“地球温暖化問題” という「物語（フィクション）」に踊る “アホ” と踊らされる “アホ”

2021-07-20 (Tue)

本日のキーワード　：　フィクション、物語、地球温暖化問題

フィクション（英語: fiction）とは、作り事、虚構のこと。あるいは、作り話。作話。創作。

英語の「fiction」とは、ラテン語のfictio（「作られたもの」）を語源としている。

「fiction フィクション」は、一般には「事実でないことを事実らしく作り上げること」を意味している。つまり、虚構、絵空事、作り話、事実ではないもの、想像上のもの、捏造されたものなどを指す。

ちなみに「物語」と言うと、内容は事実ということもそうでないということもありうるが、「フィクション」と言う場合は内容が事実とは異なる、ということになる。

日本語ではfictionを「架空の物語」ともいう。

☆人工説隠蔽のコロナと嘘だらけの脱炭素はよく似ている

本日の書物　：　『「脱炭素」は嘘だらけ』　杉山大志　産経新聞出版

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　いま日本では、【地球温暖化問題について以下の「物語」】が共有されている。

① 地球温暖化が起きている。

② このままだと、地球の生態系は破壊され、災害が増大して人間生活は大きな悪影響を受ける。

③ 温暖化の原因となっているのは、化石燃料を燃やすことで発生する CO2 であり、これを大幅に削減することが必要だ。

④ 2050 年までに CO2 排出量をゼロにすることが必要だ。

⑤ 温暖化対策は待ったなしの状態である。

　【この「物語」に沿って、政府は予算を獲得する】。温暖化対策を名目とした【予算は、あらゆる省庁や自治体に存在】する。どの計画を見ても、枕詞は同じで、冒頭の「物語」がまず書き込まれ、その後で、必要な政策や予算措置が列挙される。

　【研究者】も、【この「物語」に沿って予算を獲得する】。どの研究提案書を見ても、冒頭の「物語」がまずあって、その後で、実験計画や人員、必要な予算措置が書いてある。

　このような【政府と研究者の利権構造が出来上がる】と、【「物語」】は【繰り返し反復されて、強化されてゆく】。人はその性として、頻頻（ひんぴん）と【同じ「物語」に接する】と、【それが本当だと信じるようになる】。もしくは、本当は信じていなくても、【信じているふりをしている方が、生きていくのが容易になる】。

　【温暖化問題に関係する研究者】は、この社会構造からは滅多に抜け出せない。そうして【「物語」をせっせと再生産する】ようになる。

　ところが、【研究者は、その「物語」を自力で検証したわけではない】。温暖化問題は、自然科学、工学、経済学等、広範な領域にわたる。のみならず、それぞれの領域も細分化されていて、【自分の専門領域以外のことは、相当に頑張って勉強しないと分からず、ほとんどの研究者は何も知らない】。そこで、【他の研究領域については「物語」を使って説明し、自分はその文脈で研究する】、という言い方をする。

　たが、【それによって研究者は、二つの罪を犯している】。

　一つは、【その「物語」を反復したことで、「物語」の科学的真偽を問うことなく、それを強化する罪】である。

　もう一つは、【その「物語」に合うようなバイアス（偏り）を受けた研究報告書を書き、メディア発表をすること】である。』

ウクライナと中国

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、義務教育期間中にお勉強が出来なかった、あるいは、その後の高校・大学でも何ら学ぶことがなかった、さらには、社会人になっても何ひとつ正しい知識を得られない、そのような自分のアタマでモノゴトを考えることができない方々（とくに “ド文系や体育会系” ）が、昨今流行りの「グリーン・バブル」に騙され踊らされてしまう現象に警鐘を鳴らす書物で、『脱炭素』という非常に馬鹿々々しい「作り話（フィクション）」について、何がどう間違っているのかを、文字中心に書かれていることで、モノゴトを知らない “ド文系や体育会系” な方々でさえも簡単に理解できるレベルに分かりやすく解説されている良書になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　606,376（606,179）÷33,780,614（33,764,672）＝0.0179・・・（0.0179）　「1.79％（1.79％）」

イタリア　：　127,731（127,718）÷4,267,105（4,265,714）＝0.0299・・・（0.0299）　「2.99％（2.99％）」

日本　：　14,865（14,847）÷814,315（812,069）＝0.0182・・・（0.0182）　「1.82％（1.82％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

この「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉に「オリガルヒ（oligarch）」というものがあります。現代のロシアに見られるもの（ロシアに限ったものではありませんがｗ）ですが、いまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたもので、その理解を一層深めるために、次の論文を参照しながら考えているところとなります。

☆『ウクライナ政変とオリガルヒの動き』服部倫卓

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　2　ウクライナ危機に至る底流

（4）　産業構造の変化

　本項で述べることは試論の域を出ないが、ウクライナにおけるオリガルヒのありようについて、筆者が注目しているポイントを挙げておく。

　これまでウクライナの財界では、東部の重工業を基盤とするオリガルヒが主流となってきた。具体的には、ドネツィク、ルハンシク、ハルキウ、ドニプロペトロウシク、ザポリージャの各州が地盤であり（ここに中部のポルタヴァ州を加えることも可能だろう）、そこに立地する鉄鋼、石炭、電力、化学、機械といった重厚長大産業が彼らの富の源泉となっていた。中でも、鉄鋼業こそが中核的な産業であり、リナト・アフメトフのシステム・キャピタル・マネジメント（SCM）、ヴァディム・ノヴィンシキーのスマート・ホールディング、イーホル・コロモイシキーのプリヴァト、セルヒー・タルタのドンバス工業連合（ISD）、ヴィクトル・ピンチュークの East One、ヴィクトル・ヌセンキスのエネルゴなど、鉄鋼業を生業とする幾多の財閥を輩出してきた。ドンバス（ドネツィク州とルハンシク州）の盟主として君臨し、ウクライナのオリガルヒの中でも圧倒的な資産規模を誇るアフメトフにとっても、やはり鉄鋼業こそが稼ぎ頭だ。

　ところが、ウクライナの鉄鋼業には構造的な弱点がある。設備が旧式で、品質や付加価値が低く、エネルギー多消費であり、輸出依存度（特に不安定なスポット輸出への依存度）が極端に高いのだ。2000 年代の半ばくらいまでは、中国特需、新興国ブームなどがあり、品位の低いウクライナ産の鉄鋼に対しても、旺盛な世界的需要があった。しかし、2008 年のリーマンショックで鉄鋼バブルも崩壊し、しばらくすると市況は一定の回復を遂げたものの、その後も価格低迷が続いている。かつて輸入鋼材を爆食していた中国が、自国の鉄鋼生産能力を大幅に増強した結果、世界的な設備過剰が生じているのだ。ウクライナには鉄鉱石の資源があるので、現状では原料を安く調達できる優位性によって鉄鋼業が持ちこたえているものの、今の技術力を前提とする限り、じり貧となることは必定だ。つまり、これまでウクライナのドル箱産業としてオリガルヒを育んできた鉄鋼業が、斜陽化しつつあるのである。

　それに対し、近年のウクライナで成長が著しいのが、農業・食料品の分野である。特に、穀物（現在のところ品質等の問題で飼料用が主流だが）および採油用種子・植物油の輸出国として、ウクライナは世界に冠たる存在となりつつある。鉄鋼とは対照的に、この分野では中国の輸入需要も高まる一方で、売り手に有利な市場が続いている。これに伴い、ウクライナでは「アグロホールディング」と呼ばれる農業企業グループの存在感が高まっている。

　前掲の図 2 はウクライナの主要オリガルヒを示しており、すでに述べたとおり縦棒の色を、重工業に特化しているオリガルヒは濃く、農業・食料品に特化しているオリガルヒは薄く表示している。これを見ると、やはり現状では重工業寄りの富豪たちが上位をほぼ独占しており、農業・食料品系は圧倒されているように見える。しかし、装置産業たる重工業でアセットの規模が大きくなるのは、ある意味で当然であろう。キャッシュフローに着目すると、また違った構図が見えてくる。ウクライナの鉄鋼・鉄鋼製品（第 72 – 73 類）と、食料品・農産物（第 01 – 24 類）の輸出額の長期的な推移を跡付けると、2001 年の時点では鉄鋼が食料品の 3 倍の規模だったのに対し、徐々に食料品がキャッチアップし、ついに 2013 年には鉄鋼をわずかながら上回るまでになっている（図 3）。

　鉄鋼業が典型的にそうであるように、ウクライナの重工業は、基本的にソ連時代の国有資産を新興の資本家が民営化で獲得し、引き継いでいるものである。また、窒素肥料を中心とした化学産業などは、原料となる天然ガスの輸入・価格政策に左右される。旧ソ連の条件下では、重工業は国家権力による政策的な裁量に依存する部分が大きく、国と癒着しやすい。それに対し、小売業、ハイテク産業、農業・食品産業などは、ウクライナにあっても概ねオープンで競争的なセクターであると指摘されている。

　前掲の図 2 を見ても、重工業系であるからヤヌコーヴィチ政権寄りであるとか、食料品系であるからその逆であるといった構図は、一概に描くことはできない。ただ、コンチ製菓のボリス・コレスニコフの存在はあったにせよ、アグロホールディングのオーナーなどには、地域党政権に深くコミットするような向きはいなかったことは事実である。上述のように、カーネル社のアンドリー・ヴェレウシキーなどは、確かに地域党に所属していたものの、これは時の権力と共同歩調をとって自社の利益を守るという意味合いが強かった。ニブロン社のオレクシー・ヴァダトゥルシキーに至っては、明確に政権と敵対していた。これもすでに述べたように、ファミリーのユーリー・イヴァニュシチェンコが、輸出割当制を武器に穀物輸出市場に割り込んだり、さらにはニブロンを乗っ取ろうとしたりしたものの、結局業界を支配するまでには至らなかった。

　近年ウクライナで進んできた重工業から農業・食料品へという産業シフトは、当国政財界の勢力図にも、一定のインパクトを与えた可能性がある。また、産業のシフトは地域の力関係にも影響するはずである。ウクライナについてしばしば言われる「東の重工業地帯、西の穀倉地帯」というのはあまりにも粗雑なステレオタイプであり、少なくとも西部・中部・南部・東部と 4 つほどのマクロリージョンに分けて分析すべきで、その中で特に農業生産が盛んなのは実は中部である。いずれにしても、ヤヌコーヴィチ／地域党政権の崩壊に至る底流の一つとして、この要因を捉えることは、あながち的外れではあるまい。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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