全人類に希望を与える日本の細胞研究、全人類に被害を与える中国のウイルス研究

2021-07-19 (Mon)

本日のキーワード　：　iPS細胞、山中因子

人工多能性幹細胞（じんこうたのうせいかんさいぼう、英: induced pluripotent stem cells）は、体細胞へ4種類の遺伝子を導入することにより、ES細胞（胚性幹細胞）のように非常に多くの細胞に分化できる分化万能性 (pluripotency)と、分裂増殖を経てもそれを維持できる自己複製能を持たせた細胞のこと。2006年（平成18年）、山中伸弥率いる京都大学の研究グループによってマウスの線維芽細胞（皮膚細胞）から初めて作られた。

英語名の頭文字をとって、iPS細胞（アイピーエスさいぼう、iPS cells）と呼ばれる。命名者の山中が最初を小文字の「i」にしたのは、当時世界的に大流行していた米Appleの携帯音楽プレーヤーである『iPod』のように普及してほしいとの願いが込められている。

本日の書物　：　『LIFESPAN (ライフスパン) ：老いなき世界』　デビッド・A・シンクレア　東洋経済新報社

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　2006 年、【日本の幹細胞研究者】である【山中伸弥】は、【世界に向けて重大な発表】を行なった。遺伝子の組み合わせをいくつも試した結果、【 4 つの遺伝子（Oct4、Sox2、Klf4、c-Myc）】が【成熟細胞を「人工多能性幹細胞（iPS細胞）」に変えることを発見】したというものである。【iPS細胞は未成熟な細胞】であり、【誘導すればどんな種類の細胞にも変身できる】。4 つの遺伝子からつくられるのは、転写因子という種類の強力なタンパク質だ。4 つの転写因子は、それぞれが別の遺伝子群を制御しており、その遺伝子群は、胚の発生時にウォディントンの「地形」のなかで細胞をあちこちに動かす働きをしている。【 4 つの遺伝子】は、チンパンジー、サル、イヌ、ウシ、マウス、ラット、ニワトリ、魚、カエルなど、【ほとんどの多細胞生物で存在が確認されている】。要するに【山中は、細胞を若返らせることが培養皿の中でできるのを示した】わけだ。この発見により、山中はジョン・ガードンと共に 2012 年のノーベル生理学・医学賞を受賞した。今では、この 4 つの遺伝子は【「山中因子」】と呼ばれている。

　一見すると山中のしたことは、気の利いた “実験室芸” にすぎないように思えるかもしれない。だが、【老化との関係はじつに深い】。その理由としては、【山中のおかげでありとあらゆる血液細胞や、臓器や組織を移植用に培養できるようになる】から、というのもある。だが、【それだけではない】。

　【山中が突き止めたもの】は、ガードンの実験でオタマジャクシを生むことができた【リセットのスイッチ】だ。つまり、【生物の世界における「訂正装置」】だと私は考えている。

　【この種のリセット・スイッチを用いれば、人の細胞を培養皿で初期化できるだけでなく、全身のエピゲノムの「地形」を初期状態に戻すことができる】はずだ。私はそう予想しているし、教え子たちもそれを実証すべく取り組んでいる。それは、「ビー玉」を本来あるべき谷に戻すことであり、たとえば【サーチュインを当初の持ち場に戻すこと】でもある。そうすれば、【老化の過程でアイデンティティを失った細胞は元の姿を回復する】。これこそが、私たちの探し求めてきたＤＶＤの研磨剤だ。』

“オリガルヒ” は決して一枚岩ではありません！

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、『老化』に対して私たちが思い描くイメージあるいは先入観を、その根底から覆す可能性があるということを主張する著者によって書かれた書物で、ひょっとすると、現代を生きる私たちが近い将来に目の当たりにするかもしれない「コペルニクス的転回」が、果たしてどういった科学的な考え方に立脚して現在進行形で進んでいるのかについて、分かりやすい表現で解説がなされている良書になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　606,179（605,857）÷33,764,672（33,742,682）＝0.0179・・・（0.0179）　「1.79％（1.79％）」

イタリア　：　127,718（127,704）÷4,265,714（4,264,704）＝0.0299・・・（0.0299）　「2.99％（2.99％）」

日本　：　14,847（14,834）÷812,069（809,878）＝0.0182・・・（0.0183）　「1.82％（1.83％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

この「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉に「オリガルヒ（oligarch）」というものがあります。現代のロシアに見られるもの（ロシアに限ったものではありませんがｗ）ですが、いまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたもので、その理解を一層深めるために、次の論文を参照しながら考えているところとなります。

☆『ウクライナ政変とオリガルヒの動き』服部倫卓

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　2　ウクライナ危機に至る底流

（3）　体制と国民の板挟みにあうオリガルヒたち

　ヤヌコーヴィチ政権を支持していたオリガルヒの中には、リナト・アフメトフ、ドミトロ・フィルタシ、アンドリーとセルヒーのクリュエフ兄弟、セルヒー・チヒプコのように、政権の中枢に食い込んで国を動かしていた向きもあった。一方、冷蔵庫メーカー「ノルド」のヴォロディミル・ランジクなどは、地域党の古参議員ではあるものの、政治的野心というよりは、ドネツィク企業としての社交的な意味合いや、自社の利益を守ることに主眼があったと考えられる。

ヴィクトル・ヤヌコーヴィチ

　これが、自動車生産・販売「ウクルアフト」のタリエル・ヴァサーゼ、ハイパーマーケットチェーン「エピツェントル」のオレクサンドルとハリーナのヘレハ夫妻、穀物・植物油トレーダー「カーネル」のアンドリー・ヴェレウシキー、養鶏業「アグロマルス」（ブランド名は「ハウリリウシキフ・クルチャト」）のエウヘン・シハル、鉄鋼業「ザポリジスターリ」のヴァシリ・フメリニツィキーなどになると、確かに地域党所属の議員ではあったが、絶対的な忠誠度ではなかった。これらの人物は、いずれもティモシェンコ派など他の政党に所属していた前歴があり、単に自身または自社の利益を守るために時の政権と歩調を合わせているだけであることは明白だった。

ユーリヤ・ティモシェンコ

　そして、こうした御都合主義的に地域党に身を寄せているだけのオリガルヒを悩ます事態が生じた。2013 年 11 月にユーロマイダンが始まると、反政府勢力が翌月の 12 月に「全ウクライナ地域党ボイコット運動」を立ち上げたのである。これは、地域党関係者が経営する企業の商品の不買運動である。ボイコット運動のチラシやウェブサイトを見ると、前出のウクルアフト、エピツェントル、ハウリリウシキフ・クルチャトといった企業・ブランドがずらりと並んでいる。さすがに製鉄所のザポリジスターリや穀物トレーダーのカーネルはボイコットしようがないので挙げられていないが、一般消費者に依拠する企業経営者にとっては、痛いところを突かれた形だろう。不買リストには、「代わりに何を買ったらいいか」というレコメンドが書かれており、ボリス・コレスニコフのコンチの代わりにペトロ・ポロシェンコのロシェンのチョコを買おうというところまではまだ分かるにしても、ノルド社の冷蔵庫の代わりに輸入品を買おうなどいうことまで訴えられている。国産品ではなく外国製品を買おうなどという愛国運動は、前代未聞であろう。

　ボイコット運動は、政権と付かず離れずの距離感を保っていたオリガルヒにも及んだ。たとえば、石油製品販売と乳業などを手掛ける「コンチニウム」という企業グループのイーホル・エレメエフとステパン・イヴァヒウがそうである。2012 年の最高会議選挙で、両名はそれぞれ小選挙区で当選し、政権側から嫌がらせを受けながらも、ユーロマイダン革命に至るまで無会派を貫いた。ただ、ミコラ・アザロフ首相の承認、ヴォロディミル・ルィバク議長の選出といった重要問題の投票では、与党支持に回った。こうしたことから地域党寄りと見なされ、コンチニウム傘下のガソリンスタンドチェーン「WOG」や、「Komo」ブランドのチーズなどが、不買運動のリストに入ってしまったのである。この運動は、コンチニウムの事業が集中している西ウクライナで特に盛んだっただけに、経営者にとっては頭が痛かった。

　地域党との協力関係を保ってきたオリガルヒにとってみれば、ヤヌコーヴィチ政権下でウクライナ経済は一向に上向かず、そうした中で大統領一家は蓄財に明け暮れる有様だった。たとえ政権への恭順の姿勢を示しても、いつ何時ファミリー派のクルチェンコやイヴァニュシチェンコに資産を奪われるか分からない状況となった。それでいながら、国民からはヤヌコーヴィチと同類と見なされて、不買運動の対象とされてしまう理不尽さ。このようにして見てみると、全ウクライナ地域党ボイコット運動は、企業経営者たちに踏み絵を突き付けた形となり、小さからぬ効果を発揮したのではないかと、筆者は推察する。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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