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    親子チョコ💗(300冊以上の良質な書籍のご紹介)

    子どもたちの教育のため、また、その親である私たち自身が学ぶための、読まれるべき良質な書籍のみをご紹介させていただきます。

     >  支那 >  「皇位継承者=皇太子」と勝手に決めちゃう東京書籍の歴史教科書

    「皇位継承者=皇太子」と勝手に決めちゃう東京書籍の歴史教科書

    新橋駅に到着したフランツ・フェルディナントを描いた日本の錦絵(楳堂小国政画)
    新橋駅に到着したフランツ・フェルディナントを描いた日本の錦絵(楳堂小国政画)

    本日のキーワード : 皇位継承者



    フランツ・フェルディナント・フォン・ハプスブルク=ロートリンゲン(ドイツ語: Franz Ferdinand von Habsburg-Lothringen, 1863年12月18日 - 1914年6月28日)は、オーストリア=ハンガリー帝国皇位継承者、エスターライヒ=エステ大公。サラエヴォでセルビア人民族主義者によって暗殺された(サラエボ事件)

    フランツ・フェルディナント大公(1914年)
    フランツ・フェルディナント大公(1914年)

    本日の書物 : 『習近平がゾンビ中国経済にトドメを刺す時』 石平、渡邉哲也 ビジネス社



    戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

    そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

    私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

    客観的に情勢を判断する必要があります。

    それでは、この書物を見ていきましょう!




    『 【日本ではほとんど報じられなかった】のですが、18年、【「民間企業は表舞台から退場すべきだ」】とか【「私有制を削減させよう」】など計画経済移行期における【民間企業の“公有化”】を思わせるような言説が中国社会に出回っていました。

    女性 ポイント ひとつ

    向氏は講演でこれを大きく取り上げ、こうした言説の流布が【私有企業(民間企業)の経営者たちを恐慌状態に陥らせ】、彼らの【経営マインドを打ち砕き】、結果的に【中国経済の大減速につながった】と強調しました。

    女性 ポイント これ

     具体的には、2018年1月に【中国共産党】機関誌の【『求是』】が掲載した【周新城】人民大学【マルクス学院】教授の論文であると、向氏は指摘しています。

    周新城
    周新城

    同論文では【「私有制を削減させることは共産党の“党是”」】としたうえ、自由主義派と見られている張五常(ちょうごじょう)、呉敬璉(ごけいれん)の両著名学者を【「社会主義に国有企業(国企)は不要と吹聴し、国企は潰すべきだといった過激な主張をしている露骨な反党・反社会主義新自由主義分子」と名指しで批判している】ものです。

    張五常
    張五常

    呉敬璉
    呉敬璉

     論文の掲載誌の【『求是』】中国人なら誰でも知っているように、それは普通の雑誌ではありません。【中国共産党の機関誌】であり、【党中央の考えを代弁しているもの】です。

    女性 ポイント 10

    したがって、【「私有制削減」を公然と唱えるこの論文】の発表は当然、国内の一部では【習近平政権の私有企業に対する「宣戦布告」】だと理解されていて、それこそ私有制の代表格である私有企業の経営者たちがパニック状態に陥ったのも当然の成り行きでした。

    習近平 毛沢東

     そして【習近平】自身も2018年5月、人民大会堂にて【「マルクス生誕200年記念大会」】を【盛大に開催】して【自らが「重要講話」】を行っています。

    習近平 マルクス

    講話のなかで彼は、【中国共産党はマルクス主義で理論武装した政党である】こと、【マルクス思想の一般原理は現在も完全に正しいことを強調】しています。

    志位 50

    この発言が【「私有制削減」は習近平政権の意図】ではないかとの疑念を一層深めたのは言うまでもありません。というのは、【「私有制削減」こそがマルクス主義の基本理念の一つ】であり、習近平首席が言うように「マルクス思想の一般原理は現在も完全に正しい」のであれば「私有制削減」も正しいことになるからです。』

    日の丸

    “東京書籍の創った歴史”が書かれている教科書


    いかがでしょうか?

    今回ご紹介させていただく書物は、当ブログでも何度かご紹介させて頂いております、お二方による初の対談本で、まさに足元で「火の車」状態になっている支那の詳細な解説、並びに、お困りの支那への親切なご提案をなされている良書になります。

    読書7-53

    さて、ますます愉快な展開となってきている「米中貿易戦争」ですが、中国共産党は、一方的にやられっぱなしで、サンドバック状態になっていますね💗


    でも、その影響が現実に表面化するのはもう少し先のことになると思いますが、前兆はすでに少しずつ表れてきています

    キャプチャ-99
    日本企業、中国工場引き上げを検討 米中貿易戦争で~ネットの反応「伊藤忠息してる?ww」

    で、この米中貿易戦争の影響は、例えば、以下の「ワーストケース」として、その影響を2021年時点で試算したものを見てみますと、アメリカが-0.4%(GDP比)中国が-0.5%(同)で、中国のほうが負の影響が大きくなっているのですが、このレポートでは2019年のGDP成長率米国が2.3%中国が6.3%であるとしてしていますが中国が6.3%というのはウソで、1%台以下ひょっとしたらマイナスではないかと考えられていますので、中国への影響は計り知れないものがある、というのがすでに世界の常識になっています(本当のことを書きたくても書けない場合がある、という好例です)。

    米中貿易戦争の影響
    米中貿易戦争のアジア経済への影響――IDE-GSMによる分析


    既にそのような惨状となっている中国経済に、これから中国からの企業の生産撤退や資金の逃避などが起こってくるはずで、拍車をかけていくことになります。

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    鴻海(ホンハイ)、iPhone工場を中国から台湾へ移転すると発表 トランプ関税が理由 その他40社が台湾に回帰~ネットの反応「これ台湾は中国じゃないって言ってるもんだよなw」「トランプやるなw」

    中国共産党も、その危機的状況を理解しているからこそ、媚中で有名な(あるいは中国共産党がスポンサーなのかも)、あの日本経済新聞にも、次のような中国共産党の本音を吐露し、かつ、中国共産党の意に沿った形での世論誘導の記事を掲載しています。

    中国マネー、巨象の虚像 日本経済新聞20190513
    『中国マネー、巨象の虚像』 日本経済新聞 2019年5月13日

    非常に重要な部分を抜き出してみますと、次のようになります。

    『 海外融資の担い手である銀行の資金繰りにも異変が生じている。国際業務が主力の中国銀行は、18年末時点でドル建て債務が同資産を700億ドル上回るドル不足に陥った。

     理由はハッキリしている、と米紙ウォール・ストリート・ジャーナルはいう。中国当局は海外で主要な資金の貸し手となりたいと考えているが、借り手の人民元建て融資への関心は低い。一帯一路に基づく開発案件も圧倒的にドル資金で手当てされている。こうして中国の銀行がドル不足に陥ってしまう分は、外貨準備で穴埋めするほかない。』


    中国マネー、巨象の虚像 日本経済新聞20190513 2
    『中国マネー、巨象の虚像』 日本経済新聞 2019年5月13日

    まず、「Opinion」とか「核心」と銘打って大きな記事を書いているかと思いきや、中国銀行がドル不足に陥った理由を、他のメディアの記事を利用して説明してしまう(→例えば、朝日新聞が、「東京新聞は・・・・と言っている」と報道するようなものですw)という有様で、そこが非常に滑稽なのですが、

    子ども 笑う

    「紙きれ」にしか過ぎない「人民元」借り入れニーズは無く(当然ですがw)、その一方で虎の子である世界のおカネ「アメリカ・ドル」を貸し出さざるを得ず、その結果アメリカ・ドルが足りない状況になっているという世界の常識について正しく書かれています

    女性 ポイント ひとつ

    ただし「ドル不足に陥ってしまう分は、外貨準備で穴埋めするほかない。」と、世界の常識からするとあり得ない理由を、さも正当であるかのように日本経済新聞は書いています(笑) これで経済専門紙を自称しているのも非常に滑稽なのですが。。。

    子供 笑う 女性

    ご参考までに、このあと支那を襲うであろう現実予測する上で、参考になるのが、次のような実例で、何かにつけて中途半端なままである中華人民共和国は、残念ながら抗(あらが)うことができないままアメリカに「捕食」されてしまうのではないか、と当ブログでは考えています💗

    日本経済新聞1997年12月1日
    日本経済新聞1997年12月1日

    日本経済新聞1997年12月3日
    日本経済新聞1997年12月3日

    女性 笑い 笑う

    そんな支那のことは横に置いておくと致しまして、めでたく「令和」の時代を迎えた私たち日本人が、その歴史の目盛りを、ちょうど「100年前」に戻したならば、すべての人類パヨクがお好きな「市民」でも構いませんがwが生きていくための土壌である、この地球は、どのような状況にあったのでしょうか?

    女性 悩む 02

    昨日のところで、現代の世界において、「軍事力」「暴力」に裏打ちされた「世界最強のおカネ」であるアメリカ・ドルについて、

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    1912年第32回大統領選挙によって、現職の大統領であった共和党ウィリアム・タフト落選し、

    ウィリアム・タフト
    ウィリアム・タフト

    史上最悪の大統領の一人とされる、民主党ウッドロウ・ウィルソン当選した後、

    ウッドロウ・ウィルソン
    ウッドロウ・ウィルソン

    ほどなく、1913年12月アメリカにおいて、連邦準備法が成立し、「アメリカ・ドル」を独占的に印刷することができる「民間企業」であるFRB(連邦準備銀行)が設立される、という史実について書かせて頂きましたが、

    ポイント 女性

    令和元年となる今年は、西暦で2019年ですので、ちょうど100年前というのは、西暦1919年になり、日本人であれば誰もが学校教育で暗記させられると思われる、あの第一次世界大戦(1914年7月28日~1918年11月11日)の休戦協定結ばれ

    1918年11月11日付ニューヨーク・タイムズ
    1918年11月11日付ニューヨーク・タイムズ

    その講和条約である「ヴェルサイユ条約」(1919年6月28日)が締結された年であり、 


    「第三インターナショナル」あるいは「国際共産党」と呼ばれる、いわゆる「コミンテルン」が設立(1919年3月)された年となります。

    ポイント 女性

    コミンテルン ロゴ
    コミンテルン ロゴ

    そこで、第一次世界大戦を挟んだ前後の期間の歴史について考えてみたいと思っているのですが、そもそも私たち日本人はこの頃の歴史というモノをキチンと教えてもらってきたのでしょうか?

    悩む女の子2

    教科書 日本国紀

    例えば、第一次世界大戦の切っ掛けとして教えられている「サラエボ事件」がありますが、さて、この事件で暗殺されたのは誰でしたでしょうか?

    百田尚樹さんの『日本国紀』では、正しく「オーストリア・ハンガリー帝国の帝位継承者夫妻」と書かれています

    サラエボ事件(暗殺場面を描いた新聞挿絵, 1914年7月12日付)
    サラエボ事件(暗殺場面を描いた新聞挿絵, 1914年7月12日付)

    ところが、私たちの日本の中学校の半分ほどで実際に使用されてしまっている東京書籍が“創った歴史教科書”には、次のように書かれています

    さらえぼkkkww

    第一次世界大戦と日本① 東京書籍

    第一次世界大戦と日本② 東京書籍

    なぜ「皇帝の甥(おい)」を勝手に「皇太子」としてしまっているのでしょうか?

    女性 笑い 笑う

    と、御覧のように、そもそも教科書からして、このような不適格な欠陥品であるわけですから、まともな教育などできるはずがありませんね💗

    女性 ポイント ひとつ

    ということで、次回以降に、もう少し掘り下げて参りたいと思います。


    続きは次回に♥




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