実は、現代の中華人民共和国と朝鮮半島は、『日本文化圏』なんです

2019-09-10 (Tue)

本日のキーワード　：　日本語の熟語、現代中国語

熟語（じゅくご）とは、複数の語や形態素が比較的強く結びつき、独立したまとまりをなす表現を指す用語である。この用語は文脈によって定義付けが少しずつ異なる。

本日の書物　：　『中国・韓国の正体　異民族がつくった歴史の真実』　宮脇淳子　ワック

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　在米の日系人の子供たちが、中国人から「漢字も仏教もぜんぶ【中国が日本に教えてやったもの】じゃないか。【日本が創りだしたもの】は何もない」といじめられているという記事を読んだ。反日教育しか受けていない中国人に対して、何一つ言い返せない日本の教育も情けない。

　【現代中国語の７割】は、明治時代の【日本が創った熟語】からできている。大昔に、大陸から日本列島に漢字が伝わったことは間違いないが、２０世紀には、【漢字は日本から中国へ逆流した】のである。日本の教育は、なぜそのことを日本人に教えないのだろう。

　漢和辞典と、現代中国語辞典を並べて見れば、一目瞭然だ。それなのに、現代中国語と日本語に同じ単語があることまで、すべて中国から日本に伝わったからだと、中国人だけでなく、日本人まで考えているとしたら、問題の根は深い。

　ついでに言うと、【ハングルをやめてしまえば、朝鮮・韓国語は、日本語の語彙ばかり】である。だから、意地になって漢字を廃止したのだ。

　【現代中国語や韓国語】が【日本の熟語だらけ】であるのは、言うまでもなく、【アジアの近代化は日本から始まったから】である。欧米の思想を翻訳するために、【日本の知識階級は、漢字を組み合わせた新たな語彙をたくさん造り出した】。それを、【近代化に遅れを取った中国が逆輸入した】のである。

　１９０５年に科挙が廃止されるまで、【シナ大陸の教育】は、【「四書五経」の丸暗記】しかなかったが、それ以上に【深刻】なのは、【話し言葉としての中国語という考え方が、１９１８年までなかったこと】である。

　【中国】では、【それまで漢字にルビがなかった】。この１９１８年、中華民国教育部が、【日本の振り仮名をまね】て、「注音字母（ちゅうおんじぼ）」という表音文字を公布したのが、【共通の話し言葉としての中国語の始まり】である。

詳しくはこちらをご参照💗
↓
☆「中国語」が始まったのは、１９１８年になってからのことなんです

　

　注音字母は今でも台湾で使われているが、大陸の【中華人民共和国】の方では、「併音（ピンイン）」と呼ばれる、【ローマ字によるルビを使用】するようになった。しかし、日本人ならわかると思うが、【漢字は同音異義語が多すぎる】ので、【ローマ字だけが並んでいても、元の漢字に戻すことはたいへん難しい】。…

　つまり、【漢字】はもともと、【発音を軽視した表意文字】なのである。

　どうしてこういうことになったかというと、【シナ大陸に住んでいた人たちの話し言葉】が、【地方によってあまりに違っていた】ので、【話し言葉の一致など、考えられもしなかったから】だ。…

　同じ漢字というコミュニケーション・ツールを使っていながら、【９世紀初めに片仮名、９世紀後半にひらがなを発明した日本人】は、【話し言葉】を【そのまま書くことができる文字を持った】上で、【目で見て意味のわかる漢字を混ぜて使う】ことによって、【豊かな精神生活を獲得】した。

　しかし、【２０世紀までルビを持たずに漢字を使用してきた漢人】にとって、【話し言葉と文字のギャップ】は【いまだに非常に大きいまま】である。【これこそが、シナ文明と日本文明の差なのである】。』

政府や財務省や日銀にとって、誤りを糊塗する“都合の良い説”

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、未だに日本人の多くの方々が“勘違い”している、支那と朝鮮半島における「架空の民族」が創り上げた「架空の歴史認識」を改め、支那と朝鮮半島という空間で数々の異民族が繰り広げた「本当の歴史」を知ることで、「中国人」とか「朝鮮人」というものが、かつて歴史上に存在したことのない「架空の民族」であり、そして、現代の地球上においても存在すらしていない「架空の民族」である、ということが正しく理解できるようになる良書になります。

さて、支那や朝鮮に存在した国々は、古来より、我が国にとって極めて迷惑な存在でしかなかったわけですが、これは現代においても変わりがなく、正直、困り果てているのが私たち日本人であり、当ブログの考え方と致しましては、何らかの解決をしようとすることが、そもそも間違っているのではないかと思っています。

話し合ったりとか、理解し合おうとしたりとか、何らかの解決策を見出そうとする、そういった努力が報われるためには、双方が意識する必要があるのですが、支那や朝鮮の国々には、その様な考え方を適用することができません。

そのことを漫才で例えると、次のようなもの（最初のネタがそれですｗ）になります💗

それでは、早速、昨日の続きに入りたいと思います。

現在、我が国の政府は、「消費税増税」という愚策中の愚策を行うことを高らかに宣言し、

☆安倍首相、「消費増税は国の信頼守るため」必要性を強調：朝日新聞デジタル

あの「悪夢の民主党政権」と瓜二つであるのですが、そのことを理解するためにも、ポール・クルーグマンが２０年以上も前に、我が国の惨状を見て、提唱した理論を知っておく必要があります。

ポール・クルーグマン

詳しくはこちらをご参照💗
↓
☆２０年以上前の失敗から何一つ学べない財務省・日銀　～　「緊縮財政」と「消費税増税」

☆「It's Baaack：Japan's Slump and the Return of the Liquidity Trap」By Paul R.KRUGMAN

☆「復活だぁっ！　日本の不況と流動性トラップの逆襲」山形浩生訳　

それでは、引き続き、ポール・クルーグマンが、何をせよとアドバイスしているのかを、山形浩生氏の訳による「復活だぁっ！　日本の不況と流動性トラップの逆襲」から確認して参たいりと思います。

『　日本の流動性トラップの問題を考えるときには、まずかなり高次の一般論からはじめると役に立つ・・・その理由は、・・・あれやこれやの構造問題をあげて、それこそが本当の問題だという議論をしがちだということ。』

ここで、ポール・クルーグマンが言いたいことは、当時なされていた様々な日本経済における「構造問題」に、長期経済低迷の理由を求める議論がなされていたのですが、そんな議論をいくらやったところで、何の答えも見つからない、ということです。

『　流動性トラップは、名目金利がゼロまたはゼロ近くになったために、伝統的な金融政策が不能（インポ）になった状態だ。こうなると、経済に monetary base を注入しても効果はない。ベースマネーと債券は、民間セクターから見ると完全な代替物と見なされるようになるからだ。この定義からすると、流動性トラップは価格が完全に柔軟で、完全雇用の経済に起きる。・・・そういう状況下で生じる失業や産出の停滞は、経済がデフレになろうと「がんばっている」ために生じるものだと考えればいいだろう――金融政策では防ぎようがないデフレ傾向、ということだ。』

ここは少し分かり難いかもしれませんので、少し補足させて頂きますが、「流動性の罠」とは、ゼロ金利の状況で、“伝統的な”金融政策が効かなくなってしまうことを言いますが、それは、本来であれば、利子の付かないおカネ（貨幣）よりも、利子が付く債券（※誰かにお金を貸していることと同じになります）が選好されるはずが、金利が低すぎる（＝わざわざ債券にすることでリスクが生じ、流動性が低くなってしまうというデメリット以上の金利収入というメリットが見込めない）ことによって、利子は付かないけれども安全で流動性の高いおカネ（貨幣）が選好される（＝貨幣の「投機的需要」）、という状況が生じている状態になります。要するに、人々がおカネを貯め込んでしまう状況に陥っているということです。

また、完全雇用というのは、「失業者が一人もいない」ということではなく、需給がバランスしている状態で、一定の摩擦的失業の存在を含んだ状態のことを指していて、そういった状況下で生じている失業や産出の停滞は、その置かれた環境に適応するために、“経済がデフレになろうとしている”、“金融政策では防ぎようがないデフレ傾向”であると考えましょう、と述べているわけです。

詳しくはこちらをご参照💗
↓
☆完全雇用とは、失業者が一人もいないということではありません

☆インフレで物価が上昇すれば、労働者らは一斉に退職してしまう！？　～　古典派経済学の理論

　

ここで、イメージして頂きたいのですが、例えば、「政府与党」や「財務省」や「日本銀行」の立場からすれば、“経済がデフレになろうとしている”であるとか、“金融政策では防ぎようがないデフレ傾向”であるとかという理由付けは、「自分たちには何ら責任がない」という“都合の良い”説明になっているということがご理解頂けますでしょうか？