中国共産党という全人類にとっての “がん細胞”

2021-07-09 (Fri)

本日のキーワード　：　がん免疫療法、がん遺伝子、T細胞

がん免疫療法（がんめんえきりょうほう、Cancer immunotherapy、Immuno-oncology）とは免疫機構の非特異的免疫機構（自然的免疫系、Innate immunity）の獲得免疫系に作用をもたらして、異物排除や免疫記憶のより高次の特異的応答を誘導させることにより、病気を治療する方法をいう。広い意味での健康食品の摂取（漢方薬など）から、モノクローナル抗体やサイトカイン（免疫担当細胞の情報物質）の投与、細胞の移入療法、免疫強化療法など多岐にわたる方法が研究の対象となる。

本日の書物　：　『LIFESPAN (ライフスパン) ：老いなき世界』　デビッド・A・シンクレア　東洋経済新報社

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　【老化に唯一の原因がある】などと聞くと、相当に面食らうことだろう。無理もない。そもそも年をとる理由など考えたことはないだろうし、考えないほうが正常といえる。生物学者にしても似たようなもので、たいていはその点を深く考察したことがない。老化に伴う病気を専門とする老年医であっても、【なぜ老化するのか】という点に悩むことは少ないものだ。【たんに、老化の結果を治療する道を探しているだけ】である。

　こうした【「木を見て森を見ず」の姿勢】は老化研究に限った話ではない。たとえば、1960年代という比較的最近になるまで、【がんとの闘い】は【症状との闘いだった】。【なぜがんが発生するかを語ることのできる統合理論がなかったため】である。だから医師はできる限り腫瘍を取り除きつつも、身辺を整理させよと患者に伝えるしかすべのないケースが多かった。【がんは「仕方がないもの」として諦める対象だった】のだ。説明のできない物事が降りかかってきたとき、私たちにはそう口にするよりほかない。

　ところが1970年代に入って、いわゆる【「がん遺伝子」が発見された】。つまり、【変異を起こすとがんを生じさせる遺伝子のこと】である。【この発見ががん研究の枠組みを変えた】。今や製薬会社には、狙うべきターゲットができた。【腫瘍誘発遺伝子（ＢＲＡＦ、ＨＥＲ２、ＢＣＲ-ＡＢＬなど）からつくられるタンパク質】を狙い撃ちにするのである。正常な細胞には影響を及ぼさず、【その種のタンパク質働きだけを妨げる化学物質】。それを開発すれば、ついに私たちは放射線治療や有害な化学療法剤から決別し、【遺伝子レベルでがんの根源を攻撃】できるようになる。がん遺伝子の発見から数十年が過ぎた今も、あらゆる種類のがんを治療できているわけではもちろんない。しかし、それが不可能だなどとはもはや誰も思わなくなった。…

本庶佑

　過去 10 年間になされた飛躍的前進のなかでもとりわけ有望なのが、【免疫チェックポイント阻害療法】、いわゆる【「がん免疫療法」】である［訳注　これに関する研究で日本の本庶佑（ほんじょたすく）教授が 2018 年のノーベル生理学・医学賞を受賞している］。【免疫細胞の一種】である【Ｔ細胞】は【つねに体内を巡回し、“不良細胞” を見つけては、それが増えて腫瘍になる前に死滅させている】。Ｔ細胞がなければ、私たちは1人残らず二十代でがんを発症しているだろう。ところが、【不良がん細胞】は思う存分に増殖したいがために、【Ｔ細胞の “目” を欺くすべを進化させている】。そこで登場したのが、最新かつ最も効果的な【免疫療法】だ。

☆「3.オプジーボとは」小野薬品工業HP

この療法では【免疫チェックポイント阻害剤】という薬剤を用いる。【これががん細胞表面のタンパク質と結合】すると、いわば【がん細胞を隠していたマントを剥がす役目を果たす】。おかげで【Ｔ細胞は正しくがん細胞を見分けて、破壊できる】というわけだ。今のところ、免疫療法が効果を発揮するのは全がん患者の 10 ％に満たない。だが、数々の臨床試験が現在進行中であり、今後この数字は上限することが期待されている。』

ユダヤ系オリガルヒ

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、『老化』に対して私たちが思い描くイメージあるいは先入観を、その根底から覆す可能性があるということを主張する著者によって書かれた書物で、ひょっとすると、現代を生きる私たちが近い将来に目の当たりにするかもしれない「コペルニクス的転回」が、果たしてどういった科学的な考え方に立脚して現在進行形で進んでいるのかについて、分かりやすい表現で解説がなされている良書になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　603,966（603,649）÷33,623,776（33,608,102）＝0.0179・・・（0.0179）　「1.79％（1.79％）」

イタリア　：　127,472（127,458）÷4,258,069（4,257,289）＝0.0299・・・（0.0299）　「2.99％（2.99％）」

日本　：　14,621（14,611）÷796,077（794,794）＝0.0183・・・（0.0183）　「1.83％（1.83％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

この「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉に「オリガルヒ（oligarch）」というものがあります。現代のロシアに見られるもの（ロシアに限ったものではありませんがｗ）ですが、いまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたもので、その理解を一層深めるために、次の論文を参照しながら考えているところとなります。

☆『ロシア経済戦略の行方 ― プーチン政権の経済戦略のルーツに関する一考察 ―』竹村豊

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　Ⅰ.　社会主義経済から市場経済へ

　ロシアが 1917 年の「十月社会主義革命」以降、社会主義経済から市場経済を導入し共産党一党支配から多党制の「民主主義」政体を持つようになったのはまだ今から 24 年前のことである。1991 年 12 月のソ連邦崩壊以降である。革命から崩壊までの 74 年という歳月は社会主義革命以前の帝政時代に資本主義経済の下で育った貴族階級、民族資本家、地主、篤農家は内戦時代にその殆どが失われるか亡命して、市場経済がいかなるものか、肌身で知る人は 91 - 92 年には最早ロシアにいなかったのである。

ボリス・ニコラエヴィチ・エリツィン

　エリツィン大統領の下、ガイダールの過激な経済改革も頭でっかちのもので、その後の新興財閥（Олигархи）による大企業独占の原因となった国有・公有企業の民営化の過程は更に粗っぽいもので新興財閥による寡占資本家を生み出す原因となったのである。民営化対象企業の総資産を１兆 5000 億ルーブルと過少評価し、国民一人当り１万ルーブルの民営化クーポン（Приватизационный чек）を発行し、民営化された国有・公有企業の株式はこのクーポンと交換することで購入できたのである。後に石油企業ユーコスのオーナーとなるホドルコフスキーは、インフレの進む経済混乱の中、現金を求める庶民から無記名のクーポンを買い集め、エリツイン大統領時代、民営化される国有企業を次々に手に入れ、最終的に石油企業のオーナーにまで上りつめたのである。

ミハイル・ホドルコフスキー

ボリス・アブラモヴィチ・ベレゾフスキー

国有・公有企業民営化の過程で時に権力の利用や暴力にまで訴えて経営権を握ったものの中に、英国に亡命した政商ベレゾフスキー氏（14 年、ロンドンで不審死）、後に英国プレミア・リーグのクラブチーム・オーナーとなるEvrazHolding のアブラモービッチ、米国 ALCOA に次いで世界第 2 位のアルミメーカー・Rusal のオーナーとなったデリパスカ（エリツィン大統領の娘婿）、先程触れた石油権益を買収して Yukos を築いたホドルコフスキー、非鉄分野の権益を押え Metaloinvest を築いたウスマーノフ等々が挙げられる。新興財閥トップの共通点として、ユダヤ系が多いこと、当時米国 FRB 議長であったグリーンスパン流の自由市場経済の考えに影響されていたことである。

ロマン・アルカディエヴィッチ・アブラモヴィッチ

オレグ・ウラージミロヴィッチ・デリパスカ

アリシェル・ウスマノフ

　新興財閥がロシアの重要産業を寡占化してゆく中、チェチェン紛争対応で頭角を現したプーチン首相（当時）が 2000 年に任期途中のエリツィン大統領に替わって次期大統領に選出されると、ロシアの基幹産業（資源エネルギー産業）を牛耳っていたオリガルヒの独占から脱し、何とかして国益に適う経済再建を果たそうと考えたのである。

ウラジーミル・ウラジーミロヴィチ・プーチン

　ここがプーチン大統領の「国家資本主義」と言われる経済運営の原点であり、オリガルヒへの対策が重要な政策決定に大いに影響を及ぼすことになるのである。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

ランキング参加中で～す＾＾　ポチっとお願いします♥
↓↓↓↓↓↓↓