もしも、「ミッドウェー海戦」が八百長だったなら。。。

2018-12-06 (Thu)

ミッドウェー海戦（ミッドウェーかいせん; 英語: Battle of Midway）は、第二次世界大戦中の1942年（昭和17年）6月5日（アメリカ標準時では6月4日）から7日（6月3日から5日とする場合もある）にかけて、ミッドウェー島付近で行われた海戦。同島攻略をめざす日本海軍をアメリカ海軍が迎え撃つ形で発生し、日本海軍機動部隊とアメリカ海軍機動部隊及び同島基地航空部隊との航空戦の結果、日本海軍は主力空母4隻とその搭載機約290機の全てを一挙に喪失する大損害を被り、この戦争における主導権を失った。ミッドウェー海戦はMI作戦の一部であり、この敗北で同作戦は中止された。

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　情報を知り、集め、解読したとしても、そこまではまだ情報活動の準備段階です。【情報はそれを使いこなして初めて、その価値を発揮する】といっていいでしょう。…

　たとえば、【日露戦争】のとき、日本は国力では明らかに劣っていました。…この【国力不足の日本】に【できること】といったら、【情報活動くらい】しかありません。その一つが、【金を惜しみなく使うこと】でした。

　参謀本部の命を受けた日本陸軍の諜報将校・【明石元治郎（あかしもとじろう）大佐】は、【信じられないほどの金】をレーニンやシリヤクスなど、【ロシアの反体制運動家にばらまきました】。総額で、当時の金で７３万円だったといわれています。当時（明治三十八年）の国家予算の全歳出額が４億２０００万円だったわけですから、これはもうたいへんな額だったことがわかります。…

明石元治郎

　【敵国の反体制運動家にばらまいた金】というのは、現在でいうなら【「情報への対価」】です。そして、思い切って【情報にこれだけの金を使ったこと】が、物量や兵力で圧倒的に劣勢といわれていた【日本が大国ロシアを打ち破った大きな要因】だったのです。

　【第二次世界大戦】でも、物量でアメリカに大きく後れをとり、「その物量のせいで負けた」という人がいますが、それは明らかに、【敗戦に責任のあった人たちの言い訳】です。

　たしかに戦後も、「生産力の差で負けた」という人が少なくありませんでした。…敗戦の責任は、こんなに劣勢にもかかわらず開戦を決めた人たちにあると、堂々と主張する人がいました。

　これらは、【すべて「責任逃れの弁」】であり、その弁にだまされて信じている【未成熟な歴史観といえる】でしょう。

　【本当の敗因】は、物量云々よりも、【情報活動の貧弱さ】です。

　たとえば【ミッドウェー海戦】では、【日本は最新鋭の空母を６隻持っていました】。いずれも【世界最高水準の航空母艦】です。一方、【アメリカ軍の空母は３隻】です。しかも、【そのうち１隻ほ珊瑚海海戦で大破】していて【参戦できない】とあって、【日本は間違いなく、アメリカの３倍ほどの戦力があった】のです。

※MI作戦（MIさくせん）とは、第二次世界大戦中の1942年6月にミッドウェー島の攻略、米空母部隊撃滅を目的とした日本の作戦。攻略前の空襲作戦でミッドウェー海戦が発生して敗北したことで中止された。

　ところが、【たった２隻の母艦から発艦したアメリカの飛行機によって、４隻の大型空母がそろって撃沈されてしまいました】。これは【明らかに情報戦（暗号解読）に破れていた結果】です。

　このときの【アメリカ】は兵力や物量で日本に劣っていましたが、【情報の収集には金を惜しみませんでした】。アメリカは当時としては莫大な精力や金をかけて、情報収集の体制やシステムを築き上げていたため、日本の艦隊の動きや作戦は手にとるようにわかっていたのです。』

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、そのタイトルからは想像し難いかもしれませんが、日本人が不得手な「インテリジェンス」のセンスを磨くための、知っておくべきこと、理解しておくべきこと、考えるべきことなどの具体的な事例がたくさん書かれた良書で、特に日本や外国のメディアが垂れ流す「フェイクニュース」を見抜く能力を高めるためにも、非常に実践的で役に立つ書物になります。

さて、当ブログと致しましては、本書と併せて、ご覧頂きたい書物があるのですが、ご批判を承知の上で、敢えてご紹介させて頂きたいと思います。

本日ご紹介させて頂きました本文の冒頭に、「情報を知り、集め、解読したとしても、そこまではまだ情報活動の準備段階」であって、「情報はそれを使いこなして初めて、その価値を発揮する」という風に書かれていましたが、そのことを踏まえた上で、次に掲げる良書の本文の一部を御覧下さいませ。

「　大東亜戦争あるいは第二次世界大戦が、なぜ始まったかという問題は、アメリカという国、あるいは西洋全体が、１９２９年に始まった世界恐慌の波に襲われたことが大きな要因になりました。それによって、世界の資本主義国は失業者が多くなり混乱していきました。一方で、ソ連という体制ができあがって、社会主義国が一見、その影響を受けていないかのように見えました。資本主義というものと対立して、そこに社会主義思想が生まれたのです。それが１９２０～３０年代でした。日本では大正から昭和初期までがそういう時期にあたりました。そういう世界の経済状況があって、戦争という解決方法しかないとアメリカのルーズベルト大統領は決意せざるをえなかったのです。これが世界大戦となる戦争の要因でした。日本が積極的に戦争を仕掛けようと思ったことはありません。…日本人の側に開戦責任があると歴史家が考えるのは狭量で、日本だけしか見ていないからです。…

　日本が戦争を仕掛けるようなことがあるとすれば、それは引きずり込まれざるをえない戦争に対しての、これは何とかしなければならないという「専守防衛」の、これまでの日本の対外政策の法則にのっとって、ということになります。

　真珠湾攻撃がだまし討ちではなかったということが、最近のさまざまな文書ではっきりわかってきました。ヴェノナ文書もOSS文書もそうした真実を明らかにしています。特に、ここ十年の研究は、ルーズベルトが日本を戦争に引きずり込む政策を取っていたということを明らかにしています。まずハルノートが二つあったということです。また、ハリー・ホワイトというアメリカンのルーズベルト政権の官僚がソ連のスパイであったことが明らかになりました。

　ホワイトのような共産主義者が何を狙っていたかというと、戦争の後、日本に革命を起こすことでした。ロシア革命がそうであったように、…人々が混乱しているときを狙って社会主義革命を起こすという、レーニンなどの考え方があったのです。

　真珠湾攻撃は、山本五十六が指揮して、不意打ち的攻撃ということで成功したように戦後語られてきました。しかしこれはまったくの嘘ということがわかってきたのです。その当時、日本軍の電子信号、特に海軍が使っていた信号は全部アメリカ軍に読み取られていました。ですから真珠湾に日本軍が攻撃して来ることは、もうわかっていたのです。わかっていたがゆえに、アメリカでは、そのために４千人が死に、真珠湾に停まっていた船も壊滅しました。

　ルーズベルト大統領は民主党員で、国民を戦争に巻き込まない、青年を他国の戦争のためにしなせないということで大統領になったので、戦争をやろうとはいえなかったのです。しかし、黄色人種によって、卑怯にも真珠湾が攻撃されたとなれば、国民を戦争に動員できると考えたのです。

　そして、日本をどうするかという問題を考えた上で戦争を進行させたのです。それが「OSS日本計画」というものだったのです。それまでにも太平洋問題協議会という日米の協議会があって、日本の社会主義化に関する意見や情報を交換していました。日本を社会主義化、ソ連化するということを望んでいました。ソ連が理想国のように宣伝されていたのです。そこでルーズベルトのアメリカがそれを援助するためにつくったのが、秘密組織OSS（Office of Strategic Service :戦略諜報局）だったのです。

　この組織は、正式には１９４２年６月にできましたが、すでにOWIという前身の組織が１９４１年の７月にはできていて、情報戦で人々を惑わしたり、洗脳を行ったりするための戦略局として機能させました。一方、OSSはドノバンという人物が中心になって、戦争が始まったら相手国をどうするかという研究をしていました。これが今まではまったく無視されていましたが、CIAの前身の組織として明らかになってきたわけです。アメリカでもOSS研究が今盛んですけど、なぜか日本では一橋大学の加藤教授以外はほとんど研究がなされていません。かつてはゾルゲとかソ連のスパイのことしかいわれていませんでしたが、アメリカが社会主義化を扇動していたということがわかったのです。これが明らかになることはアメリカにとっても都合が悪いし、左翼にとっても、戦後の改革がいかにアメリカによってやらされていたかということ、また、明らかに共産主義化、革命に導こうとする、二段階革命路線というものが暴露されることを恐れたわけで、この研究をやろうとする人がなかなか現れません。しかし、そういう事実が出てきているのですから、私たちは歴史修正主義といわれようとも、事実を認識しなくてはいけないのです。

　戦争の海軍の指導者たちがほとんど戦死したということもありますが、東京裁判では、海軍の指導者が一人も処刑されていないことに注目すべきです。唯一、被告人となった嶋田繁太郎も禁固刑でした。東京裁判で裁かれたのは陸軍の軍人ばかりであるということなのです。そのことが、アメリカが真珠湾攻撃を事前に知っていたかどうかの一つの大きな証拠なのです。アメリカは日本の海軍を利用したのです。そして日本の海軍も、戦争をやらざるをえないのならば、応えざるをえなかったのです。山本五十六は、真珠湾攻撃について東条英機には１２月になるまで教えていなかったといいます。東条英機は、知らなかったことを泣いていたといいます。戦争というのは、決して一方的な敵と味方ということではなくて、そこには常にそれを取り持つ、あるいはそれを利用する者があるということです。真珠湾攻撃に関しては、陸軍の人たちは必ずしも早い段階では知らなかったということです。

　ただ、こうしたことは、大陸では経験済みだったと思います。廬溝橋（ろこうきょう）事件は、結局はソ連のスパイがやっていたことでしたが、日本人がやったように仕組まれていました。そうした諜報活動が太平洋戦争では盛んに行われていたのです。」

詳しくはこちらをご参照💛
↓
☆山本五十六って、だれ？　～　東京裁判で裁かれたのは「陸軍」だけでした

　

何を申し上げたいのかと言いますと、山本五十六率いる帝国海軍の行動は、「怪しい」と考えられる、ということです。

山本五十六

その辺りのことは、いずれ機会があれば書かせて頂きたいと思っているのですが、当ブログと致しましては、現時点において旧帝国海軍が「敗戦」を「わざと」引き起こした可能性があると疑っています。

そういったことも含めて、私たち日本人は、「なぜ、勝てるはずの戦争に負けてしまったのか」という点について、もっと考えていく必要があると思っていますし、そうでなければ、何百万もの無辜の民が殺されたことが、無駄になってしまうと考えているからです。

詳しくはこちらをご参照💛
↓
☆「広島市」のスゴイところ！　～　かつて「日本の首都」でした

　

さて、お話は昨日の続きになります。

今から２００年以上前に、ジャン＝シャルル・ド・ボルダは「単記式多数決」において、「ペア全敗者」が想定されるケースでは、他のすべての選択肢と比較して、常に「半数未満」の支持しか得られていない、つまり、それは多数意見を反映しているものではない、と考え、“それを改善できるかも！”として考案したものが「ボルダ・ルール」になります。

ジャン＝シャルル・ド・ボルダ

その「ボルダ・ルール」を説明させて頂く前に、もう一度、コメント欄に書き込まれていたコピペ（？）を掲載しておきます。昨日までに書かせて頂きましたことをご理解頂ければ、ある程度、すんなりと読めるのではないかと思います。

「　ボルダ得点（ボルダとくてん）は、投票者が選好順序に従って候補にランク付けをする、一人勝者選挙方式である。ボルダ式得点法では、各々の候補に、有権者が付けたランキングの順位に対応した特定の点数を与えることによって選挙の勝者が決定される。いったんすべての票が集計され、もっとも得点の高い候補が勝者となる。ときに、多数派に好まれる候補よりむしろ、幅広い人が受け入れ可能な候補を選ぶことがあるので、ボルダ式は、多数決主義の選挙制度ではなく、世論の一致を重視した選挙制度だとしばしば言われる。」

「　第一希望の意思表示しかできない単記式多数決を用いた選挙では、他の候補と比較してより多くの投票者から第一希望とされた候補が当選する。各投票者にとっての支持順序どころか、不支持者数すら考慮しない。そのため、当選者の得票数が全投票者数の半分に満たない場合、当選者を「最も支持」した投票者よりも、「最も不支持」とした投票者の方が多いというケースが起こりうる。過半数だったとしても、その候補に投票しなかった投票者からはおおむね不評な候補を当選させることもある。逆に、第一希望が割れているものの、すべての投票者が同じ候補を第二希望としている状況があった場合、その候補を採用することですべての投票者をそれなりに満足させることができるが、第一希望の候補にしか加点しない単記式多数決におけるその候補の獲得点数は０点であり、この候補が当選することはない。これらの問題を回避するには、ボルダルールやシュルツ方式などの、投票者の各候補に対する順位付けを集計する選好投票を用いること。」

「　【候補A、B、C、Dに対する投票者9人による順位付けの例】
BよりもAをより支持することを A > B と書くことにする。

A > B > C > D
A > B > C > D
A > B > C > D
A > B > C > D
C > B > A > D
C > B > A > D
C > B > A > D
D > B > C > A
D > B > C > A

　【単記式多数決の配点】
投票者が最も支持している候補に1点が与えられる。それ以外は0点。

　【単記式多数決における各候補の得点と当選者】
A・・・4点（当選）
B・・・0点
C・・・3点
D・・・2点

　【ボルダルールの配点】
投票者にとっての支持順序に対応したポイントが各候補に与えられる。
そのポイントは候補数をＮ、順位をＲとするとＮ－Ｒ＋１。

　【ボルダルールにおける各候補の得点と当選者】
A・・・4×4 ＋ 3×0 ＋ 2×3 ＋ 1×2 ＝ 24点
B・・・4×0 ＋ 3×9 ＋ 2×0 ＋ 1×0 ＝ 27点（当選）
C・・・4×3 ＋ 3×0 ＋ 2×6 ＋ 1×0 ＝ 24点
D・・・4×2 ＋ 3×0 ＋ 2×0 ＋ 1×7 ＝ 15点」

上記の説明で書かれていることを図示いたしますと、次の通りとなります。

つまり、「ボルダ・ルール」とは、候補者数を「ｎ」とした場合、各有権者ごとに、第一希望に「ｎ」点、第二希望に「ｎ-1」点、第三希望に「ｎ-2」点・・・という風に配点し、それらの得点の総和が最大となる候補者を選ぶ方法になります。

「単記式多数決」を同じように考えると、各有権者ごとに、第一希望に「1」点、それ以外は「0」点という風に配点し、それらの得点の総和が最大となる候補者を選んでいることが理解できると思います。

ただし、「ボルダ・ルール」と「単記式多数決」を比較してみますと、その結果に大きな違いが出てくることもご理解頂けるのではないかと思います。

上段の「ボルダ・ルール」では、有権者の誰一人からも、最も良いと思われる第一希望として考えられなかった候補者（B）が、結果的に選ばれてしまっています。ですから、どの有権者にとっても、その結果は「ベストではない」ことになります。

他方、下段の「単記式多数決」では、有権者のうちの９分の４（約44.44％）にとって最も良いと思われる第一希望として考えらる候補者（A）が選ばれていて、その有権者らにとっては「ベストである」と言えますが、残りの有権者（約55.55％）にとっては、もちろん結果は「ベストではない」ということになります。

さてここで、昨日と同じように、「ペアに注目」した場合、この例で「ペア全敗者」となるのは候補者Dで、ボルダが問題視した「単記式多数決」によって「ペア全敗者」が選ばれるパターンとはなっていません。

実は、ボルダ自身は証明していないのですが、「ボルダ・ルール」の大きな特徴は、それが「ペア全敗者を常に選択しないルールである」ところです。

繰り返しますが、「単記式多数決」において「ペア全敗者」が想定されるケースでは、他のすべての選択肢と比較して、常に「半数未満」の支持しか得られていないのであるから、そのような「ペア全敗者」の候補者が選ばれてはならない、だから「ボルダ・ルール」によってそれを回避するべきだというのが、この「ボルダ・ルール」を採用する意義になります。ただし、それは、あらゆる有権者にとって「ベストではない結果」をもたらす可能性があるものとも言えます。

で、その「ボルダ・ルール」を否定したのが、同時代の人物であるニコラ・ド・コンドルセです。不思議なことに、ボルダとペアで考えなければならないはずのコンドルセの理論については、何故かWikipediaの日本語版では書かれていないのですが、そのことも「左翼リベラル」という「救いようのないバカ」な連中の大いなる誤解に影響しているのでしょうか（笑）