
本日のキーワード : 原理、自由主義的伝統
原理(げんり、羅: principium、仏: principe、英: principle、独: Prinzip)とは、哲学や数学において、学問的議論を展開する時に予め置かれるべき言明。 そこから他のものが導き出され規定される始原。他を必要とせず、なおかつ他が必要とする第一のものである。
本日の書物 : 『日本人に忘れられた ガダルカナル島の近現代史』 内藤 陽介 扶桑社
戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。
そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。
私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、
客観的に情勢を判断する必要があります。
それでは、この書物を見ていきましょう!
『 1942年3月9日、【蘭印軍の降伏】により、【日本の南方作戦はほぼ所期の目的を達成】した。これを受けて検討された第ニ段作戦の立案過程では、【海軍軍令部】は【米豪遮断を目的とするフィジー方面の攻撃を主張】し、【連合艦隊】は米艦隊の戦意を喪失させるため【ミッドウェイ作戦とハワイ攻略を主張】した。最終的にミッドウェイ作戦は認められ連合艦隊も軍令部に歩み寄って、ニューカレドニア、フィジーは攻略確保、遠方のサモアは攻略破壊後に引き揚げるというプランが立てられた。
一方、【陸軍】は、【大東亜戦争】は【あくまでも支那事変を解決するための戦争であるとの認識】から、【東南アジアの占領地・資源地帯の確保を優先】し、太平洋方面は海軍の作戦担当地域であるから、【支那派遣軍や関東軍の兵力をオーストラリア攻略作戦に送ることには反対】したが、【オーストラリアを孤立させることについては海軍と見解が一致】した。
1941年12月8日の日米開戦直後から、米軍はオーストラリアを太平洋における重要な後方基地として位置づけており、メルボルンに米極東軍の補給担当の指令部を置いていた。
こうしたこともあって、【フィリピン】が【日本軍の激しい攻撃を受ける】と、大統領の【ローズヴェルト】は【フィリピンには援軍は送らず】、司令官の【ダグラス・マッカーサー】に対して、コレヒドール要塞を脱出してオーストラリアにいったん退避し反攻のための戦略を練り直すよう命じている。
はたして、1942年3月11日深夜、マッカーサー一行はコレヒドール島を脱出。同17日、オーストラリア北部準州(ノーザンテリトリー)のバチェラー空軍基地に到着した。一行はそこから北部準州内のアリススプリングスに飛び、さらにアデレード行の鉄道で南に向かったが、途中、車両交換のために下車したテロウィーの駅で、マッカーサーが記者団を前に発したのが有名な“アイ・シャル・リターン”の演説である。』

マルクスが触れなかったこと
いかがでしょうか?
今回ご紹介させていただく書物は、かつての大日本帝国が、その地政学上の重要性を理解していた南太平洋の島々に対して、もはや全世界共通の敵となった中国共産党(CCP)が現在、どのような工作を行っているのかが理解できる良書になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。
(死亡症例数)÷(感染症例数)=(致死率)
※( )内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE
アメリカ : 305,268(302,294)÷16,782,029(16,636,487)=0.0181・・・(0.0181) 「1.81%(1.81%)」

イタリア : 66,537(65,857)÷1,888,144(1,870,576)=0.0352・・・(0.0352) 「3.52%(3.52%)」

日本 : 2,623(2,581)÷187,704(184,711)=0.0139・・・(0.0139) 「1.39%(1.39%)」

#CCP fascist China bio-attacked the World with #WuhanCoronavirus! https://t.co/fSkvvQbjOz
— Solomon Yue (@SolomonYue) November 28, 2020
— Donald J. Trump (@realDonaldTrump) December 18, 2020

☆『THE IMMACULATE DECEPTION:Six Key Dimensions Election Irregularities』 The Navarro Report
....discussing the possibility that it may be China (it may!). There could also have been a hit on our ridiculous voting machines during the election, which is now obvious that I won big, making it an even more corrupted embarrassment for the USA. @DNI_Ratcliffe @SecPompeo
— Donald J. Trump (@realDonaldTrump) December 19, 2020

さて、カール・マルクスのユダヤ人に対する偏見・ヘイトから生じたイデオロギーである「マルクス主義」は、その後も表向きの形を変ながら、現代においても“辛うじて”生き残っていますが、
イギリス労働党は反ユダヤ主義を理由にコービン氏の党員資格停止。メディアの皆さんが昨年、次に英首相になるのはコービンだと言い続けてきたことを私は忘れない。なおコービンはハマスとヒズボラを「友達」と呼び、両者に篤く支援されてきた親イスラム過激派でもある。https://t.co/c6NUmm42Xe
— 飯山陽 Dr. Akari IIYAMA (@IiyamaAkari) October 30, 2020
今回の「2020年米大統領選」を廻る混乱も、中国共産党(CCP)が「中華式革命の輸出」を、過去何十年にもわたって行ってきたことで生じているものになります(☆自由民主主義国で全体主義を推し進める悪玉は誰???)。
その証左が、アメリカで推し進められてきた、“ポリコレ”、「ポリティカル・コレクトネス(political correctness)」で、そのそもそもの生みの親こそが、中国共産党(CCP)の毛沢東でした。

毛沢東




そして、その“ポリコレ”を助長してきたのが、アメリカのメインストリーム・メディア(MSM、mainstream media)でした。
で、私たち一人ひとりにとって大切なことは、「社会主義社会」の後にやってくるものこそが「共産主義社会」である、と妄信し、ひたすら、その実践を宗教的ドグマ(教義)として試み続けている危険極まりない連中が存在している、という現実(もはや隠そうともしてませんがw)を幅広く認識する必要があるということです。
【図解:悪いヤツ】 https://t.co/RvdWjN48hS
— ゆきつきはな🇺🇸正義は死なず! (@iiwakoiwa2323) November 22, 2020
以上のことを踏まえた上で、「社会主義社会」と「共産主義社会」の違いを理解できる、非常に参考となる動画がこちら(↓)になりますので、ぜひ御覧下さいませ💗
それでは、昨日に引き続きまして、次の論文を読み進めることで、「社会主義」・「共産主義」の世界観について確認して参りたいと思います。

☆『社会主義・共産主義的世界観の特質と問題点 :剰余価値学説と唯物史観の批判的検討(1)』筒井正夫
それでは早速、昨日の続きを見て参りましょう。
『 社会主義・共産主義的世界観の特質と問題点
剰余価値学説と唯物史観の批判的検討(1)
Ⅰ 剰余価値学説とその問題点
2 問題点
3)剰余価値はいかにして生み出されるか。
・・・しかし、とマルクス主義者はいうだろう。資本論には、資本家が非衛生的な労働環境のもとで夜間に及ぶまで労働時間を延長したり、婦人や年少者までこき使って絶対的剰余価値の増殖に腐心し、労働者に「肉体的退化や無数の肉体的苦悩や早死」等の惨害をもたらしている事例をいやというほど記載されているではないか。これはまさしく搾取以外の何物でもないではないかと。然り、筆者も、たとえ資本家が購入したものが労働力そのものというより、小泉がいう「労働の使用」の範囲にとどまっているとしても、それに対して支払われた賃金に比して過分の時間と労苦を強いられて利潤増大に使役させられた事例は、特に機械制工場が普及した初期の段階においては、けっして少なくなかったと判断できる。
だがマルクスはそうした事例を数多く挙げるが、資本家や経営者がそれらに対処した様々な施策(婦人・年少労働の漸次的軽減・撤廃、病院設置をはじめ衛生環境の改善、寄宿舎の改善、娯楽施設・各種企業内サークル等の設置、企業保険の整備)についてはほとんど触れない。また技術革新や新製品開発、新市場開拓といった企業利益増大のための貢献についても触れない。経営陣のなかには報酬や株主の配当を相対的に抑えて、労働者への取り分を通常より多く設定し、労働へのインセンティヴを促して結果として企業の高収益を挙げている事例も少なくない。
すなわち製品に新たな価値を吹き込むのは経営者と労働者の合作であるが、マルクス主義の場合は、資本家や経営者の価値創造の主導的側面は一切見ないで、商品の価値は、すべて労働者の抽象的人間労働にだけ拠るものと断定した上で、いかに彼らが非人間的な労働を強いられ、その全成果が、商品価値創造に全く貢献しないで生産手段の所有者という地位にある資本家の手の中に独占されるといって、非難するわけである。』

それでは本日の最後になりますが、昨日に続きまして、アイザイア・バーリンが提唱した「消極的自由」(~からの自由)と「積極的自由」(~への自由)について語った、1958年10月31日にオックスフォード大学での就任講演の内容を御紹介させて頂きたいと思います。


アイザイア・バーリン


『 二つの自由概念
自由と主権
・・・しかしながら、デモクラシーがデモクラティックであることをやめることなしに、自由を、少なくとも自由主義者たちがいうような自由を抑圧することができるとしたら、社会を真に自由にするものはなんなのであろうか。
ミルやコンスタン、トックヴィルにとって、さらにかれらの属する自由主義的伝統にとっては、社会がとにかく二つの相関的な原理によって支配 〔 統治 〕 されるのでなければ、自由ではない。その一つの原理は、権力ではなくしてただ権利のみが絶対的なものとみなされうる、したがって、いかなる権力が支配 〔 統治 〕 していようとも、すべての人間には非人間的な行為をすることを拒否する絶対的な権利がある、ということである。
Peter Navarro releases 36-page report alleging election fraud 'more than sufficient' to swing victory to Trump https://t.co/D8KrMHnFdK. A great report by Peter. Statistically impossible to have lost the 2020 Election. Big protest in D.C. on January 6th. Be there, will be wild!
— Donald J. Trump (@realDonaldTrump) December 19, 2020
第二の原理は、人間がその内部を決して侵されてはならない境界線は、なんら人為的に引かれたものなのではなく、歴史上永く受け入れられてきた規則によって定められたものである。したがってこの境界線を守ることは、一個の正常な人間であるとはどういうことか、それゆえにまた、非人間的ないし狂気の行動とはどういうものかという概念そのもののうちに入っているのであって、その諸規則が、たとえばある宮廷なり主権者なりの側での形式的な手続きによって廃棄されうるなどということは、まったく不合理なことである、というにある。』
ということで、本日はここまでとさせて頂きます。
ワシントンに多くのスタッフを常駐させるNHKは我那覇真子氏のレポートに完全に負けている。米国人の本音、不正選挙への危機感、今はどんな岐路か…NHKでは何も分らない。BLMによる傷害事件を“真逆”に報じる驚くべき有様もNHKは無視。TwitterのヘッダーにBLMを使っていたNHK。もはや“終わって”いる。 pic.twitter.com/Xpoxn1WB14
— 門田隆将 (@KadotaRyusho) December 19, 2020
フェイクニュースを取り上げた昨夜のNHK討論番組に驚く。民主主義の根幹を揺るがす不正を全く無視し、トランプ氏がただ“ゴネている”とのスタンスを続け、政治的に偏った「ファクトチェック」なるものを持ちあげるNHK。朝日、毎日よりタチが悪い。政治的公平を捨て放送法4条違反を続けるNHKは解体を。 pic.twitter.com/0cS1yvVhI0
— 門田隆将 (@KadotaRyusho) December 19, 2020
続きは次回に♥
ランキング参加中で~す^^ ポチっとお願いします♥
↓↓↓↓↓↓↓

にほんブログ村

人気ブログランキング


- 関連記事
-
- 中共(CCP)海軍は、“沿岸警備隊”でした(笑) (2021/01/01)
- 中共(CCP)の手口 ~ “国連の票”と“米大統領選のバイデン票” (2020/12/31)
- 台湾 V.S. 中国共産党(CCP) (2020/12/30)
- 社会主義・共産主義に騙されてしまう「おバカ」は、「おカネ」に弱いんです(笑) (2020/12/29)
- 世界平和を脅かす重大な脅威とは? (2020/12/28)
- バイデン陣営の政権簒奪という“寸劇” (2020/12/27)
- 「消極的」自由の信奉者 V.S. 「積極的」自由の信奉者 ~ 2020年米大統領不正選挙事変 (2020/12/26)
- 自由主義的伝統にとって大切な二つの原理 (2020/12/25)
- デモクラシー(民主主義)そのものは、そもそも、個人的自由の不可侵性を保護するものではありません! (2020/12/24)
- “もしわたくしが自分の自由を護持しようとするなら・・・” (2020/12/23)
- 社会主義体制の中国が、自然環境破壊を引き起こし続ける理由は、マルクスの理論にあります! (2020/12/22)
- 米民主党バイデン陣営が推し進めていた“エセ・デモクラシー” (2020/12/21)
- マルクス主義に騙されるのは、ただ単に、浅学または無学だから(笑) (2020/12/20)
- 「おパヨク」と「似非保守」は馬耳東風 ~ 自分に都合の悪いことはなかったことにする (⌒∇⌒) (2020/12/19)
- 選挙も裁判も公正でないために、「積極的自由」への欲求が大爆発する可能性が高まったアメリカ合衆国 (2020/12/18)