをめぐっては、【当時の野田・白川コンビはきわめて否定的だった】

    石橋湛山
    石橋 湛山



     日銀の長期国債の直接引き受けについて、【最も極端な反応を示しているのが、当時の白川だった】。長期国債の直接引き受けは、【通貨の信認を低下させて、ハイパーインフレーション(きわめて高いインフレ率)をもたらす】【白川】は当時、【学会などの席上で発言していた】



    中央銀行総裁が、公の場で、自国の通貨の信認の低下に言及するのはきわめて異例であり、その意味からも【日本銀行】がこの【長期国債の直接引き受けにただならぬアレルギーをもっていることがわかる】。』

    日の丸

    ラビ・ナフマンの遺骨を巡る争い


    いかがでしょうか?

    今回ご紹介させていただく書物は、財務省・日銀を中心とした “無能官僚” や、その庇護の下でデタラメな言説を振りまく “似非経済学者”、同様に飼い慣らされる“家畜としてのマスコミ業界”が、占領期のGHQの誤った経済政策= “不況期の緊縮政策”「金科玉条」 (この上なく大切にして従うべききまり。金や玉のように立派な法律。)の如く妄信して止まない現状について、その歴史的な流れを紐解きながら如何に彼らが 「自ら思考して判断する能力が欠落している連中」 であるのかを分かりやすく解説された良書となります。

    読書7-84

    それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

    (死亡症例数)÷(感染症例数)=(致死率)

    ※(  )内は前回の数値

    gspacethgdasw.jpg
    Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

    アメリカ : 629,891(628,984)÷37,980,821(37,813,616)=0.0165・・・(0.0166) 「1.65%(1.66%)」
    gspacethgdasw1.jpg

    イタリア : 128,855(128,795)÷4,494,857(4,488,779)=0.0286・・・(0.0286) 「2.86%(2.86%)」
    gspacethgdasw2.jpg

    日本 : 15,701(15,681)÷1,344,549(1,323,000)=0.0116・・・(0.0118) 「1.16%(1.18%)」
    gspacethgdasw3.jpg



















    egdusyed.jpg
    【日本語訳】 U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet : Activity at the Wuhan Institute of Virology  (米国務省 / ファクトシート : 武漢ウイルス研究所での活動)

    さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学(Christian theosophy)」「ベーメ神智学(Boehmian theosophy)」出発点として、その後人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にあるユダヤ・キリスト教的な 「贖罪(しょくざい)」 の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し自らの罪に対する償(つぐな)い・贖(あがな)いを果たそうと躍起になっているそんな 「極左おパヨク」 に繋がる一連の系譜について確認して参りました。



    ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな 「極左おパヨク」 は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

    その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い到底達成不可能な目標である “平等 (equality)” を強要(←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です!)し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し(←これが、ポリコレw)、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

    では、なぜそれを目指そうとするのでしょうか?

    それは、「寡頭制 (oligarchy/オリガルキー)」のもとである連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

    ポイント 女性

    その「寡頭制 (oligarchy/オリガルキー)」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム(全体主義者)でもあったロベルト・ミヒェルス(ロベルト・ミヘルス)提唱した仮説である 『寡頭制の鉄則』 (iron law of oligarchy)について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学(Christian theosophy)」「ベーメ神智学(Boehmian theosophy)」の影響を見ることができました。

    ロベルト・ミヒェルス(ロベルト・ミヘルス)
    ロベルト・ミヒェルス(ロベルト・ミヘルス)

    この「寡頭制 (oligarchy/オリガルキー)」同根の言葉「オリガルヒ(oligarch)」 というものがあります。現代のロシアに見られるもの(ロシアに限ったものではありませんがw)ですが、いまから数十年前にマルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたもので、その理解を一層深めるために少し視点を変えてウクライナにおけるユダヤ人に焦点をあてて次の論文を参照しながら考えているところとなります。

    gdytesoka.jpg
    『ウマン巡礼の歴史 : ウクライナにおけるユダヤ人の聖地とその変遷』 赤尾 光春



    それでは早速、続きを見て参りましょう。

    『 4.ウマンか、エルサレムか?

     ブレスラフ・ハシディームにとって年来の夢であったウマン巡礼はこうして華々しい復活を遂げとりたてて困難もなく永続化するかにみえた

     しかしブレスラフの内部から思わぬ挑戦が持ち上がった1993 年 1 月ブレスラフ・ハシディーム大多数の与り知らぬところでイスラエルを訪問した当時のウクライナ大統領レオニード・クラフチュークがイスラエル大統領ハイム・ヘルツォークの要請に従いウーマニに眠るラビ・ナフマンの遺骨をイスラエルへ移送することに同意を示すという公式発表があったこの突然の報道に驚愕した世界ブレスラフ会議は直ちにヘルツォーク大統領に対しこの 「律法 [Halacha] (150) に反する」 要請の取り下げを求めて電報を送ったこうしてこの 「公式の」 外交的取り決めは即刻撤回されたがウマン巡礼の復活を喜ぶハシディームの多くに暗い影を投げかけたと同時にナフマンの遺骨がエルサレムに移送されることを待望していた一部の者たちにとってこの撤回のニュースは深い幻滅に違いなかった

     ブレスラフ全体を揺るがす醜聞が再び持ち上がったのはそれから三年後のことである。1996 年 11 月、二人の 「ハシディーム」 がナフマンの墓のそばにあるアパートの一階を借り数日間に渡ってアパートから穴を掘り続けていたことが発覚した。調べによればこの二人はナフマンの遺骨をイスラエルへ移送する計画を企てこの突貫作業に及んだのだった

     これを受けてブレスラフ世界会議はブレスラフ内の様々な諸派の代表者を召集し、今後ナフマンの墓を移送しようとするいかなる試みも否認するという異例の決議を行った (152)。こうした一連の醜聞の背景にはブレスラフ・ハシディズム内部の派閥闘争が見え隠れしているがいずれの事件にも直接関与していたのは「ナフナヒーム」 [Nachnachim] と呼ばれる一派であった


    注 (150)
     ユダヤ教の戒律とその解釈の体系。

    注 (152)
     Yediot ‘akharonot, 19 November 1996. 更に一年後には、エルサレムのシオン山にあるダビデ王の墓周辺の土地を何者かが掘り返すという事件が発覚した。Ha’aretz, 1, 2 December 1997. 』


    ということで、本日はここまでとさせて頂きます。









    続きは次回に♥




    ランキング参加中で~す^^ ポチっとお願いします♥
    ↓↓↓↓↓↓↓

    にほんブログ村 本ブログへ
    にほんブログ村


    人気ブログランキング



    PVアクセスランキング にほんブログ村

    関連記事

    コメント






    管理者にだけ表示を許可する