パヨクが唱える「人のため」・・・ 「人」＋「為」＝「偽」 （笑）

パヨクが唱える「人のため」・・・　「人」＋「為」＝「偽」　（笑）

2017-01-26 (Thu)

1971年、イザヤ・ベンダサンは著書『日本人とユダヤ人』の冒頭章「安全と自由と水のコスト」の中で、「日本人は安全と水は無料で手に入ると思い込んでいる」という、駐日イスラエル公使館(当時)のある書記官の言葉を紹介した。この冒頭章について、向殿政男は、「ユダヤ人は大切な自分の生命を守るためならば高額な費用を払ってでもホテルに居住したりするのに対して、日本人はこれまで安全は自然と守られているもの、又は　誰かが守ってくれるものと考えていたので、安全を意識もせず、民族ごとに大きな違いがある、ということにも気づいていなかった日本人に初めて強烈な衝撃を与えた。」と、紹介している。歴史的・地政学的・宗教的・文化的に異なっている民族間では、安全についての意識が異なっており、それは国ごとの安全に関連する法律・規制、技術や商習慣、合意形成プロセスの違いとなって現れている。

　

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　ブレグジッドにしても欧州の混乱にしても、トランプ大統領誕生においても、【移民・難民問題が与えた影響は、非常に大きなものである】といえる。

しかし、【一部リベラリストを名乗る人たちは、移民・難民を温かく受け入れ、国際化に協力すべきだなどとキレイごとをぬかす】。

だが、【本当に正しく人道的な行為であるのか、もう一度深く考えてみる必要がある】だろう。

　中東とアフリカで大量に発生した移民・難民のなかには、【それを隠れ蓑にして単に豊かなヨーロッパを目指して行った人たちも少なくない】のである。…

　ちなみに、移民・難民を積極的に受け入れた【ドイツでは、近年の難民として受け入れた人たちの就業率が１３％しかない】…この１３％という数字も【補助金や自治体の援助を受けての数字】であり、【一般のドイツの失業者の何倍にもあたる】わけである。一言でいえば、【労働意欲の低い人たち】だったのである。

詳しくはこちらをご参照♥
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☆普通の人は小数点以下の計算はできません　～　日本人が知らなさ過ぎなこと

　繰り返すが、自由、平等、人権はわれわれにとって尊ぶべきものではあっても、【この価値観を屁とも思わない人たちにそれを論じてどうなるのか】。

その対立が集約されたのがある意味、【南シナ海の問題】なのである。

　【国際法を「紙くず」という連中を相手にしているということを、まず理解するところから始めなくてはいけない】。なにも政治家だけじゃなくて、国民も認識して動き出さないと大きな間違いを犯してしまう。…

こちらもご参照♥
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☆デン・ハーグ　平和と司法の国際都市　～　どうなる？支那の判決

　【日本でリベラルと称している人たちにいつも首をかしげざるをえない】のは、日本国内では人権擁護を叫ぶのに、【外国の、特に中国の人権犯罪とか、さまざまな不法行為に対してなに一つ声を上げない】ことだ。

　【これは異常ではないのか】。

　他人の人権や自由を侵さないし自分も侵されたくないというのがリベラルの態度であるなら、【外国の人権侵害を突っ込んでこそ本物である】。

そういう【リベラルの歪みがメディアを含めて日本の言論界に歴然と存在】している。しかし、インターネットというものが誕生したことによって、【偽善が暴露】され始めた。【人の為と書いて「偽」と読む】のである。

　【グローバリズムの本質】をより理解しやすくいうと、【国境なき人々、国家がない人々＝反国家主義者】である。

詳しくはこちらをご参照♥
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☆放送法遵守を求める視聴者の会・国境なき記者団の報道の自由度ランキング＆国連特別報告者に係る声明

　【反国家主義者と国家に税金を払いたくない人たちとは表裏一体の関係】があって、【両者を含めてグローバリズム】になった。

こちらもご参照♥
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☆納税者　ＶＳ　非納税者

パナマ文書に代表されるように、国際間の課税制度の違いを利用して【脱税をし、国籍を明確にしない人たちが進めていたグローバリズム】が、もともとそこに住んでいた【愛国者、素朴に国家意識を持っている人たちとの間で軋轢(あつれき)を生み出した】。

その結果、【ブレグジッドとトランプ大統領でついに崩壊】した。ワンワールド化という世界観やグローバル・サプライチェーンという経済システムも、ほどなく壊れていくであろう。

　わが国においても【保守系言論人たちがどんどん出てきて、朝日新聞を中心としたリベラルメディアへのバッシング、左翼知識人批判に向かっている】。

　【リベラルとグローバリズムは非常に親和性が高く】、もともと【共産主義のようなアナーキズム、反国家主義的な要素が強い】。

アナーキストの典型例（笑）
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ナショナリズム対インターナショナリズムのはずが、【いつの間にか国家という枠組みがないグローバリズムという言葉に、国際化が入れ替えられてしまった】。これがふたたび国家間の対立、あるいは協調という【インターナショナルな世界に戻る】のである。

　大手メディアはリベラルの言葉で総力をあげてトランプをつぶしにかかったが、【アメリカ国民は洗脳されなかった】。

トランプ大統領誕生とともに、【世界のリベラルも日本のリベラルも完全に終わった】といっていいだろう。

【グローバリズム、リベラリズムの先頭を走っていた米英がそれを放棄したのだ】から。』

いかがでしょうか？

今回ご紹介させて頂く書物は、まさに現在の世界で起こっている一連の流れ、そしてそこから合理的に推測される展開を、簡潔に分かりやすく示されている良書で、非常にタイムリーな書物です♥

本文中にも書かれていますが、リベラリズムとか、グローバリズムとか、共産主義とか、反国家主義など、一連の「おかしな思想・主義」の根っこ、そこに存在しているのが「ユダヤ的思想・主義」です♥

そもそもユダヤ人的な発想からきているわけですから、私たち日本人にとっては、まるで正反対、対極に位置しているユダヤ的思想・主義は、肌に合わないモノです♥　非常に不自然なモノになります♥

だから、日本のヘンテコな「パヨク」どもが、気持ち悪い存在として日本国民から見做されているんです♥

繰り返し申し上げておりますが、現代のアメリカに存在している左翼ユダヤ人の「革命思想」。そして、アメリカによって戦後の日本に持ち込まれた、「日本独特の左翼・リベラル」が、そもそもどのような思想、どのような経緯から生まれてきたのか、を考えますと、「左翼ユダヤ人の思想」に繋がります。

私たち日本人とは相容れない、そしてそれが「ユダヤ人の思想」であるにも関わらず、「日本独特の左翼・リベラル」の連中がそのことに気が付いていないため、世界中の左翼・リベラルとは全然違う、「何か得体のしれないモノ」になっているんです♥

今から１００年ほど前、欧州大陸でユダヤ人が「ロシア革命」を引き起こし、社会主義国家を建国します。今は亡き、「ソ連」です。

やがて、ユダヤ人たちは、アメリカへと大量に移民していきます。何故かというと、それまで気が付いていなかったヨーロッパ人が、「ユダヤ人問題」の危険性に気付きだしたからです♥　だからユダヤ人が逃げたんです。これは、現在の欧州大陸から大量のユダヤ人がイスラエルに逃げている状況と酷似しています♥　つまり、同じ現象が起こっているわけです。

　

こちらをご参照♥
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☆ヒレア・ベロック　　ユダヤ人なぜ、摩擦が生まれるのか

その当時、ＷＡＳＰ（ワスプ、ホワイト・アングロサクソン・プロテスタント）と呼ばれる、いわゆるアメリカの本来の主体的な人々が、掲げていたのが「アメリカ・ファースト」、つまりアメリカの国益、アメリカの国民を第一に考える思想・主義です♥

初代アメリカ大統領のワシントンが唱えた外交原則で、「アメリカは、できるだけ他国には干渉するべきではない」という考え方です。欧州大陸やアジアでの紛争や戦争に巻き込まれたくなかったからです。

ジョージ・ワシントン

現在、新大統領のトランプも、まったく同じことを言っています♥

そんなトランプを、「孤立主義」だとか「保護主義」だとか、一生懸命にレッテル貼りをやって、貶めようとしているのがアメリカの左翼メディア（ほとんどが左翼ですけれど・・・）で、その手下のような報道を繰り返しているのが日本のメディアです♥

で、ここ１００年程の間に、「非干渉主義」というアメリカの本来の外交政策が大きく変化したのが、私たち日本をアメリカとの戦争に引き込んでいった、あの民主党のフランクリン・ルーズベルト政権でした。

フランクリン・ルーズベルト

ここからは、昨日からの続きになります。

第一次世界大戦は、１９１４年（大正３年）から１９１８年（大正７年）まで、主にヨーロッパにおいて戦われた戦争でした。

この結果、世界の５大国が、私たちの日本、イギリス、フランス、イタリア、アメリカに確定します。

こちらもご参照♥
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☆地中海も守った日本海軍

ここで、この戦争の本当の勝者は、一体誰でしょうか？

なるほど、イギリス、フランス、イタリアは主戦場のヨーロッパに位置していたため、主戦場から離れ被害が少なかった私たちの日本、そしてアメリカは、確かに好況に沸いていました。ですから、この戦争の本当の勝者、つまり「得」をしたのが、私たち日本、そしてアメリカだと考えることもできます。

国家単位で考えるならば、という条件付きですが♥

当時のイギリスとアメリカでの「ハイ・ファイナンス」と呼ばれるユダヤ人財閥の働きは、すでに非難の的となっていました。

詳しくはこちらをご参照♥
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☆１００年前の「ハイ・ファイナンス」と現代グローバリズム

ロシアでは、ユダヤ人による「ロシア革命」が起こり、ロマノフ王家が滅亡、ロシア帝国も崩壊します。

こちらもご参照♥
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☆日本史の最大のタブーって何？　～　１００年前のソ連の人気ツアー　「イパチェフ館　地下2階」

ドイツでも、似たような革命騒ぎがあり、ドイツの名門貴族であり、君主の家系であったホーエンツォレルン家を始め、全ての貴族が追放され、ドイツ帝国も崩壊します。

ホーエンツォレルン家の紋章

最後の王様が、「黄禍論」で有名な、ドイツの金正恩ことヴィルヘルム2世でした。

こちらもご参照♥
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☆ドイツ帝国の「金正恩」　～　ヴィルヘルム２世

☆黄禍論って何？　～　核爆弾落ちたら、日本死ぬ。。。

やがて、このドイツが、民主主義的な選挙によってヒトラーを生み出すことになるのですが、現在、世界でベストセラーになっているヒトラーの『わが闘争』のなかで、ユダヤ人がドイツでの革命を企てていたということが書かれています♥

こちらもご参照♥
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☆ユダヤ人はロシアで革命を起こし、ドイツ革命も狙っていたんです

☆「ドイツの戦争」と「日本の戦争」は、決定的に違うんです　～　やいとすえたろかー

同様に、オーストリア＝ハンガリー帝国も解体、名門ハプスブルク家が没落、オスマン帝国も分解、オスマン家も没落します。

その反対に、かつてユダヤ人を最も受け入れたポーランドが復活、また、パレスチナ地域に多数のユダヤ人が移住するようになり、イスラエルが建国され、今日に見られる中東の混乱をもたらしました。

こちらもご参照♥
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☆３つのユダヤ都市

で、第一次世界大戦後のパリ講和会議で、終始一貫しておかしな行動をとっていたのが、アメリカの民主党の大統領ウッドロー・ウィルソンで、その後、民主党出身の大統領となったのが、これまたおかしな行動をとっていたフランクリン・ルーズベルトです。

こちらをご参照♥
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☆本当にあるんです。。。「秘密情報部」　～　歴史を「修正」されると困る人々

☆バナナ戦争とウッドロー・ウィルソン

さて、第一次世界大戦が終わると、一転して私たちの日本に不況が訪れます。そこへ追い打ちをかけたのが「関東大震災」（１９２３年）でした。そして、「昭和金融恐慌」（１９２７年）が発生します。

で、アメリカに端を発する「世界恐慌」が１９２９年に発生します。

この大恐慌に対して、フランクリン・ルーズベルトは一連の「社会主義政策」を採ります。　

こちらをご参照♥
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☆ヨーロッパとアメリカの「リベラル」の違い　

それでは、この当時のアメリカ国民の考え方をみるために、少し引用してみます。全文参照は、下のリンク先でご確認ください。

「　1936年の大統領選挙では、民主党内の海軍支出批判が抑えられたものと思われる。世論も70%が大海軍の建設に賛成する状況であった。1936年末には、海軍長官は、3隻の空母、11隻の巡洋艦、63隻の駆逐艦と18隻の潜水艦が建造中であるという比類ない海軍の増強を発表することができた。

　しかし、このことで国民が太平洋で強制外交を期待していたわけではない。より強力な海軍の存在によって、将来アメリカが戦争に巻き込まれる可能性が少なくなると考えたからだ。国民は中国問題で日本と戦争するつもりはさらさらなかったのである。
　
　この頃行なわれた世論調査も95%の人たちは、日中紛争のどちらにも同情していない。60％以上が日本品不買運動に賛成する程度でしかなかった。当時「アメリカの世論は、現在、極東において領土を保有することを全く支持していない」と1936年のデネット(Tyler Dennett)は結論付けていた。「われわれ（アメリカ）は、いま中国から出て行こうというムードにあり、入って行くムードにはない」と考えていた。」

つまり、アメリカ国民は、厄介で危険な支那から、出て行こうとしていたんです♥　これは当然のお話で、当時の支那はＩＳが跋扈する中東さながらの内乱状態にあったわけですから♥

「　アメリカは1935年ナチス･ドイツの再軍備宣言等ヨーロッパに関心が深まり、極東問題に関心がなかった。これは1936年の大統領選挙に現れていた。二大政党の何れも綱領に極東政策について触れることはなく、民主党は「真の中立」、共和党は伝統的な「紛争に巻き込まれるような同盟を避ける」と約束していた。ルーズヴェルトは海軍拡張法案に署名した時、国民には軍艦追加建造のための法律ではなく、暫定的な将来計画を議会が承認したに過ぎず、自らの政権は依然として海軍軍縮に賛成であると述べ国内の孤立主義者に配慮していた。これは明らかに海軍拡張と矛盾を含んでいるが、ルーズヴェルトは海軍拡張と同様に海軍軍縮にも誠実な関心を払っているようにみせかけた。」

「　国民は中国問題で日本と戦争するつもりはさらさらなかったのである。

　ハルは海軍整備が進むにつれて、アジア外交強硬派からは弱腰外交と非難される。ルーズヴェルトが海軍軍縮にも賛成であるという世論向けのスタンスを取ると、ハルは平和を標榜する孤立主義者から本土防衛によるアメリカの安寧を盾に中国から引き揚げるべきだと批判された。」

「　アジアからの撤退論の一つは、日本を利用した防波堤論である。アジアから引き上げと不介入を支持する一般的な感情は、主として、伝統的な孤立主義と戦争を回避するには国内に留まることにあるという議論に基づいていたが、中国共産党の誕生とソ連の領土拡張復活を示す形跡も見られ、より戦略的に日本の中国侵攻をみる場合、パワーバランスへの復帰を必要とした。要するに日本をパワーバランスの防波堤として中国共産党とソ連の拡張を押え込みに利用する考えである。」

「　もう一つのアジアからの撤退論は、中国民族主義の重要性を評価して「中国人のための中国」という考えである。

　1936年中国大使のジョンソン（NelsonT.Johnson）は、北京から「イニシアティブは中国にある」と書いており、日本の中国侵攻に対してアメリカが軍事力を行使することには反対だとハルに述べている。

　1937年7月7日、日華事変が始まり、1937年9月の在中国アメリカ企業をアメリカ軍によって保護することが閣議で検討されたが、内務長官のイッキーズ（Harold L.Ickes）は「そんなことは全くばかげたことだ、外国における事業投資は投資家の責任だ」と述べている。中国から引き上げまたは対日宥和政策はアメリカの大多数の考え方を代表していた。国務省の西ヨーロッパ部長は、1937年春、ディヴィスに宛てて、「アメリカ人は説得だけで手に入るのであれば、中国における先取権益を欲しているが、戦闘が必要ならばアメリカ国民は、一つの利益の可能性に危険を冒すことは望んでいない」と書いている。」

☆参照はこちらから♥

もう、お分かり頂けたと思いますが、このような支那撤退の考え方、アジアへの介入を避ける考え方が、１９４０年９月に結成された「アメリカ第一委員会」(America First Committee)に代表されるように「アメリカ・ファースト」という考え方なんです♥