もはや「死に体」の「日本型リベラル」

2017-10-11 (Wed)

死に体（しにたい）は、相撲用語で姿勢のバランスが崩れた状態を指す。「体（たい）がない」「体（たい）が死んでいる」ともいう。

この言葉が転じて、レームダックとほぼ同義の政治用語としても使われる。

この状態になった力士は、実際に土俵上に体が触れたり土俵を割るなどしなくても、その時点で負けになる。逆に対戦力士は、死に体となった力士より手などを多少早くついても、「かばい手」等と呼ばれ負けにはならない。明文化された規則ではないが、自分や対戦相手が死に体となったら、無用な怪我を避けるため、その時点で廻しや相手の体から手を離し、力を抜かなくてはいけないとされている。

しかし勝負判定にビデオ判定が採用された1969年以降の大相撲では、これに対する弊害として、死に体からでも無理な投げを打って逆転を狙う力士や、逆に勝負あったと力を抜いた相手にダメ押しをする例も見られ、力士の怪我の増加の一因ともなっている。

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　大事なことは【朝日新聞の言うところの「リベラル」の論拠が崩壊しつつあること】だと思うんですよ。

☆中日新聞史上､最高におバカな一面見出しwwww「立憲民主　出足に勢い　ツイッター読者自民抜く」～ネットの反応「中日新聞、やっちまったなwww」「必死すぎwww　まぁ落ち着けって(ﾉ∀`)」「読者ってｗｗ」

いわゆる【「保守」が現実的な国内問題に根ざして議論を積み重ねている】のに対して、【朝日新聞】が拠り所としていたのは【理想主義的な国際連合中心主義だった】と思うんですよ。…

☆【 #衆院選2017 】立憲民主党のやっつけ仕事をご覧ください～ネットの反応「やっつけ仕事過ぎでしょ(笑)😅」「雑すぎワロタ」

　でも現実問題として【安全保障問題】においては、五大国が【拒否権】を有する【国際連合の安全保障理事会は、中国の脅威に対しては機能しない】わけです。だって【中国が自国にとって都合の悪いことに対しては拒否権を行使してしまいます】からね。

☆中国は軍事基地を世界に建設の公算、米国と利害衝突も－米情報当局者

　そんな時、【保守系】の読売新聞などは【現実に根ざして日米安保を中心とするアメリカとの関係強化や自衛隊の活動範囲の見直しを主張】するのに対して、【朝日新聞】は「国連が機能していないなら、機能させるように外交努力を図るべきだ」というような【きれいごとに走る】わけです。

☆トランプ大統領、中国に失望して本来の対決姿勢へ　　北朝鮮を制裁しない中国に堪忍袋の緒が切れた

【現実の国連は各国の思惑が交差するドロドロとした権力闘争の場】なのに、「国連が世界平和を守り、秩序を維持している」といった、【きれいなイメージを頑なに守り続けて、自社の主張を正当化するのに利用】し、また【意図的に演出】していたのでしょう。「国連がきちんと機能すれば、個々の国は紛争に関与する必要性はなくなる。だから憲法９条は改正する必要がない」という具合にね。…

☆チベットの僧侶も犬も大処分、中国の文化的ジェノサイド

　しかし１９９０年代に入り、【インターネット】が普及するようになると、これまで【「きれい」だと思い込まされてきた国際機関、国際世論なるものの裏側】が、徐々に見えてくるようになりました。…その結果、【情報感度の高い人たち】は、【国連】がそんなにきれいなところではなく、実は【数々の陰謀が渦巻く国際政治の場】であり、【彼らのいうことをそのまま受け取ってはいけない】、ということがわかってきたわけです。

　

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☆国連の○○委員会って、何するところ?

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☆ホンモノの「戦場ジャーナリスト」　セリーナ・シムさん

　【従軍慰安婦問題なんて典型的】ですけど、「国連の報告書が日本を『人権軽視』と批判しているから、日本はおかしいんだ」という主張を【朝日新聞は展開】して、皆が信じ込んできました。しかし【肝心の報告書の一次ソースを確認】してみればそれは【数々の事実誤認や矛盾】を含んだものであることが判明し、【あろうことかその事実誤認の出元が朝日新聞そのものだった】こともわかりました。

　

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☆吉田清治は単なる使い捨て

　それを知った【多くの人々】は【「なんで俺たちはこんな国連の報告書をありがたがっていたんだろう」と愕然とした】わけです。こうして【国連に対する国民の信頼というものが失墜】してしまうと、【朝日新聞】は必然的に、【主張を積極的に正当化する拠り所を失ってしまう】ことになりました。

　こういうなかで【朝日新聞】は、「安倍首相は独裁者である」とか、「お友達を優遇している」などといった【あやふやな疑惑】で【政権にネガティブなレッテル貼り】をして、【自身が敵対視する権力を否定する空気、雰囲気を作る】ことでしか【自社の主張を正当化することができなくなっている】のではないかと思います。これは【世論操作に近い非常に危険な事態】です。…

　繰り返しになりますが、【現在の朝日新聞は主張の拠り所がなくなってしまっている状態】だと思うのですよ。だから【自分たちの主張に自身が持てなくて、他者の否定に走っている】。以前は、「国連中心主義」という主張の軸はあったんですよ。でも【そのいい加減さが従軍慰安婦問題を通じて世の中に知れ渡ってしまった】。だから今は【政権の揚げ足取りをするという消極的な方法でしか、自己の存在を正当化できなくなっている】んじゃないでしょうか。』

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、すでに多くの国民の目にも明らかになった、朝日新聞的な「戦後のリベラル」の「異常さ」、そして、その中心にある「戦後のリベラル」の「プロパガンダ機関」に過ぎない「朝日新聞」、これらについて、単なる朝日新聞批判ではなく、なぜ、そうなっているのかといった深層や背景について、参考となる議論がなされている良書です。

さて、もはや「死に体」の戦後の異質な「日本型リベラル」、その中心となる「朝日新聞」ですが、一般市民を偽装し、あたかも普通の意見として紙面に登場させるという「姑息なやり方」に、大多数の日本国民が辟易しているのが現在の状況で、ますます「日本型リベラル」や「朝日新聞」などの寿命を、自分たちで短くしているというありさまです。

昨日のところでも、一例として挙げさせて頂いておりますが、

☆【朝日新聞/声】松樹純子さん(共産党活動家)「政府は過剰に不安を煽らないで！」Jアラートに不快感～ネットの反応「朝日のコアな読者は救いようが無いものとして諦めるべし」

☆全日本教職員組合　全教　２０１４年国民春闘勝利３･６中央行動　

こんな風に、すぐにバレてしまう方法であっても、やらなければいけないほど、追い詰められているのが「日本型リベラル」や「朝日新聞」などの連中です。

で、そんな一般市民を偽装した輩の正体が、これ（↓）です。

「　共産党が次に狙うのが、選挙権年齢が「１８歳以上」に引き下げられる２０１６年夏の参院選だ。高校生の一部を含む２４０万人の新たな票をにらみ、より一層の若者への浸透を目指している。

　選挙権年齢の引き下げとともに課題となるのが、高校などでの主権者教育である。共産党幹部からは、なりふり構わぬ発言が飛び出している。政策委員長だった小池は１５年１２月１１日の定例記者会見で次のように独自の見解を披露した。

「憲法を守ろうとか！安全保障法制は反対、問題ありますよねということを先生が言わなくちゃあ、教育になんない」

　主権者教育での政治的中立性についても

「こういう問題で中立っていうのが果たしてあり得るのか。戦争はいけないということを先生が堂々と言わなければ教育にならない」

と強調し、こう続けた。

「先生が堂々と自分の考え手いること、信じていることをしっかり言って、それを生徒がどう受け止めるかということが教育だ。規制をかけようとしていることは反教育だ」

　教育基本法は学校に政治的中立性を求めており、文部科学省と総務省が作成した主権者教育の高校生向けの副教材でも、政治的中立性の確保に留意するよう強調している。こうした法律は、小池にとっては無視してもいいらしい。国会議員とは思えない順法精神にもとる発言だ。

　そもそも、小池をはじめとする共産党の言い分は憲法にしろ、安保法制にしろ、その「良い面」「悪い面」を考えるという視点さえ欠けている】。ましてや、「戦争はいけない」など当たり前の話であり、その戦争をどうやって防ぐか、どうすれば争いが起きないようになるのか、に全く考えが及んでいない。子供たちを思考停止させ、それこそ、「愚民化」することを教育の目的に置いているようである。

　教育に関しては、全日本教職員組合（全教）と呼ばれる組織がある。共産党の下部組織といえる民青と同じく、全教もまた、実態は共産党の別働隊のような存在となっている。

　全教は共産党系労組の全労連傘下にある。１９８９年の連合発足に伴い、日本教職員組合（日教組）とたもとを分かった教職員が全日本教職員組合協議会を結成。その後、日本高等学校教職員組合と合流して９１年に全教が誕生した。厚生労働省の調査によると、１５年６月現在の組合員数は約７万６千人という。

　全教の綱領には

「私たちは、資本・権力と政党から独立し、要求にもとづく団結によって、教職員の経済的、社会的、政治的地位の向上をはかります」

と明記されている。白々しく「政党から独立」と書いているが、実態を伴っていない。全教主催の集会に共産党幹部が出席するのは恒例化している。

　何よりも安全保障関連法を「戦争法」と呼んでいる上、憲法改正や原発再稼働、消費税増税、米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の名護市辺野古への移設反対などを主張しており、共産党との主張との違いを見つけるのが困難なほど一体化している。
小池の発言は、まさに全教の精神を体現した発言で、こうした教職員が実際に教育現場で子供たちに教鞭をとっているわけだ。」