実は、コッソリとやっている、「アベノミクス」から「アベ・デフレノミクス」への政策変更

2019-09-11 (Wed)

本日のキーワード　：　デフレ政策

デフレ政策　：　インフレーションを終わらせるために、意図的に財政支出や通貨の流通量を縮小させる政策。

本日の書物　：　『虚数はなぜ人を惑わせるのか？』　竹内薫　朝日新聞出版

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　ここでみなさんに【衝撃の事実】をお伝えしましょう。

　【虚数（きょすう）】なんていらないと思っている方には大変申し訳ないのですが、もしも世界から虚数が消えたなら、パソコンもスマホもタブレットも、さらには、半導体を使っているエレクトロニクス製品もことごとく消えてしまいます。

なぜなら、半導体（＝半分導体で半分絶縁体の材料）の電子のエネルギーは、【量子力学の計算】で設計されて決まってくるものであり、【量子力学の方程式】には【「虚数が入っている」】からです！

　ええと、虚数がない→量子力学がない→半導体がつくれない→パソコンもスマホもなくなる、という流れです。さらにいうならば、【量子力学がなくなる】と、原子のまわりの電子が軌道を保つことができなくなって、【原子が潰れ】てしまって、地球も人間も拡がりのある原子からできているので、そうなると、【この宇宙のあらゆるモノが潰れてしまいます】。

　こうなると、虚数なんて想像上の産物さ、なんて暢気（のんき）にかまえていられなくなりますよね。

　よく、いなくなって初めて大切な人だったことがわかる、なんてことがありますが、【虚数は、宇宙が消滅するくらい大切】だったんですね。…

　【量子力学】は【ミクロの世界を支配する物理学の基本理論】で、素粒子や原子や、マイナス二百何十度といった超低温の物質現象を扱います。

　そして、【虚数】は【量子力学の世界には欠かせない存在】なんです。

　量子力学を理論的に説明するには、いくつかのアプローチがあります。もっとも理解しやすいのは、方程式を素直に解くやり方です。

【エルヴィン・シュレディンガー】さんが見つけた方法で、そこには【虚数がつきもの】です。方程式そのものに虚数が入っているんですね。こればかりはどうしようもありません。いいかえると、【どうやら、われわれの宇宙の根幹に、虚数が鎮座している】ようなのです。

エルヴィン・シュレーディンガー

　さて、量子力学に従う素粒子の実験をしたとしましょう。その【素粒子】は【虚数がないと解けない方程式に従った動き】をします。その動きを、直接、【測定装置で捉える】のです。その【測定結果】は、【（確率という意味をもつため）必ず実数になります】。【虚数のままでは検出されず、２乗され、実数になった形で検出されます】。

　なぜかというと、【実験装置の中身は「関係性」だから虚数があってもかまわない】のですが、最終的に【人間が読み取る「目盛り」はリアルなモノなので、どうしても実数にならざるをえない】からです。

　やはり【われわれの目に触れる世界は実数】なのですね。こう考えると、虚数は存在しない、目に見えないという説にも一理あります。

　シュレディンガーさんの方程式は【虚数の存在】を認めないと解けません。でも、方程式が予測する素粒子のふるまいを実験装置で確かめようとすると、装置の目盛りは「実数」なのです。

　もしかして、シュレディンガーさんの方程式は架空の数学の世界に棲んでいて、そこには虚数も立派に存在する。でも、そこで起きていることをわれわれが実験や観測でたしかめようとすると、われわれが棲んでいる世界のどこを探しても虚数はそのままでは存在しない。そのような不思議なことが起きているのかもしれません。』

「ニッポンをぶっ壊す！」　～　増税政権による「アベ・デフレノミクス」

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、『２乗するとマイナスになる不思議な数』である「虚数」が、現代社会を生きている私たちの生活に、如何に深くかかわっていて欠かせないものであるのか、また、多くの方々がそういった事実を知らないままに過ごしている、ということを理解させて下さる良書で、そんな「虚数」の存在を認めることで、自分の“目”で見えていることが、あたかもすべてであるかのような「錯覚」を起こしがちな私たち人間の生まれもった“弱点”を克服できる、つまり、それまでとは格段に視野がグググーッと拡がる書物になります。

さて、『自分の“目”で見えていることが、あたかもすべてであるかのような「錯覚」を起こしがち』であるのが、私たちたち人間だと考えているのが当ブログなのですが、「一人ひとりの考え方は皆それぞれ」であるという客観的な事実が理解できない「お馬鹿」、いわゆるパヨクと呼ばれる連中の『自分の“アタマ”で考えていることが、あたかもすべてであるかのような「錯覚」を起こしがち』であるという“法則”をイメージして頂ければご理解頂けるのではないかと思っています（笑）

詳しくはこちらをご参照💗
↓
☆太陽が原因で、地球で停電が起こるわけ

　

本文中に、「量子力学」と「虚数」という２つのキーワードが出てきていましたが、まずは、本書をご覧いただいて、「虚数って何？」というところから始めて、その上で、ザックリと「量子論」についての知見を深められると、先々の理解が楽になるのではないかと思います💗

詳しくはこちらをご参照💗
↓
☆吉田伸夫　　量子論はなぜわかりにくいのか「粒子と波動の二重性」の謎を解く

　

それでは、ここからは、昨日の続きに入りたいと思います。

現在、我が国の政府は、「消費税増税」という愚策中の愚策を行うことを高らかに宣言し、

☆安倍首相、「消費増税は国の信頼守るため」必要性を強調：朝日新聞デジタル

あの「悪夢の民主党政権」と瓜二つであるのですが、そのことを理解するためにも、ポール・クルーグマンが２０年以上も前に、我が国の惨状を見て、提唱した理論を知っておく必要があります。

ポール・クルーグマン

詳しくはこちらをご参照💗
↓
☆２０年以上前の失敗から何一つ学べない財務省・日銀　～　「緊縮財政」と「消費税増税」

☆「It's Baaack：Japan's Slump and the Return of the Liquidity Trap」By Paul R.KRUGMAN

☆日本の消費増税、好調な雇用に冷や水

現在、世界の主要な国々は、来るべき将来として、すでに予測されている景気の減速に対して「機動的な対応」を模索しているところですが、何故かは知りませんが、「アベノミクス」から「アベ・デフレノミクス」へと政策の切り替えが行われた模様で、現時点で予測されることは、「悪夢の民主党政権＝悪夢の安倍・自民公明政権」と後世に評価される可能性が非常に高い、ということになります。

何故かと申しますと、このタイミングでの「消費増税は国の信頼を損なうから」です（笑）

これまで「消費増税」する毎に、景気悪化を引き起こしてきたことは、安倍総理自身は良く御存じのはずですが、それが分かっていながら“やる”ということが、如何に「アタマが悪い」のかを証明しています。つまり、「枝野幸男のアタマ＝安倍晋三のアタマ」という等式が成り立つと言えるわけです💗

「そんなことはない！」と擁護される方もいらっしゃるかもしれませんが、そんな方に限って、２０１７年１２月に国会に提出、翌月決定された、２０２０年１月以降の「給与所得控除の見直し」を、お忘れなのではないでしょうか？

☆「令和2年分」の年末調整が大幅変更！基礎控除・給与所得控除の改正内容とその影響｜OBC360°｜【勘定奉行のOBC】

2020年から「個人の所得」に影響を及ぼす税制改正のポイント | マネー | おすすめコラム | 大和ネクスト銀行

まさに、「アベ・デフレノミクス」を実行する「増税政権」ですね💗　「ニッポンをぶっ壊す！」という公約なのでしょうか（笑）

それでは引き続き、ポール・クルーグマンが、何をせよとアドバイスしているのかを、山形浩生氏の訳による「復活だぁっ！　日本の不況と流動性トラップの逆襲」から確認して参りたいと思います。

☆「復活だぁっ！　日本の不況と流動性トラップの逆襲」山形浩生訳　

それでは、早速、続きを見てみましょう。

『　これはこの問題のとらえかたとして変てこに思えるかもしれないけれど、流動性トラップの中心的な謎をあらわにするものでもある。』

ここの部分が非常に重要なので、もう一度書かせて頂きますが、「流動性の罠」は、“伝統的な金融政策”が効かない状況に陥ってしまうことであり、それは価格が完全に柔軟な「完全雇用」の経済に起きるものと考えられるので、「政府与党」や「財務省」や「日本銀行」の立場からすれば、“経済がデフレになろうとしている”であるとか、“金融政策では防ぎようがないデフレ傾向”であるとか、要するに、「自分たちにはどうしようもない、どうすることもできない」、「自分たちには何ら責任がない」という“都合の良い”理由付けが出来る、ということを、ポール・クルーグマンは指摘しているわけです。

そして、次のように続きます。

『　そして「構造的」な説明が根本的な意味では、それだけで謎の解決にならないかもわかるだろう。というのも、マクロ経済学でみんなが同意する命題が一つあるとすれば、それは金融拡大が価格ではなく産出に反映されるのに価格の硬直性が果たす役割もさることながら、マネーサプライが増えると均衡価格が上がるという命題だからだ。』