「真理（Truth）」そのものである現トランプ政権と、「真理」に背くバイデン＆ハリス側の擬似政権

2021-03-15 (Mon)

本日のキーワード　：　真理（Truth）、タブー、アンタッチャブル

真理（しんり、英: truth）は、確実な根拠によって本当であると認められたこと。ありのまま誤りなく認識されたことのあり方。真実とも。

西欧哲学において、真理論（英語: truth theory, theory of truth）は論理学や認識論においてとりわけ主題化される。真理は、現実や事実と異なり、妨害・障害としての虚偽・誤謬を対義語としており、露わさ、明らかさ、隠れなさに重点がある。そのものありのままであり、あらわであり、その本質が覆われていない、という意義に関しては、哲学的には本質主義や同一性とも関わりが深い。

本日の書物　：　『あるユダヤ人の懺悔「日本人に謝りたい」（復刻版）』　モルデカイ・モーゼ　沢口企画

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　【日本国憲法】に手を触れることは【タブー】であるといわれている。だが、日本ではこの憲法を批判する人もいないことはない。しかしその批判の論点は、必ずしも明瞭ではないのではないか。

　一般的には、日本の実情にそぐわないものといった批判が幅を効かせているようである。しかし、日本の実情にそぐわないという批判は充分ではないと思う。【普遍的概念としてもこの憲法の内容は批判の対象になる】ようである。

　というのは、【歴史上全く同様な実例があるから】である。それは【ワイマール憲法とその崩壊】である。決して日本だけの問題ではなく、同様な内容のものなら【否定されるべき普遍的要素を内包しているものである】といえよう。

　それは真に重大な意味をもっている。日本にたまたま適応しないというのなら、それは例えば歴史的にあるいは民族的に、あるいは文化的に日本民族のそれと適応しないということである。そうだとすれば、これは議論の分かれるところかも知れない。

　しかし前述した如く、【ワイマール憲法が全く同様な内容をもつもの】であり、【それが短時日（たんじじつ）をもってドイツ人によって崩壊させられた】という歴史的事実は前述の考えを否定するものである。つまり普遍性をもった問題であり、単に一民族の個性にもとる問題、という風に考えることを許さないものである。

　一国家、一民族だけに限らず、普遍的な意味で実情にそぐわないということになれば、そこには【何らかの過誤がある】はずである。そうであれば、議論の分かれることはないことになる。結論めいていえば、【そこには「真理」に背くなにものかが内包されている】ということになる。

　このような【「真理」にもとる日本国憲法】をアンタッチャブルにしている要素を一般に「タブー」といっているようである。これは言い得て妙である。もともと【「タブー」という言葉】は、ポリネシアの土語（どご／その地の土着の住民の話す言葉）からきているといわれる。【原始的宗教の禁忌】である。つまり、そこには論理的根拠の介在する余地はないということである。真に適言である。

　日本国憲法に関する「タブー」を考えてみるに、その原因は二つあると思う。一つは疑似宗教政党ともいうべき日本共産党の善玉・悪玉論理と、この政党の本質的体質であるところの神秘的な信仰性である。』

マルクスの思想の基本とその生成過程

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、「陰謀論」と「陰謀」とを区別が出来ず（あるいは知っていて加担している？）、ある連中にとって、非常に都合が悪いことを“十把一絡げ”に「陰謀論」だとレッテルを貼ってしまう「似非保守とおパヨク」とは違って、今現在起こっている出来事を、どのように見ていけば良いのかという“新たな視点”を提供して下さる書物で、一方通行の偏狭な物事に対する見方から抜け出し、より全体を俯瞰する見方を獲得するヒントが得られるお薦めの良書となります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　528,469（524,550）÷29,128,816（29,052,064）＝0.0181・・・（0.0180）　「1.81％（1.80％）」

イタリア　：　100,811（100,479）÷3,123,368（3,101,093）＝0.0322・・・（0.0324）　「3.22％（3.24％）」

日本　：　8,412（8,358）÷442,385（441,069）＝0.0190・・・（0.0189）　「1.90％（1.89％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまでのところで、マルクスに至るまでの「ドイツ思想」に決定的な影響を与えた、「キリスト教神智学（Christian theosophy）」または「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」として知られる、ヤーコプ・ベーメ（ヤコブ・ベーメ）から始めて、その“悪”についてのベーメの思想の影響を受けたイマヌエル・カントとゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲルについて確認して参りましたが、彼らが言っていたことを簡単に表現すると、次のようになります。

ヤーコプ・ベーメ（ヤコブ・ベーメ）

世界は本来壊れているものであり、それを直すことができるのは正しい者だけである

イマヌエル・カント

たとえ世界を直すことができなくても、私たちは常に世界を直すことができると仮定して行動しなければならない

ゲオルク・ヴィルヘルム・フリードリヒ・ヘーゲル

世界が固定されていたとしても、私たちは無意識のうちに分裂を起こし、世界が再び崩壊し始めることになる

そして、この流れを受け継ぐカール・マルクスが言っていたことを簡単に表現すると、次のようになります。

カール・マルクス

私たちには、世界を壊したいという衝動はない。もし私たちが世界を壊すとすれば、それは私たちが社会とその主人たちからそうすることを学んだからである。

そして、ここから、さらに一歩踏み込んで積極的な態度へと転換させたのがウラジミール・レーニンで、彼が言っていたことを簡単に表現すると、次のようになります。

1895年のレーニン

われわれは、世界を固定するために、意識の統一を強行しよう

そこで現在は、次の論文を参考にさせて頂きながら、カール・マルクスからウラジミール・レーニンへと受け継がれた流れを確認しているところとなります。

☆『マルクス社会理論の形成とその問題性 : 社会主義崩壊とマルクスの責任をめぐって』　神田順司

それでは早速、昨日の続きを見て参りましょう。

『　1. マルクス社会理論誕生の場としての「ヘーゲル法哲学批判」

　マルクスの思想の基本とその生成過程については、彼自身がそれを『経済学批判』の序文で簡潔に描写している。この序文は、教条的マルクス主義者が好んで引用する典拠であるが、歴史的批判的研究の立場から見ても、必ずしも自己正当化というわけではなく、おおよそ事実に近いものであるといってよい。ただし、この序文でマルクスはその思想的歩みについて、彼が法学部の学生ではあったこと、しかし主に哲学と歴史を学び、法学は「付随的に学んだ」にすぎないと述べるにとどまり、学問との具体的関りについては沈黙を保っている。彼はボン大学法学部に１年間在籍したあと、ベルリン大学法学部に移籍している。しかしアルフヒーフ史料を踏まえた実証研究が示すように、彼は実際にはほとんど勉強もせず、放蕩の毎日を過ごしていた。彼は、在籍期間満了直前になって慌てて作成したエピクロス自然哲学に関する論文をベルリン大学ではなく、当時、学位取得の極めて安易なイェーナ大学に提出し、まともな審査も経ず、形ばかりの学位を取得した。実際、彼の取得した学位は制度的に下位の学位であり、念願のアカデミーへの道を拓くものではなかった。

マルクスはやむなく『ライン新聞』の寄稿者となり、のちに編集者としての職を得る。そこでマルクスは、この序文にあるように、当時問題となっていた「木材窃盗事件」に係わる裁判や「自由貿易」をめぐる論争に関与し、それらを通してはじめて「経済問題」に触れることになった。そのような関心からヘーゲルの理性国家論に疑問を持った彼は、『ライン新聞』廃刊後まもなくしてヘーゲル『法哲学』と対決することになる。彼は述べている。「私を襲った疑問を解くために行われた最初に仕事は、ヘーゲル法哲学についての批判的検討であった。［・・・］私の考察が行き着いた結果は、法的諸関係や国家形態はそれ自体からも、またいわゆる人間精神の一般的発展からも理解することはできず、むしろそれらは、その全体をヘーゲルが 18 世紀のイギリスやフランスの先駆者に倣って『市民社会』の名称のもとに総括した物質的生活の諸関係に根ざしているということ、そしてこの市民社会の分析は政治経済学に求められなければなるまいということである」。この洞察が大きな転機となってマルクスは、 1843 年 10 月にパリに移住して以降、時事問題や社会主義運動と関りながら経済学の研究を続け、彼の理論体系を作りあげることになる。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

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