すでに現実化しているデジタル化がもたらす巨大なリスク

2021-03-28 (Sun)

本日のキーワード　：　デジタル化、権威主義体制、監視社会

デジタイズ（英: digitize）は連続的な値を離散的な値に変換すること。その手法全般を含めてデジタイゼーション（英: digitization）ともいう。離散値をデジタル値（英: digital value）といい、コンピュータを用いた手法では2値のビット（英: bit）を使った量子化が主流となっている。発展した情報理論を応用して、既存のオブジェクト・画像・信号（通常アナログ信号）などの情報をデジタイズすることを電子化、またはデジタル化（英: digitalize）という。デジタイズの結果で得られた情報は、元の情報との対比として「デジタル表現」あるいは「デジタル形式」、画像であれば「デジタル画像」などと呼ぶ。

本日の書物　：　『デジタル化する新興国-先進国を超えるか、監視社会の到来か』　伊藤亜聖　中公新書

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　本書の概要は次の通りである。

　まず、昨今注目を集めた「第四次産業革命」論とデジタル化に関する議論を整理したうえで、特に新興国に注目する必要があることを示す。そのうえで新興国論の蓄積と系譜を振り返ることで、デジタル化を考えるうえでも重要な視点を引き出す（第１章）。

　続いてデジタル化がもたらす巨大な可能性を検討する。現地社会が抱える課題を解決する手段として情報技術は大きな潜在力を秘め、さらに先進国にはない発想での技術応用も見られる（第２章）。続いて、新しい技術の社会への導入が先進国よりも新興国で先行するという「飛び越え」（リープフロッグ）型発展が生じ始めている理由を検討する（第３章）。

　しかしながら【同時にリスクも深まる】。後半の章では【新興国元来の脆弱性に、デジタル技術が加わることで生じる問題】を検討する。【特に労働市場への影響は注目に値する】（第４章）。果たして【デジタル経済】は【十分な雇用を創出できるだろうか】。加えて、【権威主義体制】もまたイノベーションを活用し、そこには利便性の向上と【監視社会化】が同居している。【選挙】運動が実施される国々では、市民社会の成熟よりも【フェイクニュース】による【分断】が【先鋭化】してしまうかもしれない（第５章）。

　【世界史に記載されるであろうパンデミック】のなかで、新興国世界の見通しははっきりしない。ただ、高度な基礎科学力が試される研究開発とは異なり、デジタルサービスの社会への導入（社会実装）は、現地での試行錯誤の回数こそが決定的役割を果たす。パンデミックのなかですら、企業家と、現地政府と、人々の模索は続く。そこでは必ず技術の可能性が発見され、そしてまた【社会の脆弱性】までもが発掘されてしまう。デジタル化以後の時代において、日本は新興国がその可能性を広げられるように、もう一方でそのリスクが深刻化することがないよう働きかけることが求められる。今後ますます、新興国で起きることと日本で起きることの同時性は高まるだろう。【思考の幅を広げ、日本自身をアップデートする】ためにも、新興国の取り組みの現場に自ら加わり、ともに考えることが求められる（第６章）。』

過大評価されてきたカール・マルクスの実像

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、中華人民共和国を筆頭とした、いわゆる“発展途上国”に幻想を抱き、その経済的成長やデジタル技術を活用したイノベーションを過大に評価する日本のメディアや自称・知識人が垂れ流すフェイク・ニュースに惑わされている方々には特にお勧めの書物で、その可能性にばかり目を奪われることなく、そこに存在する非常に重大な危険性を認識し、すでに予見されている来るべきリスクに備えるという視点が得られる良書となります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　542,605（542,246）÷29,839,376（29,810,217）＝0.0181・・・（0.0181）　「1.81％（1.81％）」

イタリア　：　105,328（104,942）÷3,390,181（3,376,376）＝0.0310・・・（0.0310）　「3.10％（3.10％）」

日本　：　8,855（8,821）÷457,069（456,247）＝0.0193・・・（0.0193）　「1.93％（1.93％）」

☆Navy SEALS Arrest Hillary Clinton

☆Clinton Shipped to GITMO, Awaiting Military Tribunal

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまでのところで、マルクスに至るまでの「ドイツ思想」に決定的な影響を与えた、「キリスト教神智学（Christian theosophy）」または「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」として知られる、ヤーコプ・ベーメ（ヤコブ・ベーメ）から始めて、その“悪”についてのベーメの思想の影響を受けたイマヌエル・カントとゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲルについて確認して参りましたが、彼らが言っていたことを簡単に表現すると、次のようになります。

ヤーコプ・ベーメ（ヤコブ・ベーメ）

世界は本来壊れているものであり、それを直すことができるのは正しい者だけである

イマヌエル・カント

たとえ世界を直すことができなくても、私たちは常に世界を直すことができると仮定して行動しなければならない

ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲル

世界が固定されていたとしても、私たちは無意識のうちに分裂を起こし、世界が再び崩壊し始めることになる

そして、この流れを受け継ぐカール・マルクスが言っていたことを簡単に表現すると、次のようになります。

カール・マルクス

私たちには、世界を壊したいという衝動はない。もし私たちが世界を壊すとすれば、それは私たちが社会とその主人たちからそうすることを学んだからである。

そして、ここから、さらに一歩踏み込んで積極的な態度へと転換させたのがウラジミール・レーニンで、彼が言っていたことを簡単に表現すると、次のようになります。

1895年のレーニン

われわれは、世界を固定するために、意識の統一を強行しよう

そこで現在は、次の論文を参考にさせて頂きながら、カール・マルクスからウラジミール・レーニンへと受け継がれた流れを確認しているところとなります。

☆『マルクス社会理論の形成とその問題性 : 社会主義崩壊とマルクスの責任をめぐって』　神田順司

それでは早速、昨日の続きを見て参りましょう。

『　5. マルクス「ヘーゲル法哲学批判」における誤謬と論理的破綻

　・・・明らかにマルクスはこれまでヘーゲルを批判し克服したつもりになっていた彼の当の立場を、ヘーゲルによって「市民生活と政治生活とを相互に切り離し」政治生活を宙に浮かしてしまう立場として位置づけられ、困惑し理論破綻に陥った。そして疑いもなく 303 節にあるヘーゲルの参照指示に従って市民社会の 201 節以下の身分構成に関する数節を読んでいる。それに引きずられて論旨が乱れ、これまで彼が論じていた「議会［Stande］」がこの前後で「身分［Stande］」の意に変わる。しかも、マルクスはまたもや市民社会の当該箇所だけを読んだために、ヘーゲルが「労働」と「陶治［Bildung］」を人間の直接性からの解放の契機とする優れた見地を示しているにもかかわらず、「“享楽”」こそが「市民社会の原理」だと主張する。マルクスがこれまで「市民社会」を読まずに国家の章だけを批判の対象にしてきたことはもはや疑いの余地はない。この事実は彼がここでようやく「市民社会」の重要性に気づき、「市民社会の批判」を繰り返し宣言していることからも明らかである。このような混乱をラーピンは、マルクスがこれまでの彼自身の批判に満足せず、「クロイツナーハ・ノート」の作成によって得られた歴史的知識にもとづいてここで論理的批判から経験的批判への転換が行われたと主張しているが、過大評価も甚だしい。

いったいこれ以降のマルクスの批判のどこをもって経験的批判などといえるのだろうか。マルクスの批判は相変わらず論理主義的批判に終始しているのであって、歴史的研究の成果が具体的に現れるのはせいぜい 308 節の二院制についての議論くらいである。そのうえ「クロイツナーハ・ノート」は、ランケの論文について唯一のコメントを除けば、フランス革命史などの著作からのたんなる抜き書きにすぎず、そこからマルクスが何に関心を持ったかは分かっても、何を読み取ったかは証明できないのである。』