「孤独」 を感じて生きている人の “ありがたい幸せ”

「孤独」を感じて生きている人の “ありがたい幸せ”

2021-06-12 (Sat)

本日のキーワード　：　桎梏、マルクス主義

桎梏（しっこく）　：　 (「桎」は足かせ、「梏」は手かせの意) 手かせと足かせ。転じて、自由な行動を束縛すること。また、そのもの。

本日の書物　：　『インドと日本は最強コンビ』　サンジーヴ・スィンハ　講談社

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　また、【日本】では【「孤独」を感じて生きている人が多い】ようですが、【これもインドではありえないこと】です。なぜなら、【インドでは人付き合いが生きていくうえで欠かせないものであるから】です。【家族のつながりも深い】ものがありますし、【近所との付き合いも大切】にします。

　なぜか？　日本と違ってインドでは、急病になっても電話一本で救急車が来てくれるわけではありません。そんな環境はまだ、整備されていないのです。病院に行っても診察を断られることすらあります。

　だからこそ、【近所付き合いから人脈を広げていく必要がある】のです。インドには【賄賂の風習】が根強く残っていますが、それはインドが【「コネ社会」】であることをも示しているわけです。

　コネがあれば、病院で優先的に診てもらえますし、犯罪の被害にあったときも、警察に知り合いがいれば丁寧に扱ってくれるでしょう。

　インドでは、他人同士でも、電車やバスで隣り合わせになったら世間話を始めるような雰囲気があります。【他人との距離が、日本よりもはるかに近い】。それは、人との結び付きを強くしておけば、自分が生きやすくなるからなのでしょう。

　【日本で孤独に悩む人がいるのは、一人でも生きていけるだけの環境が整っているから】ではないでしょうか。周囲の人たちと支え合わなくても、【とりあえず生きていける】から、自分を孤独にしてしまうことも可能になるのです。

　一方の【インドでは、親の支えを当てにして自分の部屋に引きこもるなどということは、現実問題として不可能】なのです。

　さらに、【インドには年金制度がありません】し、【介護施設も整備しれていません】。だから【歳をとったら子どもの世話になるのが当たり前】で、そういう意味でも家族の結び付きが深くなければなりません。

　先進国には先進国の悩みがある。それは理解できるのですが、やはりインドで生まれ育った私には、【豊かさから来る悩みがあるということ自体が驚き】なのです。

　日本のみなさんは、【自分が住んでいる社会がいかに恵まれたものであるか】、時には思いを馳せてみてもいいのではないでしょうか。』

マルクス主義の桎梏（しっこく）

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、「インド・インド人」と「日本・日本人」とのそれぞれの特徴を比較した場合に浮き上がってくる大きな違いを、それぞれが補完する形で結びつくことで、新たに大きな可能性を拓くことができると主張する著者が、インド人として見た「日本・日本人」の姿を解説しながら、その可能性について分かりやすく解説されている良書になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　596,154（595,647）÷33,316,164（33,295,926）＝0.0178・・・（0.0178）　「1.78％（1.78％）」

イタリア　：　126,342（126,283）÷4,225,163（4,223,200）＝0.0299・・・（0.0299）　「2.99％（2.99％）」

日本　：　13,331（13,219）÷755,695（752,864）＝0.0176・・・（0.0175）　「1.76％（1.75％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、「キリスト教神智学（Christian theosophy）」または「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」として知られる、ヤーコプ・ベーメ（ヤコブ・ベーメ）から始めて、それを受け継いできた人々についてその流れを追ってまいりました。彼らが言っていたことを、簡単に表現したものを列挙致しますと、次のようになります。

ヤーコプ・ベーメ（ヤコブ・ベーメ）

世界は本来壊れているものであり、それを直すことができるのは正しい者だけである

イマヌエル・カント

たとえ世界を直すことができなくても、私たちは常に世界を直すことができると仮定して行動しなければならない

ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲル

世界が固定されていたとしても、私たちは無意識のうちに分裂を起こし、世界が再び崩壊し始めることになる

カール・マルクス

私たちには、世界を壊したいという衝動はない。もし私たちが世界を壊すとすれば、それは私たちが社会とその主人たちからそうすることを学んだからである。

ウラジミール・レーニン

われわれは、世界を固定するために、意識の統一を強行しよう

W・E・B・デュボイス（1918年）

世界のことは忘れて。　私はどうなるの？　私は二つ意識の一部です。助けて！

ヨシフ・スターリン

ロシア人だけが世界を修正するのに十分な正義感を持っている。

ルカーチ・ジェルジュ

（人の言いなりになる）従順な者だけが世界を修正するのに十分な正義を持っている。

毛沢東

中国人だけが世界を修正するのに十分な正義感を持っている。

御覧のように、その根底に存在しているのは、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識になります。キリスト教ならば、イエス・キリストが磔刑に処せられたことを以て、人類の罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いであるとし、人類に救いをもたらす（もたらした）とする、そんな意識です。ですから、これは明確に宗教的な思考・思想であり、これら一連の流れ・系譜は、なんらかの“ひとつの宗教”であると考えることで、より一層理解し易くなります。

マルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想も、“とあるひとつの宗教”から生み出された「贖罪」の意識であり、それは“物質的”なものでしかありませんでした。だからこそ、大失敗に終わったとも考えられるわけですが。。。

しかし、その“とある宗教”の信者らは、大失敗のあと、さまざまな“アイデンティティ”を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物としての“罪”を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になることとなります。

また、シカゴのコミュニティ・オーガナイザーとして有名な極左活動家のソウル・アリンスキーは次のようなことを言っていました。

ソウル・デヴィッド・アリンスキー

The job of the organizer is to maneuver and bait the establishment so that it will publicly attack him as a "dangerous enemy". The word "enemy" is sufficient to put the organizer on the side of the people, to identify him with the Have-Nots, but it is not enough to endow him with the special qualities his own power against the establishment. Here again we find that it is power and fear that are essential to the development of faith.

（オーガナイザーの仕事は、エスタブリッシュメントが彼を「危険な敵」として公然と攻撃するように工作し、おとりとなることです。「敵」という言葉は、オーガナイザーを人々の側に置き、「持たざる者」と同一視するには十分であるが、オーガナイザーが体制側に対抗して自らの力を発揮する特別な資質を与えるには不十分である。ここでもまた、信仰の発展に欠かせないのは、権力と恐怖であることがわかる。）

これを、もっと簡単に言い換えてみますと、次のようになります。

上流階級を打ち負かすための鍵は、中流階級を誘惑することである。

要するに、弱者（下流階級）に寄り添う素振りを見せつつ（つまり、単なる道具として用いることで）、中流階級を惑わせてそれを誘導することで、上流階級に勝つことができると主張しているわけです。

で、この人物と非常に関係が深いのが、同じくコミュニティ・オーガナイザーだったバラク・フセイン・オバマ２世と、ソウル・アリンスキーの著書をもとに論文を書いたヒラリー・クリントンです。

そして、ソウル・アリンスキーの「過激派のルール」に沿って、我が国で極左活動を続けているのが、あの「九条の会」となります。

詳しくはこちらをご参照💗
↓
☆オバマと、アメリカ共産党と、ユダヤ人

このコミュニティ・オーガナイザーの役割を、あたかもボランティアや慈善活動のように勘違いされている方々が非常に多いのですが、これは極左活動家が、その目的を果たすために考え出した理論に基づくものであり、本来あるべき弱者救済とは著しく異なる異質なものです。

そこで、現在、そのような危険極まりない過激派の思想に惑わされることがないように、本来あるべき弱者救済の在り方がどのようなものであるべきなのかを、次の論文を参考にしながら考えているところとなります。

☆『日本型「市民活動」の源流　1868 − 1951』椎木哲太郎

それでは早速、見て参りましょう。

『　本稿では比較制度分析の手法を援用し、日本の「市民活動」の源流を解明しようと試みた。市民活動の前史としての戦前期日本の民間社会事業・協同組合運動・企業フィランソロピー活動は、後発資本主義体制下での官僚機構による利用という側面を有しながらも、「大正デモクラシー」を契機に一定の内発的発展を遂げてきた。しかし、戦時体制下の統制によって、ほぼ完全に国家機構の末端に組み込まれてしまった。そして、戦後占領体制（「1945年体制」）とともに復活を見た訳であるが、ニューディーラーの理想主義が日本的事情に合わせて若干の修正を加えられ、占領終了後、官僚統制とイデオロギー対立という戦前・戦中的側面を継承して定着した体制が、戦後一貫して継続してきたと見ることができよう。

The paper deals with a tentative exploration of Japanese Citizen’s Voluntary Association’s Origin, based on the comparative institutional analysis. It has been frequently stated in the existing researches that private-based social works, co-operative movements, and philanthropy were developed as a consequence of Taisho Democracy whereas the state bureaucracy under the late coming capitalism which was seemingly inherent in Japan successfully capitalized on the voluntarism of these social organizations. However, they were politically embedded in the imperial regime as the total war systems were organized. The tradition of voluntary associations reemerged in the occupation period of allied nations, being modified by the New Dealers of GHQ. It may be concluded that there is a clear discontinuity between the prewar and postwar systems of voluntary associations in terms of the comparative institutional analysis.

Ⅸ　終わりに

　・・・戦後の「社会事業改革」は、農地改革と類似している。即ち、戦前期の小作・農民運動は、資本主義体制の打倒にもつながりかねない強力な反資本主義的要素を内包していた。そして、昭和戦前期の社会事業関係者の一部にも、マルクス主義への強い傾倒を見せる勢力が存在した。加えて戦後復帰した社会政策研究者の圧倒的多数は、マルクス主義の立場に依拠していた。しかし、農地改革によって小所有者となったかつての小作農民たちが、保守勢力の側の強力な支持者となって、強い規制の受け入れと引き換えに、専ら米価水準の引き上げや農業補助金の獲得をめざす圧力集団と化したのと同様に、社会福祉の現場で具体的活動に従事した関係者の多くも、思想的にはともかく、措置費制度の存続を支持して社会保障費の水準の引き上げや施設・労働条件の改善を要請するにとどまり、大きな反体制勢力と化すことはなかったのである。

　さらに付け加えると、農政における「石黒農政」と社会事業行政における「田子社会事業行政」も相似的である。それぞれＧＨＱに対して一定のイニシアティブを発揮することができたのは、「1940年体制」によって圧殺された戦前の進歩的行政の蓄積が存在したからであった。

　以上を要約すると、市民活動の前史としての戦前期日本の民間社会事業、協同組合運動、企業フィランソロピー活動は、後発資本主義体制下での官僚機構による利用という側面を有しながらも、「大正デモクラシー」を契機に一定の内発的発展を遂げてきた。しかし、戦時体制下の統制（「1940 年体制」）によって、ほぼ完全に国家機構の末端に組み込まれて窒息した。そして、戦後占領体制（「1945 年体制」）とともに復活を見た訳であるが、ニューディーラーの理想主義が日本的事情に合わせて若干の修正を加えられ、占領終了後、官僚統制とイデオロギー対立という要素を残し、戦前・戦中的側面を継承して定着した体制が、戦後一貫して継続してきたと見ることができよう。基本的には戦後改革、デモクラシーの復活が最大の画期、即ち1945年体制ないしは1951 年体制であるが、民間社会事業中心の 1920 年代以前の日本へ立ち返るのではなく、経済の不安定化と戦時総力戦体制への移行に伴い、困窮した民間社会事業の側の利害と一致する形で構築された 1940 年体制（厳密に言えば 1932 年体制）からの継続性を残したシステムであったと見なすことができよう。戦後直後の財産税や財閥解体、インフレーションがそれに追い討ちをかけ、戦前回帰の不可能性を決定づけた。そして、官民協調を背景に措置費制度と社会福祉協議会によって特徴づけられ、民間社会福祉事業の経営にとって安定性を保証するシステムが「慣性」を持ち、戦後長きにわたって安定的継続性を保持し得たことはうなずけよう。

　しかし、1960 年代の社会福祉協議会は、高度経済成長が進展する一方で「成長の歪み」が顕在化し、福祉・環境問題を初めとして新たな政策課題が明確になっていったにもかかわらず、それらを自らの組織的発展に結びつけることができなかった。安定的社会福祉システムの地盤沈下である。厳しい見方をすれば、「半官半民」、行政の下請け的存在という限界が自主的な問題提起を阻害し、共同募金を財源とすることができなくなったこともあって、社会福祉をめぐる新たな地域や階層によって異なる多様な要求に十分対応できず、地域福祉の存在感、信頼感を獲得することができなかったと言えよう。ボランティア活動は福祉政策の立ち遅れの中、社会福祉協議会の下で、精神面重視の「奉仕」として、施設中心、あくまでも老人福祉を補完する人的資源としての位置づけにとどまらざるを得なかったのである。

　認識論・運動論としてのマルクス主義の桎梏と市民参加を伴わない社会福祉行政（福祉国家）の限界、さらに言えば産業主義の行き詰まりは世界的な脱産業主義・反権威（官僚）主義の潮流と相俟って、新しい社会的活動のうねりを呼び起こす。高度経済成長期以降の本格的な「市民活動」の展開とその背景については、稿を改めることとしたい。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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