あまり大げさに心配する必要はなさそうな、「地球温暖化問題」という “法螺話”

2021-07-29 (Thu)

本日のキーワード　：　対数関数、CO 2 濃度、飽和

対数（たいすう、英: logarithm）とは、ある数 x を数 b の冪乗 b^p として表した場合の冪指数 p である。
この p は「底を b とする x の対数（英: logarithm of x to base b; base b logarithm of x）」と呼ばれ、通常は log_b x と書き表される。
また、対数 log_b x に対する x は真数（フランス語版）（しんすう、英: antilogarithm）と呼ばれる。数 x に対応する対数を与える関数を考えることができ、そのような関数を対数関数と呼ぶ。対数関数は通常 log と表される。

☆人工説隠蔽のコロナと嘘だらけの脱炭素はよく似ている

本日の書物　：　『「脱炭素」は嘘だらけ』　杉山大志　産経新聞出版

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　【CO 2 による温室効果の強さ】は、【CO 2 濃度の関数で決まる】のだが、その関数形は直線ではなく、【対数関数】である。すなわち、【温室効果の強さは、濃度が上昇するにつれて伸びが鈍化してゆく】。なぜ対数関数になるかというと、CO 2 濃度が低いうちは、僅かにCO 2 が増えるとそれによって赤外線吸収が鋭敏に増えるけれども、【CO 2 濃度が高くなるにつれ、赤外線吸収が飽和する】ためだ。【すでに吸収されていれば、それ以上の吸収は起きなくなる】。

　つまり、今後の 0.8 ℃ の気温上昇は、280 ppm を 2 倍にした 560 ppm で起きるのではない。【CO 2 濃度が 1.5 倍になったとき、すなわち 420 ppmを 1.5 倍して 630 ppmになったときに、産業革命前に比較して 1.6 ℃ の気温上昇になる】。

　これはいつ頃になるか。大気中のCO 2 は、今は年間 2 ppm ほど増えているので、このペースならば、【さらに 210 ppm 増加するには 105 年かかる】。つまり、【気温上昇が 1.6 ℃になるのは 2130 年】、というわけだ。仮にCO 2 増加のペースが加速して年間 3 ppm になったとしても、210 ppm 増加する期間は 70 年。1.6 ℃ になるのは 2095 年となる。

　なお以上の計算をもう少し細かく行うと、国際エネルギー機関（ＩＥＡ）の現状政策シナリオ、つまり 2019 年以降に追加の温暖化対策がない場合の排出量に近いＩＰＣＣのＲＣＰ 6.0 シナリオに沿って排出が推移した場合、630 ppmになるのは 2088 年となる。

　【つまり 2088 年に産業革命前に比べて気温上昇が 1.6 ℃ になる】。

　【この程度の気温上昇のスピードなら、これまでとさほど変わらない】ので、【あまり大げさに心配する必要はなさそう】だ。というのも、【日本も世界も豊かになり技術が進歩するにつれて、気候の変化に適応する能力は確実に高まっている】からだ。』

プーチン・ロシアの戦略構想

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、義務教育期間中にお勉強が出来なかった、あるいは、その後の高校・大学でも何ら学ぶことがなかった、さらには、社会人になっても何ひとつ正しい知識を得られない、そのような自分のアタマでモノゴトを考えることができない方々（とくに “ド文系や体育会系” ）が、昨今流行りの「グリーン・バブル」に騙され踊らされてしまう現象に警鐘を鳴らす書物で、『脱炭素』という非常に馬鹿々々しい「作り話（フィクション）」について、何がどう間違っているのかを、文字中心に書かれていることで、モノゴトを知らない “ド文系や体育会系” な方々でさえも簡単に理解できるレベルに分かりやすく解説されている良書になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　608,530（608,229）÷33,991,412（33,959,407）＝0.0179・・・（0.0179）　「1.79％（1.79％）」

イタリア　：　127,851（127,840）÷4,281,214（4,278,319）＝0.0298・・・（0.0298）　「2.98％（2.98％）」

日本　：　14,976（14,965）÷835,029（831,587）＝0.0179・・・（0.0179）　「1.79％（1.79％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

この「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉に「オリガルヒ（oligarch）」というものがあります。現代のロシアに見られるもの（ロシアに限ったものではありませんがｗ）ですが、いまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたもので、その理解を一層深めるために、次の論文を参照しながら考えているところとなります。

☆『プーチンの選択したもの[I] : ユーコスつぶしとオリガルヒ資本主義の行方』　鈴木博信

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　はじめに

　・・・同年 10 月末、ハダルコフスキー社長がユーコス石油傘下のかせぎ頭であるシベリアの｢ユガンスクネフチェガス｣社視察の途次、自家用ジェット機でノヴォシビールスク空港に降り立ち燃料を補給しはじめたところを、プレスを引きつれて待ちぶせしていた FSB の武装部隊がこれみよがしに逮捕してしまったのである｡モスクワに連行されたハダルコフスキーは劣悪な環境で悪名高いマトロスカヤ・チシナー拘置所の八人部屋の雑居房に押し込まれ、ここで判決までの日々をすごすことになった｡

ミハイル・ホドルコフスキー

　40 才にして 80 億ドルちかい個人資産をもち、クウェート一国以上の日産量の石油を産出するロシア最大の石油企業のオーナーへと一気に駆け上がったポスト・ソビエト資本主義の代表選手の運命は、劇的に転換した｡

　ハダルコフスキーは巨額の脱税と詐欺のかどで起訴された｡これを追うようにして、当局はユーコスの口座をすべて封鎖した上で、ユガンスクネフチェガス社にたいし、脱税金額と追徴金を即刻納付せよ、その資金を調達するためにも同社の一切を入札にかけるべし、という強硬な行政命令が出され、入札が強行された。

　落札した無名の投資会社は、国営石油企業のロスネフチ社のダミーだった｡その結果、ユガンスクネフチェガス社はロスネフチ社に強引に吸収・合併されたのも同然となり、ユーコス社の解体が急速に進行することになった｡ただし、落札には額の多少にかかわらず資金が必要である｡それがどこから調達されたのか、は後述する｡

　これと平行してこの年 12 月に行われた下院選挙では、プーチン政権の翼賛政党である｢統一ロシア｣が圧勝してこれに追随する政派とともに議席の 3 分の 2 以上を掌握してしまう｡あけて 2004 年 3 月に再選を果たしたプーチン大統領は、ロシア全土 89 の自治体の知事・首長を住民の選挙制から大統領による任命制に切りかえるという大転換をやってのけるなど、全面的な中央集権化, ｢大統領｣強権支配化にむけて全力を傾注しつつある｡

ウラジーミル・ウラジーミロヴィチ・プーチン

　1 期目には、クレムリンに前任者のエリツィン大統領から引きついだエリツィン｢一家｣ (ロシアのマスコミは｢セミヤー｣＝｢ファミリー｣とロシアのマスコミはよびならわしてきた) の実力者を居座らせて妥協しつつ満を持してきたプーチン政権は(４)、2 期目に入るや、セミヤーの実力者であるヴォローシン大統領府長官、カシヤーノフ首相らを退任させ、クレムリンを完全に直参の腹心で固めおえた｡

　これからみるように、プーチンがハダルコスキー社長もろともユーコスつぶしにふみ切り、それをふまえて強力な再選大統領として登場したことにより、プーチンが｢ロシア経済の市場化とロシア政治の民主化｣という２つのテーマをどのように組合わせて展開することに決めたのか、その構図が最終的に浮彫りになったといえる｡

　結論を先取りしていえば、改革に手を付けたとたん一方的にくず折れるように崩壊してしまい、だしぬけに｢冷戦｣の敗者になってしまったソ連＝ロシアの自尊心をよみがえらせ、｢強国｣として国際舞台にふたたび復活させるために、クレムリンの強力な管理下での市場化と世界市場への統合・食いこみは推進する｡そのためにも、欧米先進国の共有する制度であり価値観のシステムである｢民主主義｣｢民主化｣にはつきあっていかざるをえないし、つきあって行く。

　しかし、ロシアの政治社会を安定させ秩序づけて強国として再建するにはクレムリンによる一元的・強権的支配の確立を最優先せざるをえないので、民主化の方はいわば制度面・演出面でのみ打ち上げるパーフォーマンスの民主化として披露しておくに止めるしかない｡別のいい方をすれば、｢民主化｣はいわば｢イミテイション民主主義｣として骨抜きにした形で展開していくことにする ――｡これが、いまや明確になったプーチン・ロシアの戦略構想といえよう｡

　この構図をつぶさに例証をあげて具体化し肉付けする作業はつぎに予定している論考にゆずることにして、本稿ではきわめて不十分ながらこの構図のいわば箇条書き的素描をこころみることにしたい。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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