ロシア革命（ロシア・クーデター）の本質

2021-03-21 (Sun)

本日のキーワード　：　クーデター、ロシア革命

クーデター（仏: coup d'État）は、一般に暴力的な手段の行使によって引き起こされる政変を言う。

フランス語で「国家の一撃」もしくは「国家に対する打撃」を意味し、発音は（ク・デタ) である。日本語では「クーデタ」や「クー・デ・タ」と表記することもある。英語では単に「coup」（クー）と表記されることが多い。中国語では「政変」という。

本日の書物　：　『あるユダヤ人の懺悔「日本人に謝りたい」（復刻版）』　モルデカイ・モーゼ　沢口企画

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　次に、ロシア革命をプロレタリア革命と建前論に終止するものは、今日では日本共産党以外ほとんどいなくなったが、【ロシア革命の本質】について簡単に触れておくことにする。

　日本ではほとんど知られていないが、当時欧米の新聞論調はロシア革命とはいわず、【「ロシア・クーデター」】と呼んでいるのである。つまり、【クーデター】は【革命とはちがって首がすげかえられただけのもの】である。ユダヤ権力がツァー権力にとって代わったものという意味である。それはフランス革命に次ぐユダヤ人の反撃プログラムの第二弾だったのだ。

　このロシア革命は予言されていたといえよう。１９１３年１０月、ウィーンで発行されていたユダヤ機関誌『ハンマー』第２７４号に次のような記事がある。

「ツァーはキエフにおいてユダヤ人に対する徹底的な撲滅政策を決議した。運命はこの大闘争の結果にかかっている。ただしそれはユダヤ人の運命ではない。何故ならユダヤ人は負けることがないからである。それはただツァーの運命にすぎないというだけのことである。ツァーの勝利はその終焉の発端にすぎない。逃れる道はないことを知るべきである。このことをよく飲み込んでおけ。我々はキエフにおいて、全世界に向かってわれらに侮辱をあたえるものを容赦しないことを示そう。もしユダヤ人が今までにロシアに革命を起す事実を隠す政策をとっていたのなら、キエフ事件におけるツァーの態度が判った今日、その政策は捨てるべきである。この事件の結果がどうであろうと、ツァーに対しては容赦しない。それが我々ユダヤ人の決心である」　』

論理破綻するカール・マルクス

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、「陰謀論」と「陰謀」とを区別が出来ず（あるいは知っていて加担している？）、ある連中にとって、非常に都合が悪いことを“十把一絡げ”に「陰謀論」だとレッテルを貼ってしまう「似非保守とおパヨク」とは違って、今現在起こっている出来事を、どのように見ていけば良いのかという“新たな視点”を提供して下さる書物で、一方通行の偏狭な物事に対する見方から抜け出し、より全体を俯瞰する見方を獲得するヒントが得られるお薦めの良書となります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　536,494（535,406）÷29,526,518（29,478,109）＝0.0181・・・（0.0181）　「1.81％（1.81％）」

イタリア　：　103,001（102,499）÷3,258,770（3,238,394）＝0.0316・・・（0.0316）　「3.16％（3.16％）」

日本　：　8,682（8,625）÷449,113（447,979）＝0.0193・・・（0.0192）　「1.93％（1.92％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまでのところで、マルクスに至るまでの「ドイツ思想」に決定的な影響を与えた、「キリスト教神智学（Christian theosophy）」または「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」として知られる、ヤーコプ・ベーメ（ヤコブ・ベーメ）から始めて、その“悪”についてのベーメの思想の影響を受けたイマヌエル・カントとゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲルについて確認して参りましたが、彼らが言っていたことを簡単に表現すると、次のようになります。

ヤーコプ・ベーメ（ヤコブ・ベーメ）

世界は本来壊れているものであり、それを直すことができるのは正しい者だけである

イマヌエル・カント

たとえ世界を直すことができなくても、私たちは常に世界を直すことができると仮定して行動しなければならない

ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲル

世界が固定されていたとしても、私たちは無意識のうちに分裂を起こし、世界が再び崩壊し始めることになる

そして、この流れを受け継ぐカール・マルクスが言っていたことを簡単に表現すると、次のようになります。

カール・マルクス

私たちには、世界を壊したいという衝動はない。もし私たちが世界を壊すとすれば、それは私たちが社会とその主人たちからそうすることを学んだからである。

そして、ここから、さらに一歩踏み込んで積極的な態度へと転換させたのがウラジミール・レーニンで、彼が言っていたことを簡単に表現すると、次のようになります。

1895年のレーニン

われわれは、世界を固定するために、意識の統一を強行しよう

そこで現在は、次の論文を参考にさせて頂きながら、カール・マルクスからウラジミール・レーニンへと受け継がれた流れを確認しているところとなります。

☆『マルクス社会理論の形成とその問題性 : 社会主義崩壊とマルクスの責任をめぐって』　神田順司

それでは早速、昨日の続きを見て参りましょう。

『　3. 「ヘーゲル法哲学批判」におけるマルクスのヘーゲル把握

　・・・だが、近代の『二元論』という新たな批判の構図に基づいてヘーゲルに挑んだマルクスは、ヘーゲルが国家の行政管理と諸官庁の媒介機能を位置づけた 289 節の注釈との対決の中で理論的破綻に陥る。ヘーゲルは同註釈において「市民社会」の章に立ち返り、市民社会とは「万人の万人に対する私的利害の闘争の場」であると同時に、私的利害と共通利害との、さらには共通利害と国家の高次な視点との軋轢の場でもあるという。しかし、彼がすでに「市民社会に根を張った国家の習俗規範的な基礎」として位置づけた「職業団体（同業者組合）」は、個々人の利益をひとつの共通利益として国家に提示し、「国家においてこそ、それの特殊な目的維持のための手段を得る」のだから、それ自体は特殊な共通利害を体現しながらも「同時に国家の精神に転化する」ことができるという。他方「官僚」の側はこのように集約された特殊な利益の調整を通してそれらの実現と同時に諸個人の統一を図るという「近代国家の原理」の実現をめざし、そのようにして「国家の内的堅固さ」を形成することが職務であるとヘーゲルはいうのである。しかしながら「政治的国家」と「物質的国家」との関係をあくまで疎外と対立の関係として捉えるマルクスには、市民社会のダイナミズムを国家意思へと高めてゆくこのような「職業団体」や「官僚制」などの媒介のメカニズムがまったく理解できない。彼は思わず「変だ」とつぶやきながら混乱した議論を続け、結局、ヘーゲルは「普遍的なものそれ自体として独立」させておいて、それをそのまま私的利害という「経験的存在と混ぜこぜにし」、この混ぜこぜを「無批判にもいきなり理念の表現と看做す」などという外在的な批判を繰り返すに過ぎない。しかもマルクスがこれ以降の「行政権」に関わる各節を論評もなくただ書き写している事実は、ちょうど彼が、後述するように、303 節で論理破綻をきたしたのち、やはり各節を論評抜きに書き写し、右往左往した批判を繰り返していることを考え合わせれば、彼が論理破綻の結果、理解不能に陥っていることを示唆している。

しかしマルクスはこの論理破綻のきっかけとなった「職業団体」や「官僚制」を位置づけるべく、これまでの「政治的国家」と「物質的国家」という我流の「二元論」をヘーゲルの用語法に倣って「国家」と「市民社会」の「二元論」に修正し、理論的再構築を図る。だが、マルクスは改めて「市民社会」の章を読むわけでも、また経験的事実を対置するわけでもなく、もっぱらフォイエルバッハの宗教批判用語に基づいた論理に頼ってこの破綻から脱しようと試みる。マルクスは「ヘーゲルが『国家』と『市民社会』の“分離”から、すなわち『特殊な利害関心』と『即かつ対峙的に存在する普遍』との“分離”から出発している」が、「官僚制が基礎としているのは“この分離”」であるという。もちろん「官僚制」は「職業団体」を前提とし、それを律する「形式」として機能するのだから、その「内容」はつねに外部から、すなわち「職業団体」から与えられる。だから「“職業団体”は官僚制の唯物論であり、官僚制は職業団体の“精神論”である」。しかし他面では「職業団体は市民社会の官僚制であり、官僚制は国家の職業団体である」。したがって実際には「官僚制は『国家の市民社会』として、職業団体という『市民社会の国家』に対峙することになる」というのである。このような屁理屈としかいいようのない論理によってマルクスは所期の「国家と市民社会の対立」を導き出す。「かくして国家と市民社会の対立は固定された。［・・・］この対立は［官僚という］国家の代弁者によって廃棄されるのではなく、『法的に』『固定された』対立となったのである」と。こうしてヘーゲルが市民社会のダイナミズムを国家意思へと高める媒体として描いた「職業団体」や「官僚機構」をマルクスは「解消されない二元論のたんなる妥協」としてあるいは「空想上の同一性」として、つまりは「対立を固定」するものとして否定し、改めて「国家と市民社会の対立」を確認するのである。』