弱者救済の必要性を唱えた偉大なるロバート・マルサス　～　マルサス　VS.　マルクス

2019-12-23 (Mon)

本日のキーワード　：　マルサス、マルクス

トマス・ロバート・マルサス（Thomas Robert Malthus、1766年2月14日 - 1834年12月23日）は、イングランドのサリー州ウットン出身の経済学者。古典派経済学を代表する経済学者で、過少消費説、有効需要論を唱えた人物として知られる。

本日の書物　：　『ミルトン・フリードマンの日本経済論』　柿埜真吾　PHP研究所

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　１９９３年時点で【フリードマンが貨幣量の減少から戦後最悪の不況を予想した】ことについては、すでに述べた通りである。…１９９５年以前から物価はすでに下落していた。…【日銀】が【彼らの声に耳を傾けていれば、デフレを阻止する強力な金融政策を実施することは十分可能だった】はずである。

　【日銀の失敗】は【起こるべくして起きたもの】だと言える。プラザ合意以前の姿勢とは一変して、バブル期から１９９０年代の【日銀】は、【金融政策をもっぱら短期名目利子率で判断】し、【貨幣量に対してはほとんど注意を払わなくなっていた】のである。

　たとえば、三重野総裁は１９９３年９月に公定歩合を１・７５％に引き下げたが、それ以上の引き下げを拒否した。公定歩合は「明治１５年の日本銀行創業１１１年間で最低の水準」で、金融は十分緩和されており、「未曾有の低金利」で「何らかの副作用があるリスク」もあるというのがその根拠であった。インフレ率の鈍化、資産デフレが進んでいたにもかかわらず、【三重野総裁の判断基準は名目政策金利だった】のである。三重野[1993]は「いわゆる【実質金利論】」に対し、【「実質金利概念を実際の政策運営に適用」する必要はない】と述べてさえいる。…

三重野康

　１９９５年９月以降、【政策金利がほぼゼロになった】ことから、【日銀内】では、もはや金融政策は限界に達し、【これ以上できることはないという意見が優勢になった】。１９９７年には【日本経済】は【金融危機】と【消費税増税】の影響で【マイナス成長に陥る深刻な事態となった】が、【日銀】は金融危機への対応は行ったものの、【いっそうの緩和措置の導入を翌年まで見送った】。』

問題解決を提唱したマルサス、問題解決を提唱しなかったマルクス

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、我が国の一部の経済学者を除いて、例えば、「御用学者」と嘲笑されている、多くの無能な、しかし、その“肩書だけ”は何故か持っている、そんなガラパゴス経済学者（→特に、前世紀の遺物というか汚物である「マルクス経済学者」）らが、どうしても評価したくない（→だから、レッテルを張って貶めようとしているわけですがｗ）、偉大な経済学者であるミルトン・フリードマンについて、その正しい姿を明らかにし、右も左も無関係に、本当に正しい経済・金融・財政政策とは何か、あるいは、本当の日本国民の敵は一体誰なのか、そういった日本国民として、優先的に考えなければならない「ツボ」が何であるのかが理解できる良書となります。

さて、本文をご覧頂くと、如何に「日本銀行の判断が間違っていた」のかが御理解頂けると思いますが、その判断に活用されていたのが「日銀理論」という日本銀行内だけで通説となっている経済学の珍説になります。

そして、その「日銀理論」の教祖こそが、あのマルクス主義者の都留重人（つるしげと）です。

都留重人

詳しくはこちらをご参照💗
↓
☆偉大だった某“大蔵省”官僚　～　それに比べて、今の“財務省”官僚は・・・

☆重商主義者と「おカネ」の理論

　

それでは、昨日に続いて、都留重人と同様のマルキストについて（→全体主義のマルクス主義者が最も恐れた思想）、その主張するところを“採点”させて頂きたいと思います。

「　違うよ。資本主義経済の根本原理は利子「私的所有権」であり、私的所有とは~~市場経済~~「資本主義経済」に於ける根本原理だよ。※市場経済に於ける根本原理は「市場（→それも自由な市場）」

　その市場経済の対立概念が計画経済であり、計画経済は労働力以外の資源を国家が所有していたんだよ。

　資本主義経済による共同体運営は原則的に市場経済（自由経済）~~と計画経済（統制経済）に分けられる~~であるけど、（B）　計画経済は競争原理が働かないから長続きせず、多くの社会主義国は計画経済から市場経済に移行したわけ。

（C）　かつて日本は最も成功した社会主義国と言われたけど、そもそも（D）　完全な市場主義経済国など存在せず、（E）　多くの資本主義経済国は混合経済を採用しているんだよ。」　ewkefc

次の文章の下線部分が不正解であることは、すでに明らかなのですが、

（B）　計画経済は競争原理が働かないから長続きせず、多くの社会主義国は計画経済から市場経済に移行したわけ。

それでは、何故、「社会主義計画経済」は長続きしなかったのでしょうか？

その原因は、もっと根本的、致命的な欠陥にあり、もっとハッキリと言ってしまえば、そもそものマルクスの「産業予備軍説」に原因があります。

では、マルクスの「産業予備軍説」とは何か、をみて参りたいと思います。

☆『マルサスとマルクスの人口論』　西村睦男

いわゆるマルクスの「産業予備軍説」は、正式には「資本制蓄積の一般法則」と呼びますが、昨日のところで書かせて頂きましたように、これは、古典派経済学者であったロバート・マルサスによる著書『人口論』でなされた主張、すなわち、人口成長は、それを抑制しなければ、必ずそれを養う手段の成長を上回るであろう、という仮説に対する反論でした。

トマス・ロバート・マルサス

　

マルサスは、人間の数は１、２、４、８、１６、という風に増加していくけれども、他方、食料等の資源は１、２、３、４、５、という風にしか増加しえないため、人口増加を抑制することなしには、やがて過剰人口となるのは必然であろう、と唱え、結果、我々人類は、「貧困（Misery）」と「悪徳（Vice）」が生じることを避けることはできない運命にあり、よって、貧困層の救済のために「救貧法」のような政策を採ったところで、あるいは、多少の農業生産性の改善などによってでも、そんな悲惨な状況から逃れる術（すべ）はない、と貧困層や労働者といった弱者を切り捨てるかのようにも見えました。しかしながら、実際には、第２版以降の「人口論」で、その本当に主張するところが明らかになったように、その主張は、むしろ逆に、貧困層の福祉に関しての、史上初めての、そして真剣な経済研究だったわけです。この点については、あのマルクスも認めています。

人口増加速度と食糧増加速度のアンバランスな関係から、たとえ「貧困（Misery）」と「悪徳（Vice）」が生じることを避けることはできない運命であるとしても、例えば、「道徳的抑制」（要するに性交渉の抑制・避妊）によって人口を抑制したりすることも可能ではないかと考え、特に低所得層に対して、中産階級的道徳を教える必要があり、そのためにも貧困層の普通選挙への参加、貧困層に対する国営教育の実施、さらには貧困層救済のための全国的な労働市場の確立などの政策を提言していたのでした。

如何でしょうか？　マルサスの主張するところは、現代においても十分に理解される主張ではないでしょうか？

以下は、Wikipediaからの抜粋です。
↓
『　ジョン・メイナード・ケインズはマルサスについて「もしリカードではなくマルサスが19世紀の経済学の根幹をなしていたなら、今日の世界ははるかに賢明で、富裕な場所になっていたに違いない。ロバート・マルサスは、ケンブリッジ学派の始祖である」と評価している。』

ジョン・メイナード・ケインズ

で、さきほどの論文をご覧頂くと分かるのですが、マルサスのこのような主張について、一切触れることなくして、その一方でマルクスの「産業予備軍説」を説明しているのですが、ハッキリと申しますと、相当な悪意のある記述であると言えます。

カール・マルクス

では、マルサスの特に初版の「人口論」に反論するマルクスの「産業予備軍説」が、一体何を主張していたのかと申しますと、本来であれば、過剰人口という問題は生じるはずは無い、しかし、それが現実問題として生じるように見えるのは、「資本制社会の矛盾の一つである」からだ、ということです。何故ならば、「資本制社会」においては、「労働力に対する資本の需要の増加率」よりも「人口の自然増加率」の方が大きいからであり、その結果、資本が必要としない人口、つまりは失業者というものが生じるわけで、それが余剰な人口、過剰な人口として人々の目には映るからである、と。そして、「資本制社会」である限り、資本が必要としない人口が生じるのは必然である、と。そう、主張したわけです。

『　マルクスは、資本主義には失業が出ると言った。産業予備軍説という学説を展開して、資本主義には必ず失業が出ることを証明したのであった。』

詳しくはこちらをご参照💗
↓
☆マルキストは、マルクスの学説を理解していなかったんです　～　マルクスの言っていることは何？

　

つまり、カール・マルクスの「産業予備軍説」が言っていることは、

「資本主義（資本制社会）には失業が出る」

ということ、ただ単にそれだけ、になります。これは、“恒等式”のお話であり、“方程式”とは異なり、何ら問題解決に用いることはできません。

マルサスが、「貧困（Misery）」と「悪徳（Vice）」が生じることを避けることはできない運命であったとしても、何とかその問題解決を図りたいと提言した態度とは違って、マルクスは、「資本主義（資本制社会）には失業が出る」のは必然であると言っただけで、何らかの問題解決を提言したわけではありません。

そして、そんなマルクスの主張するところを、勝手に解釈変更して、「資本主義（資本制社会）で無くせば、失業が出なくなる」と勘違いして、世の中のお金持ちを殺してその財産を奪い取ってしまえば良いのだと、革命運動に邁進したのがアタマのイカれたマルキストたちでした（笑）

従いまして、

（B）　計画経済は競争原理が働かないから長続きせず、多くの社会主義国は計画経済から市場経済に移行したわけ。

というのは間違いで、やはり「０点」となってしまいました💗

模範的な解答として、正しい文章に書き換えさせて頂きますと、次のようになります。

「　違うよ。資本主義経済の根本原理は利子「私的所有権」であり、私的所有とは~~市場経済~~「資本主義経済」に於ける根本原理だよ。※市場経済に於ける根本原理は「市場（→それも自由な市場）」

　その市場経済の対立概念が計画経済であり、計画経済は労働力以外の資源を国家が所有していたんだよ。

　資本主義経済による共同体運営は原則的に市場経済（自由経済）~~と計画経済（統制経済）に分けられる~~であるけど、~~計画経済は競争原理が働かない~~社会主義計画経済は、そもそも理論的支柱がなかったから長続きせず、多くの社会主義国は計画経済から市場経済に移行したわけ。

（C）　かつて日本は最も成功した社会主義国と言われたけど、そもそも（D）　完全な市場主義経済国など存在せず、（E）　多くの資本主義経済国は混合経済を採用しているんだよ。」　ewkefc