「宇宙人」を信じる米大統領候補と「陰謀論」を語る「おパヨク」

2020-02-11 (Tue)

本日のキーワード　：　宇宙人、陰謀論、おパヨク

宇宙人（うちゅうじん）とは、地球外生命のうち知性を持つものの総称である。エイリアン（英: alien）、異星人とも呼ばれる。

月に帰るかぐや姫（『竹取物語』）

本日の書物　：　『メディアが絶対に知らない２０２０年の米国と日本』　渡瀬裕哉　PHP研究所

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　【トランプ政権肝いりの国際会議】である【Ministerial to Advance Religious Freedom】の第２回会合が、２０１９年７月中旬に米国で開催された。同国際会議は【全世界の信仰の自由を守る】ために１００ヵ国・１０００人以上のキーパーソンが集まり、その強い意志を示すことを目的としている。

　２０１８年、同会議で【ペンス副大統領】は【トルコによる米国人牧師拘束事件】について冒頭で触れた。そして、その直後に【対トルコ制裁】が実施されたことは、【宗教問題に関するトランプ政権の強固な意志を示す事例】となった。…

☆【米国・ホワイトハウス】宗教の自由を推進するための閣僚におけるペンス副大統領の所見

　硬軟両面織り交ぜたトランプ政権の交渉術に対し、制裁によって急速に経済情勢が悪化したトルコのエルドアン政権が白旗を上げる形で同牧師は解放されることになった。

☆【米国：感動】トルコで投獄されていた牧師が解放され帰国、トランプ大統領に祈りを捧げた

トランプ政権の断固たる行動は、保守派団体【Family Research Council】によるトランプ政権への同牧師救出に向けた強固なロビー活動による影響を受けたものだった。事情を知らないor宗教問題を軽視していた人々は、トルコにいきなり行われた制裁に驚いたが、この会議をフォローしていれば、それは当然のものであったと言える。

☆米、同盟国トルコの閣僚に異例の制裁　関係悪化は深刻：朝日新聞デジタル

　２０１９年には【ペンス副大統領とポンペオ国務長官】が登壇し、各々の観点から素晴らしいスピーチが行われた。

ペンス副大統領のスピーチは昨年会合における成果に触れつつも、いまだ全世界に残る【宗教弾圧国に対して痛烈なメッセージを発するもの】であり、それはそのまま【トランプ政権の外交方針を示すもの】であった。

☆【米国：ホワイトハウス】第2回宗教の自由に関する閣僚会議におけるペンス副大統領の発言　（全文翻訳）

また、ポンペオ国務長官のスピーチは、積極的な国際的イニシアティブを含むものであり、【日本も無関係ではいられない重要な要素】を含んでいた。

　ポンペオ国務長官の提案は【「国際宗教自由同盟」を創設】するというものだ。同氏によると、この同盟は【宗派の違いを越えて信仰の自由を守るために活動する】という趣旨の集まりになるという。具体的な組織の在り方や活動内容については明瞭ではないが、現在の世界情勢に鑑み、【日本政府はこの取り組みに対して静観を決め込むことは難しくなる】だろう。

　当然のことであるが、【宗教弾圧が最も過酷な国】は、【共産主義国と一神教色の強い国】である。

具体的に言えば【中国】や【イラン】のような国々を指していることは、一連の演説内容を見ても間違いないことだ。

宗教弾圧の対象となっているとはいえ、人々の信仰の力は非常に強力な側面があり、【信念のある人々による抵抗はそれらの国々の体制を揺るがすきっかけを作り出す】こともある。今回の【米国が示した方針】は、【それらの信仰者を支援し、公然のネットワークを構築し、他国の体制に手を突っ込むことを宣言したに等しい】ものだ。』

「信仰の自由」を求められて困るのが中華人民共和国ですｗ

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、専門家と称しつつ、日本のメディアに登場し、ズレた視点で解説をする「おバカ」な学者や解説者に分類されるような輩とは異なり、非常に確度の高い予測や論理的な推測をなされる著者によって書かれた書物で、本年のメインイベントであるアメリカ大統領選を観賞する上で、その楽しみをより一層高めて下さる情報が詰まった良書になります。

さて、本日は、日本のメディアと称される連中が、どれ程無能な輩なのかということを御理解頂くために、「朝日新聞」という「紙屑」を例にして考えてみたいと思います。

☆ブティジェッジ氏が僅差で勝利、米民主アイオワ党員集会の集計終了：朝日新聞デジタル

上の記事は、つい最近のものになりますが、「ブティジェッジ」という言葉を用いて朝日新聞が報道した最初のものになります。２０２０年２月７日が初出ということになります。

で、「朝日新聞」は中華人民共和国の利益となるように印象報道を流す会社として良く知られていますが、米民主党のクリントン夫妻（特に、夫人であるヒラリー・クリントン）を、その中華人民共和国とアメリカとの関係改善に相応しい人物として、次期大統領になること（あるいは、その息がかかった者に就任させること）を望んでいます。

その証拠に、ユダヤ教徒の両親のもとに生まれた、小児性犯罪者であるジェフリー・エドワード・エプスタインによる、いわゆる「ロリータ・エクスプレス号事件」について、「朝日新聞」は、何ひとつ正しい報道をしていません。ここで言う正しい報道というのは、重要な情報が欠落しているということになります。

ジェフリー・エドワード・エプスタイン

試しに、「朝日新聞」のサイトで、“エプスタイン”とか“クリントン”と検索してみると、「朝日新聞のスタンス」がモロバレになりますので、ぜひ、やってみてください💗

ちなみに、次の動画は、昨年の７月のものですが、その中ですでに「ブティジェッジ」について、分かりやすい解説をなされています💗

ところで、ポンペオ国務長官のスピーチにあった“日本も無関係ではいられない重要な要素”である、「国際宗教自由同盟（International Religious Freedom Alliance）」の創設に関する問題ですが、スピード感のあるアメリカは、もうすでに動き始めました💗

☆Declaration of Principles for the International Religious Freedom Alliance - United States Department of State

☆Senior State Department Official On the Launch of the International Religious Freedom (IRF) Alliance - United States Department of State

☆Answering the Call to Advance Religious Freedom - United States Department of State

☆Secretary Michael R. Pompeo At the International Religious Freedom Alliance Dinner - United States Department of State

さて、我が国はどうするのでしょうか？　日本のメディアはキッチリと報道しているのでしょうか？