
本日のキーワード : 可処分所得、減税
可処分所得(かしょぶんしょとく) : 個人所得の総額から直接税や社会保険料などを差し引いた残りの部分で、個人が自由に処分できる所得のこと。手取り収入。個人の購買力を測る際のひとつの目安で、 可処分所得から消費支出(いわゆる生活費)を除いた部分が貯蓄に回る。
本日の書物 : 『インテリジェンスと保守自由主義 新型コロナに見る日本の動向』 江崎道朗 青林堂
戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。
そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。
私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、
客観的に情勢を判断する必要があります。
それでは、この書物を見ていきましょう!
『 (トランプ大統領は)アメリカを偉大にするのは【政治家でも、官僚でもない】。【アメリカを偉大にし、強い国にしているのは国民の皆さんの勇気と献身】なのだと主張したのです。…
アメリカが強いのは国民が強く、勇敢だからだ。そんなことは当たり前のことではないかと思う方もいるかも知れません。政治家特有の美辞麗句ではないかという反論も聞こえてきそうです。ですがトランプ大統領は本気で、「強く勇敢な国民であってのアメリカ」だと考えているのです。
というのもアメリカを偉大な国、強い国にしているのが【国民の力】だとすれば、【その国民が元気に活躍するため】に【政府がなすべきこと】は【何か】。【それは景気回復であり、個々の所得を増やすこと】だというのが、トランプ大統領の信念なのです。…
【トランプ政権になって景気が良くなっていた】のは偶然ではありません。【トランプ政権の経済政策が上手くいっていたから】なのです。

その【経済対策の第一】が、【「減税」によって個人の可処分所得(手元にあって自由に使えるお金のこと)を増やす政策】です。…
【越権官僚】環境省・中井次官の会見動画が遂に公開!やっぱり炭素税導入について言ってるじゃねーか!【罷免しろ】 : 減税新聞-TaxCutsNews- https://t.co/3Dn8cSSmnJ
— ワタセユウヤ@Drain The Swamp! (@yuyawatase) October 2, 2020
炭素税は有効であると税制について明言するだけでなく、環境省としての税制改正要望にも言及するなど、役人として明らかな越権。首で。
— ワタセユウヤ@Drain The Swamp! (@yuyawatase) October 2, 2020
【所得税などを減らす】ことで【個々人の手元に残るお金を増やした】のです。医療を含む【社会保障費の充実と称し】て【消費税を引き上げ】、【官僚組織が使える資金を増やし】、【国民の可処分所得を減らした日本政府】とは対照的です。

世帯可処分所得 年間成長率推移(1971-2019、OECD)
☆「Household disposable income」OECD
— しぇりー (@shellymamy1) September 20, 2020
【アイヌ利権】アイヌ相談室のNPO団体には厚労省から年間1600万円の補助金が支払われている。毎月133万円・・・。「1日に何本の電話が来るの?」「それなりに来ます」「だから何本?」「・・・」ん〜こりゃきてねぇな。こりゃ情報公開対象だな。「金よりも 高い アイヌの相談電話」
— 小川茂樹(晴朗) (@seirouhakou) September 19, 2020
外国人医療費は、早急になんとかしないと。
— 岡 秀実 (@okahidemijj) September 17, 2020
ちょっと考えただけでもいろいろな方法がある。
不届き者が得をする社会は、欠陥社会。 https://t.co/mRkkZ7CHed
しかもトランプ政権は、低所得者層に対しては児童手当を増額、年収800万円の世帯に対しては年間20万円【減税】、年収500万円の世帯に対しては【所得税をゼロ】にしたのです。こうすることで【国民が使えるお金を増やせば、個人消費が活発になって】飲食店なども潤っていくことになり、【景気の好循環が生まれていく】と考えたのです。
【国民の可処分所得を増税で減らす】代わりに、年金や子育て支援といった【「政府から国民への補助金」を増やそうというのが日本】です。【国民が自由になるお金を増やそうとするトランプ政権】と、【政府・官僚の手で国民の医療や教育を守ってあげる】代わりに【国民が自由に使えるお金は減らす安倍政権】、【考え方は真逆】です。
世田谷モデル「PCR検査、いつでも、どこでも、何度でも」 暗礁に乗り上げる 財源確保や陽性者の受け入れ態勢などに課題~ネットの反応「失敗例のモデルケースなんだろ」「PCR厨の結果がコレ」「世田谷自然サヨクって本当にあったんだw」 https://t.co/mO8aXKPKSl
— アノニマス ポスト ニュースとネットの反応 (@anonymous_post2) September 24, 2020
【億単位の大規模な不正受給】沖縄のコロナ給付金、全国最大規模の詐欺事件に発展する可能性 !! 沖縄タイムス社員も県警から任意聴取 https://t.co/m7ujczvIDh
— 保守速報 (@hoshusokuhou) September 22, 2020
消費税。これを社会保障目的税というのはZポチの証明んある。というのは、そんな国は日本以外にない。消費税を導入している国は多いけど、多くには地方の一般財源。なので、消費税は社会保障目的税かどうかでYESというのは、Zポチか無知という格好のリトマス紙になる
— 高橋洋一(嘉悦大) (@YoichiTakahashi) September 23, 2020
どうですか。これで大学教授ですよ
— もりちゃん(CV:毒蝮三太夫) (@morichanemorich) September 25, 2020
浜矩子「アベ首相のアホノミクス時代からスガ首相のスカノミクス時代に移行した。『アベノミクスの継承』を掲げたスカノミクスはどこまで独自の内容がスカスカでどこまでアホノミクスの完全コピペとなるのか。それはまだ判然としていない」 https://t.co/Yop8QnPTAb
立憲民主党は、消費税減税に関する質問主意書だけでなく、消費税減税に関する法案を作るべき。政府が減税しないと答弁している以上、野党第一党が法案を作るべきだ。
— ワタセユウヤ@Drain The Swamp! (@yuyawatase) October 3, 2020
最後の法案に関する記者会見から1ヶ月何も音沙汰ないし、内閣交代のせいにして全てご破算に。
— ワタセユウヤ@Drain The Swamp! (@yuyawatase) October 3, 2020
本当に安倍首相と調整していたなら、一議員になった安倍議員と今すぐ消費税減税の記者会見を開いて、菅首相に減税法案の提言した良い。
では、【官僚たちが本当に国民を守るためにも税金を使ってくれるのか】と言えば、【必ずしもそうではない】ことが「消えた年金」などで示されています。』

なぜ国家社会主義(スターリン主義)ではいけないのか?
いかがでしょうか?
今回ご紹介させていただく書物は、現代国際社会において顕著に見られる、「自由民主主義」と「国家社会主義(共産主義・社会主義)」との対立の構図をどのように考えていけば良いのか、また、私たちの日本はどちら側に立つべきか、さらに、そのためには何をする必要があるのか、といった問題について整理できる書物で、勘違いされがちな「インテリジェンス」についての分かりやすい解説もあり、その重要性についてより一層理解が深まるお薦めの良書になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。
(死亡症例数)÷(感染症例数)=(致死率)
※( )内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE
アメリカ : 209,938(209,749)÷7,436,207(7,412,911)=0.0282・・・(0.0282) 「2.82%(2.82%)」

イタリア : 36,002(35,986)÷327,586(325,329)=0.1099・・・(0.1106) 「10.99%(11.06%)」

日本 : 1,602(1,598)÷86,027(85,746)=0.0186・・・(0.0186) 「1.86%(1.86%)」

甘利明 Official Web | Akira Amari
— 江崎道朗 (@ezakimichio) October 3, 2020
日本学術会議は防衛省予算を使った研究開発には参加を禁じていますが、中国の「外国人研究者ヘッドハンティングプラン」である「千人計画」には積極的に協力しています。
↑
この指摘を徹底検証して欲しい。 https://t.co/sWMDm9aV97
日本学術会議に任命されなかった学者「学問の自由への介入だ!」⇒ 長尾たかし議員「どこが?学問どうぞ自由に続けて」~ネットの反応「学術会議に選ばれない、ほとんどの学者は学問してるけど?」「任命されたとたんに国家公務員扱い。こんなの学者の利権そのものじゃん」 https://t.co/D1vM8zW3px
— アノニマス ポスト ニュースとネットの反応 (@anonymous_post2) October 2, 2020
日本学術会議は日本では科学者に軍事研究を禁じ、中国ではこれをやって良しという倒錯組織だ。いわば国民の“命の敵”。菅首相は推薦された会員候補数人を任命拒否。共産系も排除され志位委員長激怒。安保法制や共謀罪批判の党派性が明らかな“筋金入り”を拒否した。学術会議の改革改変が期待できそうだ。 https://t.co/gcu8pMbtNu
— 門田隆将 (@KadotaRyusho) October 1, 2020
税金で運営される内閣府の #日本学術会議 が中国科学技術協会と覚書を交わし、結果的に中国の軍事転用可能な技術に協力する日本の科学者の“窓口”になっている。この際、税金を使った日本の“内なる敵”を洗い出して頂きたい。これを機に同会議解体の検討を。日本国民に支障はなく、困るのは中国だけだ。 pic.twitter.com/RRwzjjGHxN
— 門田隆将 (@KadotaRyusho) October 2, 2020
日本学術会議、中国の軍事研究「千人計画」に積極的に協力してたと判明wwwwwwwwwwwww - New保守宣言!! https://t.co/xGHqJDlCuW
— 🍇藤原東子 (果樹・樹木類の、傷口切り口のゆ合促進に) (@fujiwaraason2) October 2, 2020
米国同様に、国が関与(支援)する研究や機関での活動に対して、セキュリティクリアランス(安全認証)を必須にする方向で進んでいますね。これがないと米国と共同研究、軍事協力ができないですから、必然といえます。この場合、中国や破防法公安監視団体(過激派や共産党等)と関係がある人は排除
— 渡邉哲也 (@daitojimari) October 3, 2020
>任命されなかった学者からは「学問の自由への乱暴な介入だ」と批判
— 衆議院議員 長尾たかし (@takashinagao) October 2, 2020
何処が介入なんだ????
任命されなかったということで、学問の自由は保障されておりますし、何ら問題はありません。
学問、自由にお続け下さい。
政府の総合的な判断です。https://t.co/vgFDZRvRCa
#日本学術会議 の人事権者に向かって「人事介入だ!」とは、どの世界で通用する話なのか。歴代の人事権者(総理)が人事権を行使しなかったばかりに同会議が真っ赤に染まり、日本の軍事研究は止められた。安保法制や共謀罪で暗黒社会到来とのデマを流した学者達。新総理は静かに“時”を待っていた。見事。 pic.twitter.com/gRsU6B7kE3
— 門田隆将 (@KadotaRyusho) October 2, 2020
この方が応援している時点で、察します。
— 菅谷明子@元那覇市民 (@9moji_hantai) October 3, 2020
このまま任命しないほうが国のためです。 https://t.co/mFDzSDL6vp
日本学術会議は「学者の国会」などでは全くない。我々学者は、学術会議のメンバーを選挙で選べない。お上が勝手に人選している。だから「学者の全人代」という方が正しいだろう。もし、我々が選挙で選んだ政治家が、その人選に一切口を挟めないなら、その方が非民主的。 https://t.co/ocy2SmXhRH
— Hideki Kakeya, Dr.Eng. (@hkakeya) October 1, 2020
日本学術会議が、中国共産党の「千人計画」に協力している事がわかった。
— 青いクラゲ (@masugominikatu) October 2, 2020
米国では問題視されているが、日本では中国のプロパガンダ紙の毎日新聞が好意的に報道。 https://t.co/UEcdScXPXh pic.twitter.com/lriYmmc3P4
こんな学者ごときで内閣が倒れるならば、安倍内閣なんかとっくに倒れてたよ。しかし、任命されなかったくらいでここまではっきりと脅迫しちゃうなんて本当に馬鹿だね。日本学術会議が、今や反体制化した極左学者の集団であると自白しているようなものだよ。 https://t.co/2QtuiuTnew
— 海乱鬼 (@nipponkairagi) October 3, 2020
日本学術会議問題にズバリ!フジテレビ上席解説委員・平井文夫氏「ワロタ。学問の自由への侵害と考えるのはごく一部の記者と学者と政治家だけ」 | KSL-Live! https://t.co/co2s4G6CRV
— KSL-Live!(竹本てつじ) (@ksl_live) October 3, 2020
日本で習近平国賓来日に反対するのは保守派と決まっているがそれが異常なのだ。基本的人権や国家主権に左右の違いは無いはずだ。サイレントインベージョンのハミルトン教授はバリバリのリベラルだ。つまり日本の左派はリベラルではなく共産主義者だということだ。#産経プラス https://t.co/KCeof9D0OG
— 山岡鉄秀 (@jcn92977110) September 25, 2020
古森義久氏が「二階幹事長はなぜ中国と仲良くすべきか政策論を語らない。引越できないからと言う。隣国なら尚更厳しくすべき。反日教育や尖閣…中国の政策に一言も言わない」と媚中派の本質を語った。中国の要求は日本で通すが日本の意見は伝えない。だから重宝される。これが日本を滅ぼす“内なる敵”。 https://t.co/lOIFtZcCzY
— 門田隆将 (@KadotaRyusho) September 24, 2020
二階幹事長、三男秘書が 大阪中国領事館で 受けた「恩返し」https://t.co/8R0vxwzcv8
— 鳥取ループ@示現舎 (@tottoriloop) October 2, 2020
中国が二回幹事長の後継者と目される三男に触手を伸ばしているというお話です

さて、昨日の続きになりますが、これまでのところで(→☆社会の平和度を高めるために必要なものは?)、今回の「武漢肺炎(COVID-19)禍」の騒動をきっかけとして、根拠の無い妄想を繰り広げる「おパヨク」を例に挙げながら、他方で、キリスト教世界である西洋社会の根底にある、1000年以上の歴史を誇る「反ユダヤ主義」の伝統を受け継いだ2人の正真正銘の「反ユダヤ主義者」で「社会主義者」でもあった、ヒトラーとマルクスについて触れさせて頂いたうえで、

ヘーゲルを誤解・曲解した挙句、それまでに培われてきた西欧民主主義を否定・断絶する形で「マルクス主義」を生み出し、やがて生じる「プロレタリアート」なる架空の階層による「暴力的革命」を正当化する理論的根拠(←もちろん、デタラメな理論でしかないのですがw)を与えた重罪人であるカール・マルクスに、その後も連綿と連なり現代に至る大まかな流れについて、論文のご紹介を交えながら書かせて頂きました。
で、今どきマルクス主義を強調するような「おバカ」な国家主席が居ちゃったりする有様なので、
マルクスと同じく「反ユダヤ主義」で著名なドイツの哲学者のナチス党員でもあったマルティン・ハイデッガーとその弟子たち(“ポリコレの父”であるフランクフルト学派のマルクーゼを含む)の「危険な哲学」、すなわち左翼リベラル(自称リベラルで中身はコミュニタリアン)が大好きな「共同体主義(コミュニタリアリズム)」という幻想についても確認してきました。


そして、以上のことを踏まえた上で、マルクス主義の“致命的な間違い・勘違い”がどこにあったのか(すでに過去の遺物でしかないために過去形で表現させて頂いておりますw)を御理解頂くために、次の論文をご紹介させて頂いているところになります。


☆『マルクス主義と稀少性』堀川哲
それでは、昨日の続きを見て参りましょう。



1875年のマルクス
『 マルクーゼと稀少性
ルソーをもじって言えば、監獄のなかでも所得は増加し、また余暇も増加する、ということは可能である。だから所得さえ増えればその社会は快適である、ということにはならない。
ここで、なぜ国家社会主義(スターリン主義)ではいけないのか、と問うてみる。
ひとつの答えは、経済が成長しないから、である。であれば、経済成長を可能にする改革が必要になる。市場社会主義が模索され、やがて放棄され、全面的な市場経済・資本主義化が最終的な答えとして残った。』

ヘルベルト・マルクーゼ
“元祖ポリ・コレ”のヘルベルト・マルクーゼにつきましては、以前書かせて頂いた、こちら(↓)をご参照くださいませ。
☆アメリカの学生運動を煽動したマルクーゼの哲学は、要するに、「若者よ、猿のようになりなさい!」と言っているんです(笑)
『 これとは別に、国家社会主義がいけないのは「自由がないから」という理由もある。この場合の自由は主として政治的自由である。共産党の独裁政治が非難され、それゆえ複数政党制・自由選挙、権力分立と法の支配、言論・出版・結社の自由などが標準的な回答となる。
したがってここでは国家社会主義への標準的な回答(解答)はリベラル・デモクラシー型の資本主義であるということになる。もちろん資本主義も様々なタイプがあるが、基本形は新自由主義系であるかケインズ系である。しかし、注意しておく必要があるが、両者は国家が経済・社会に介入する度合いに関して意見を相違するが、(1)競争的市場経済をベースとするという点では同意し、また(2)福祉社会の実現に関しても同意する。新自由主義にしても福祉社会を拒むわけではない。有効な福祉の方法をめぐってリベラル派と意見を異にするだけである。』

ここで、「基本形は新自由主義系であるかケインズ系である」と書かれていましたが、「新自由主義」も「ケインズ主義」も、上図の右下に位置しています。そのどちらも、「競争的市場経済をベース」としながらも「福祉社会の実現」に同意するという考え方で、「国家が経済・社会に介入する度合い」が異なっているだけのものになります。
また、「有効な福祉の方法」に対する考え方が、“いわゆるリベラル派”と違っているだけ、です。
そして、ここで言うところの“いわゆるリベラル派”と呼ばれるものが、「保守自由主義(本来のリベラル)」ではなく、現在の「左翼リベラル」、当ブログで「おパヨク」と呼んでいるものになるのですが、この辺りの理解を促すために、「自由全体主義」とも呼ばれた初期の新自由主義からの流れを、次回以降再確認してみたいと思います(→☆“自由全体主義” ~ 新自由主義(ネオリベラリズム)のはじまり )。その際、利用させて頂くテキストが、次の論文になります。

☆『経済体制の変動に関する試論』 福田敏浩
日本学術会議会員の任命から外れた立命館大学・松宮孝明教授「日本学術会議会員の任命に手を出すと内閣が倒れる危険がある、早く手を打った方がいいですよと政権のために申し上げておきます」~ネットの反応「学者ごときが国民が選んだ政権を倒すのかwww」 https://t.co/1CIpCrt1Ma
— アノニマス ポスト ニュースとネットの反応 (@anonymous_post2) October 4, 2020
ということで、本日はここまでとさせて頂きます。
続きは次回に♥
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