2018-01-09 (Tue)

コミンテルン(ロシア語: Коминтерн、カミンテールン、英語: Comintern)は、1919年から1943年まで存在した、共産主義政党による国際組織である。別名第三インターナショナル。
戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。
そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。
私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、
客観的に情勢を判断する必要があります。
それでは、この書物を見ていきましょう!
『 「日米戦争では、【アメリカにも問題があった】のではないか」
「その通りだ。アメリカの【ルーズヴェルト民主党政権には大きな問題があった】。

当時、野党の共和党も米軍幹部も懸命に警告したのに、【ルーズヴェルト民主党政権】は、日米戦争を仕掛けた【ソ連・コミンテルンの秘密工作に振り回されてしまった】」
こんな会話が日米の知識人の間で交わされる日が近い将来、訪れるかもしれません。

【アメリカ】では【機密文書などの情報公開】に伴い、近年、日米戦争を含む近現代史の研究が進んでおり、これまでのような【単純な日本悪玉論に異を唱える知識人が増えてきている】からです。

【コミンテルン】とは1919年(大正八年)、【ロシア共産党のレーニンが創設】し、1943年まで存在した、【共産主義政党による国際ネットワーク組織】のことです(そのネットワークは【戦後も形を変えて続きました】)。その【目的】は、世界各国で資本家を打倒して【共産革命を起こし、労働者の楽園を作る】、というものです。

ウラジーミル・レーニン 本名はウラジーミル・イリイチ・ウリヤノフ
この【ソ連・コミンテルンの対外工作】によって【世界各地に「共産党」が創設】され、第二次世界大戦後、東欧や中欧、【中国】、【北朝鮮】、ベトナムなど【世界各地に「共産主義国家」が誕生】しました(厳密に言えば「社会主義国家」を自称した)。

一党独裁の共産主義国家である、であった国

自国を何らかの定義で社会主義国と宣言した全ての国。社会主義を宣言した期間で色分け
かくして第二次大戦後、アメリカを中心とする【「自由主義国」】と、ソ連を中心とする【「共産主義国」】によって【世界は二分】され、「東西冷戦」という名の紛争が各地で起こりました。
ある意味、【20世紀】は、【ソ連・コミンテルンとの戦い】でした。

ソ連・コミンテルンと共産主義を抜きにして20世紀を語ることはできません。

そしてこの「東西冷戦」は【1991年のソ連の崩壊】によって終結したと言われていますが、それはヨーロッパの話です。

残念ながらソ連崩壊のあとも、【アジア太平洋】には【中国共産党政府と北朝鮮】という【2つの共産主義国家が存在】し、

国民の【人権や言論の自由を弾圧】しているだけでなく、アジア太平洋の【平和と安全を脅かしている】からです。

この【中国共産党政府】と【北朝鮮】という2つの共産主義国家が第二次世界大戦後、【なぜ誕生したのか】、その経緯を調べると、【アメリカ】のフランクリン・デラノ・ルーズヴェルト民主党政権が【ソ連に協力】して、【アジアの共産化に手を貸した「歴史」】が見えてきます。

第二次世界大戦当時、【アメリカとソ連は同盟国】でした。そして、アメリカのルーズヴェルト政権は、ソ連のスターリンと組んで国際連合を創設し、戦後の国際秩序を構築しようとしました。その交渉過程の中で、【ルーズヴェルト民主党政権】は、こともあろうに【ソ連・コミンテルンによるアジア共産化--特に中国共産党政府と北朝鮮の誕生--に協力】したのです。

それから半世紀が過ぎ、【多くの機密文書が公開】されたことで、【日本を開戦に追い込み】、【東欧とアジアの共産化に協力】した【ルーズヴェルト民主党政権の問題点】が、アメリカの保守系の歴史学者やジャーナリストたちの手によって【次々と明らかにされています】。…
端的に言えば、アジア太平洋で【戦争を引き起こし、世界を混乱させた】のは日本ではなく、【ソ連・コミンテルンとルーズヴェルト民主党政権だった】のではないか、という視点が浮上してきているのです。日本からすれば、我々が戦ったのはアメリカのルーズヴェルト民主党政権だったわけですが、その【ルーズヴェルト民主党政権はソ連・コミンテルンの工作員たちによって操られていた】のではないか、ということです。

日本は誰と戦ったのか。
【日本の真の敵】は、アメリカではなく、【ソ連・コミンテルン】ではなかったのか。』

いかがでしょうか?
今回ご紹介させていただく書物は、「コミンテルン・キラー」と呼ばれる著者の力作です。戦後、私たち日本人が、戦前には無かった「社会科」という授業によって「極端に偏った教育」を受け、その偏った知識をより多く丸暗記した人を「成績優秀」としてしまう教育システムの中で育ってきたせいで、

☆【勝ち目はない】有本香「日本のトップの進学校がこぞって採用している歴史教科書は極めて自虐史観的。こう言う人達が…」
正しい歴史を理解できず、現在の国際情勢でさえキチンと把握できなくなってしまっているわけですが、本書に記載されているように、近年になって次々と判明する事実によって、日米戦争を含む近現代史の「見直し」が行われている状況にあります。ぜひ、御一読なされることをお勧めさせて頂きます。

まず本書をご覧頂く前に、その前編となる書物もご紹介させて頂きますので、併せてお読み頂くと、より一層理解が深められると思います。
『 アメリカでいま、近現代史の見直しが起こっている。
日本では、「いわゆる東京裁判史観は、アメリカが日本に押し付けたものだから、東京裁判史観を見直すことは反米的行為だ」――このような粗雑な議論を、信じ込まされている方が多い。
しかし、共和党支持の、特に保守派のアメリカ人の多くは、大戦当時の民主党大統領であるルーズヴェルトのことを嫌っている。それどころか、日本を開戦に導き、結果として中国大陸と朝鮮半島の半分を共産勢力に明け渡した責任を、厳しく問う姿勢を示している。
よって日本の保守派が「ソ連と組み、日本に圧力をかけて戦争を仕掛けたルーズヴェルトの外交は間違いだった」と指摘すれば、彼らは「我が意を得たり」とばかりに快哉(かいさい)を叫ぶだろう。アメリカは一枚岩ではないのだ。』
詳しくはこちらをご参照❤
↓
☆「お馬鹿」な「パヨク」が知らない、「ヴェノナ文書」、「ソ連・コミンテルン」、「アメリカ共産党」のキーワード
☆すでに歴史の修正が始まっています ~ 批判にさらされるルーズヴェルト民主党政権の反日・親ソの外交政策

さて、本文中にも「野党の共和党も米軍幹部も懸命に警告した」と書かれていますが、当時のアメリカの世論は「アメリカがヨーロッパの紛争に巻き込まれるのは嫌だ」というものでした。




写真をご覧いただきますと一目瞭然ですが、「戦争に反対」し、アメリカを最優先に考えろっていう、現トランプ大統領のフレーズと同じ「アメリカ・ファースト」を唱えていたんです。
詳しくはこちらをご参照❤
↓
☆パヨクが唱える「人のため」・・・ 「人」+「為」=「偽」 (笑)

その一方で、「戦争を欲していた」連中がいたのですが、それがルーズベルトであり、ユダヤ人でした。

アメリカの国益重視、アメリカ最優先、「アメリカ・ファースト」を唱える現トランプ大統領は、たびたびその「孤立主義」を批判されますが、これは第一次世界大戦後に、アメリカにおいて悲惨な戦争へと至った原因を究明する歴史修正の動きが生じ、その結果、アメリカの世論が無益な戦争には巻き込まれたくないという方向に傾き、「アメリカ・ファースト」という「孤立主義」(これが、そもそものアメリカ外交の基本なのですが)に向かうようになったわけですが、さきほどの「戦争を欲していた」連中にとっては邪魔な存在でしかなく、何とか第二次世界大戦に参戦し、戦後になって、「戦争を欲していた」連中が「二度とアメリカの世論を孤立主義に向かわせない」という姿勢を現在も貫いているため、現トランプ大統領への批判を止めようとしない、ということになります。
ですから、「戦争を欲していた」連中と、現トランプ大統領を批判する連中は、同じ勢力になります。

で、それは何なのでしょう?

『 第二次大戦後に修正主義が拡がらなかったのは、ホロコーストと冷戦という第一次大戦後には存在しなかった要因だけによるわけではない。
ロックフェラー財団の1946年年次報告書には、米国外交に大きな影響力を持ち政財界の国際派が集うCFR(外交問題評議会)への助成が2件記されている。ひとつは、戦時中、政府と一体となって行われた部外秘の「戦争と平和研究」を衣替えして戦後に引き継がれたプロジェクトへの一般的助成であり、もうひとつが、第二次大戦史に関する特別助成である。
そこに見られるのは、二度と第一次大戦後のような孤立主義への回帰を許さないという、米国支配層の強い意志である。
「CFR研究委員会は第一次大戦後の時流に流された暴露本キャンペーン」
すなわち米国を孤立主義に向かわせる要因となった修正主義が、
「二度と繰り返されるべきではないとし、米国民は、第二次大戦中の我々の基本的な目的や活動に関して、明確かつ的確な記述を提供されるべきだと考えている」。
このプロジェクトの中心人物が、戦間期は修正主義の側にいた、…ハーバード大教授ランガー(ウィリアム・L・ランガー)であった。

ウィリアム・L・ランガー
彼は戦時中、CIAの前身であるOSS(戦略情報局)の一員として、ルーズベルト政権と密接な関係を形成していた。この例に見られるように、米国における政治・軍事に関連する「研究」は、情報宣伝活動との境界が曖昧である。』
『 こうした第二次大戦後における修正主義を阻止する動きが、実は戦前の米国参戦に向けた英国の情報工作と密接に関連していたことを明らかにしたのが、トーマス・マールの『死にもの狂いの偽計』である。
第一次大戦同様、ドイツを相手に単独では勝利がおぼつかない英国は、米国を参戦させるべく、表題どおり死にもの狂いの偽計を行う。しかし、この違法な情報工作には、本来それを阻止すべき工作対象の政府、すなわちルーズベルト政権の強力な支援があった。
OSSのトップには、英情報機関が「我々の一員」(our man)と呼んだウィリアム・ドノヴァンが任命され、英国が米国内で情報活動を行うために設立したBSC(英国安全調整機関)の本部として、ロックフェラー家はロックフェラー・センターの38階を無償で提供した。

OSS長官時代のドノバン(1945年)
そして、大統領の特命を受けて活動したのが、後の副大統領ネルソン・ロックフェラーであった。』

ネルソン・ロックフェラー
詳しくはこちらをご参照❤
↓
☆本当にあるんです。。。「秘密情報部」 ~ 歴史を「修正」されると困る人々

それでは、本日はここまでとさせて頂きますが、昨日までと同様に、明日以降も引き続き、1917年に、当時の知識人の間で「ユダヤ人革命」と呼ばれた、「マルクス主義」に気触(かぶ)れた左翼ユダヤ人らが中心となって引き起こした「ロシア革命」と、ボリシェヴィキを率いたテロリストのウラジーミル・レーニンこと、本名・ウラジーミル・イリイチ・ウリヤノフについて見ていきたいと思います。

ウラジーミル・イリイチ・ウリヤノフ
非常に重要なポイントですので繰り返し書かせて頂きますが、「ボリシェヴィキ」に財政援助していた組織は、1915年にニューヨークに設立された「American International Corporation」で、その中身はユダヤ人を中心としたアメリカの金融資本です。
以下は、Wikipediaからの抜粋です。
↓
「 ボリシェヴィキはAmerican International Corporationから財政支援を受けていた。当社は1915年、Frank A. Vanderlipを会長としてニューヨークに設立された。出資者はジョン・モルガン、ロックフェラー、ジェームズ・スティルマン。1917年の役員はPierre S. du Pont、Percy Avery Rockefeller、Albert H. Wiggin、Beekman Winthrop、そしてEmpire Trust CompanyのMatthew C. Brushであった。」

フランク・アーサー・バンダーリップ
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