2021-07-02 (Fri)

本日のキーワード : 病気、老化、治療
病気(びょうき, 英語: Disease)、病(やまい)は、人間や動物の心や体に不調または不都合が生じた状態のこと。一般的に外傷などは含まれない。
病むという事は、身体的、精神的、社会的生活のどこかが不健康であるというサインである。
本日の書物 : 『LIFESPAN (ライフスパン) : 老いなき世界』 デビッド・A・シンクレア 東洋経済新報社
戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。
そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。
私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、
客観的に情勢を判断する必要があります。
それでは、この書物を見ていきましょう!
『 私は物心ついた頃から、【人がなぜ年をとるのか】を知りたいと思っていた。だが、【老化】は【複雑な生物学的プロセスである】。その【根源を探る】のは、川の水源を探すのに似て簡単ではない。
研究の道のりは右へ左へと曲がりくねり、諦めたくなる日もあった。それでも粘り通してきた。途中ではただの支流にもたびたび出くわしはしたが、これが水源ではないかというものも見つけている。本書ではこの先、【なぜ老化という現象が生物に備わったのか】について新たな視点から斬り込み、それが私のいう【「老化の情報理論 (Information Theory of Aging)」】でどう説明できるかを見ていく。また、どうして私が【老化を「病気」だと、しかも最もありふれた病気だと捉える】ようになったのかを解説するとともに、【それを積極的に治療すること】がたんに【できる】だけでなく、そう【すべき】であることも示していく。そこまでが第 1 部だ。
第 2 部では、【今あるような老化に終止符を打つ】ために、すぐにでもできる対処法や、現在開発中の新しい医学療法を紹介する。これらを用いれば、【老化を遅らせ、食い止め、あるいは逆転させるのも夢ではない】。
「今あるような老化に終止符を打つ」ことが何を意味するものなのか、私はもちろん重々承知している。たから第 3 部では、実際に【老化を治療】できたら未来がどうなるのかを、様々な角度から考察していきたい。同時に、私たちが楽しみに待てるような世界を築くにはどうすればいいのかも提案する。つまり、【ただの寿命ではなく健康寿命が延びて、病気や体の不自由に苦しむことなく長く暮らせる世界】だ。
そんなことは夢物語だと反論してくる人は大勢いる。チャールズ・ダーウィンの研究よりもH・G・ウェルズの作品に近い話じゃないか、と。懐疑派のなかには、非常に賢い人たちも少なくない。ヒトの生体プロセスを熟知していて、私が尊敬しているような人までわずかながら含まれる。
現代的な生活習慣が寿命を縮める元凶なのだと、そういう人たちは断言するだろう。さらにはこうも説くはずだ。自分たちが 100 歳を迎えるとは考えにくく、自分たちの子どもがそこにまで達する見込みも薄い。寿命に関するこれまでの研究と予測に基づけば、孫が 100 歳の誕生日を祝う可能性もまた低い。仮に 100 歳に届いたとしてもたぶん健康体ではないだろうし、その先はどう考えたって長くはない。百歩譲って人間の寿命が本当に延びるとしたら、それはこの惑星にとって最悪のシナリオだ。人類は地球にろくなことをしていないじゃないか!
この手の意見にはことごとく証拠が用意されている。というより、人類の歴史全体がそのことを裏づけているといえなくもない。』

旧ソ連国営資産に群がるオリガルヒと極左ジョージ・ソロス
いかがでしょうか?
今回ご紹介させていただく書物は、『老化』 に対して私たちが思い描くイメージあるいは先入観を、その根底から覆す可能性があるということを主張する著者によって書かれた書物で、ひょっとすると、現代を生きる私たちが近い将来に目の当たりにするかもしれない 「コペルニクス的転回」 が、果たしてどういった科学的な考え方に立脚して現在進行形で進んでいるのかについて、分かりやすい表現で解説がなされている良書になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。
(死亡症例数)÷(感染症例数)=(致死率)
※( )内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE
アメリカ : 601,802(601,647)÷33,540,159(33,520,411)=0.0179・・・(0.0179) 「1.79%(1.79%)」

イタリア : 127,270(127,253)÷4,252,976(4,252,095)=0.0299・・・(0.0299) 「2.99%(2.99%)」

日本 : 14,373(14,353)÷785,692(784,384)=0.0182・・・(0.0182) 「1.82%(1.82%)」


☆【日本語訳】 U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet : Activity at the Wuhan Institute of Virology (米国務省 / ファクトシート : 武漢ウイルス研究所での活動)
さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学(Christian theosophy)」・「ベーメ神智学(Boehmian theosophy)」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な 「贖罪(しょくざい)」 の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償(つぐな)い・贖(あがな)いを果たそうと躍起になっている、そんな 「極左おパヨク」 に繋がる一連の系譜について確認して参りました。
ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな 「極左おパヨク」 は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。
その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等 (equality)” を強要(←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です!)し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し(←これが、ポリコレw)、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。
では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか?
それは、「寡頭制 (oligarchy/オリガルキー)」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制 (oligarchy/オリガルキー)」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム(全体主義者)でもあったロベルト・ミヒェルス(ロベルト・ミヘルス)が提唱した仮説である 『寡頭制の鉄則』 (iron law of oligarchy)について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学(Christian theosophy)」・「ベーメ神智学(Boehmian theosophy)」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス(ロベルト・ミヘルス)
この「寡頭制 (oligarchy/オリガルキー)」と同根の言葉に 「オリガルヒ(oligarch)」 というものがあります。現代のロシアに見られるもの(ロシアに限ったものではありませんがw)ですが、いまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたもので、その過程を理解するために、次の論文を参照しながら理解を深めようとしているところになります。

☆『ロシアにおけるオリガルヒヤについて ― その形成期における権力との癒着を中心に ―』 中澤 孝之
それでは早速、続きを見て参りましょう。
『 2. 銀行間戦争と石油民営化
1997 年、オリガルヒヤという言葉は使われなかったが、事実上のオリガルヒヤによる有力紙 「イズベスチヤ」 の分断が始まった。これは銀行戦争を象徴する現象であった。イズベスチヤは 1927 年以来、ソ連政府機関紙として、ソ連共産党機関紙プラウダと並んで、ソ連を代表する新聞だった。ソ連解体後、国営から公開型の株式会社組織 (51 %は新聞社側、49 %は一般売却で、そのうちルクオイルが 41 %取得) に変わったが、紙名の変更なく、存続している。イズベスチヤ騒動のきっかけは、同年 4 月に同紙編集部が勇敢にも反チェルノムイルジン (首相) の論調を張り (4 月 1 日付け紙面で、チェルノムイルジン首相の資産疑惑を書いた)、編集に介入し始めたルクオイルに対抗したことであった。ルクオイルはカザフスタンの有望な油田開発への参加について政府の認可 (首相の裁可) 待ちで、イズベスチヤの記事はその妨げとなった。

ヴァギト・ユスフォヴィチ・アレクペロフ
ルクオイル側は一時、手持ち株を売り払うつもりだったが、逆に、支配権獲得のために株の買い増しにかかった。一方、編集部側はルクオイルと均衡を取り、新聞の独立を守るために、オネクシムバンク (ポターニン) に近づいた。95 年以来、「エクスペルト」 誌創刊、「コムソモリスカヤ・プラウダ」 株 20 %取得、新ビジネス雑誌 「ルースキー・テレグラフ」 発刊準備とマスコミ王国の創立を目指していたポターニンは渡りに船とこの話に飛びついた。株の争奪戦が展開された結果、オネクシムバンク側は 50 %以上の株をもち、ルクオイルは 49 %にとどまった。対立が続く中、双方は話し合いで編集権を 2 分することを決めた。最後には、「新聞の自由」 闘争の発起人たちは、チュバイス第1副首相兼蔵相 (当時) のスキャンダルを暴き立て (6 月 30 日の紙面で)、一方で、第 3 のスポンサー (新興金融資本家ベレゾフスキーといわれた) を探し当てた。イーゴリ・ゴレムビオフスキー編集長とその同士たちがイズベスチヤを離れて、カラー刷りの 「ノーヴィエ・イズベスチヤ (新イズベスチヤ)」 を創刊することになる (97 年 11 月)。

ウラジーミル・オレゴヴィッチ・ポターニン
97 年にはもう一つ、巨大企業民営化をめぐる政府保有株の争奪戦が展開された。ロシア全域をカバーする電話独占体 「スビャジインベスト」 の株 25 %の取得に 2 つの国際コンソシアムが名乗り出た。一つは、オネクシムバンク - ドイッチェバンク - ジョージ・ソロス・クオンタム基金で、もう一つはモストバンク (グシンスキー) - アリファバンク - クレジット・スイス・ファースト・ボストンで、後者にはべレゾフスキーが付いていた。

裏取引では、モストバンク側に株を譲渡する約束だったが、政府 (チュバイス) は結局、株を高い値段で買ってくれる方を選んだ。ロシア各紙によると、入札直前にフランスの某所で休暇中のチュバイスのもとに、ポターニン、グシンスキー、ベレゾフスキーが集まり、落札価格を談合したといわれる。グシンスキーとべレゾフスキーは 12 億ドル強の最低落札価格を設定することで合意しようとしたが、ポターニンは 16 億ドル出すつもりだと抵抗、物別れに終わった。チュバイスの決断で、ポターニンのオネクシムバンクがスビャジインベスト株を取得した。負けたアリファバンクには代わりに、チュメニ石油が売却された。この騒動で、エリツィン大統領は 「銀行の一つに接近した」 として、アリフレド・コフ副首相兼国有財産管理委員会議長を解任した (97 年 8 月 13 日付け大統領令)。このスビャジインベストと非鉄金属大手 「ノリリスクニッケル」 の政府保有株公開入札をめぐってはさまざまな疑惑が渦巻いた。ノリリスクニッケルの株 38 %の入札ではオネクシムの子会社が管理したため、オネクシムが 「お手盛り」 で入札した。政権周辺での新興銀行資本の暗躍はまさに、ロシア資本主義を象徴した。

ボリス・アブラモヴィチ・ベレゾフスキー
ソ連解体後の国営資産の民営化のうち、石油会社の民営化は 97 年末には終わりに近づいていた。1992 年から 96 年まで、国有石油会社は約 20 の独立した会社に分割された。そのうち、次の 13 の会社は採掘から精製、販売までの一貫経営の会社である。採油量の多い順。丸括弧内は、それを管理する新興資本名。
ルクオイル (ルクオイル)、ユコス (メナテップ)、スルグネフチェガス (スルグネフチェガス)、タトネフチ (タタルスタン)、ТНК (アリファ・グループ)、シダンコ (オネクシム)、シブネフチ (ロゴヴァス)、バシネフチ (バシキリア)、ロスネフチ (РФ)、スラヴネフチ (РФ ・ベラルシア)、ВНК (メナテップ)、オナコ (РФ)、コミТЭК(РФ)
この他に、採油会社としてガスプロムがある。98 年初めにシブネフチとユコスの大型合併でユコシが誕生すると喧伝されたが、同年夏に合併話は中断した。
98 年 7 月 22 日、ルクオイルは 「ロシア大統領と政府への石油・ガス会社幹部のアピール」 なる文書を発表した。これは石油消費税法制化に対する大統領の拒否権発動と反危機租税計画全体を批判したもので、これにはユコス、シブネフチ、シダンコ、スルグネフチェガス、ルクオイル、ТНК、ガスプロム、ВНКの代表が署名した。このうち、ガスプロム、シダンコとТНКがいったん署名の無効を宣言したが、その後、当初の 8 社全部の署名が確認されるという一幕もあった。同年 8 月 5 日にキリエンコ首相が石油各社代表と会見、翌日にはシダンコ (インチェルロスが所有)、オナコ (国家所有) とВНК (ロスプロム所有) が赤字予算の
計上を理由に、資産を差し押さえられるという事件が報じられた。』
ということで、本日はここまでとさせて頂きます。
続きは次回に♥
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