蓮舫に「あったまにきた！」 ～ 中国と「張り子の虎」

蓮舫に「あったまにきた！」　～　中国と「張り子の虎」

2016-11-05 (Sat)

張り子、あるいは張子（はりこ）とは、竹や木などで組んだ枠、または粘土で作った型に紙などを張りつけ、成形する造形技法のひとつ。中空になっており、外観と比較して軽いものが大半を占める。「はりぼて」とも。張り子の技術は2世紀に中国に始まり、アジアやヨーロッパに伝わったといわれる。日本には平安時代頃には中国から伝来していており、産室に犬筥（いぬばこ）が飾られたことが知られている。日本全土に分布し、郷土玩具などに用いられている。

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　馬渕　：　中国についていえば、私は【習近平は、そろそろ終わるだろう】と思っています。【中国は、我々日本の技術のおかげで、太った肥満児になっただけ】です。

　軍事大国になったといっても、航空母艦を持っていても、【自前でつくれない】。だからウクライナから買った航空母艦（中国初の空母「遼寧（りょうねい）」）で、【戦闘機が着陸できない】ようなものです。

　軍事のみならず経済面でも、私は【中国は張り子の虎】だと思っているのですが、そのへんについて、日下先生のご意見をぜひ聞きたいと思っているのですが。

日下　：　そうですね。

馬渕　：　今はまだ日下先生がおっしゃるように、日本のメディアも含めて、世論の大きな関心は、「中国経済が本当にどうなるのか、いつ壊れるのか」といったことばかりです。

　私に言わせれば、【とっくに壊れている】。

常識的に考えれば、【共産主義体制と、彼らが言っているような社会主義的市場主義が両立するはずがない】。

今まで、それを何とか両立させることができていたのは【アメリカが支援してきた】からです。それによってウォールストリートは大儲けした。

　その被害者はと言えば、中国の民衆です。中国の労働者に還元するものを、中国共産党エリートが自分のポケットに入れてしまった。つまり、【中国共産党エリートは民衆を搾取した】。だから彼らは十分蓄財できた。

日下　：　馬渕先生はそれを堂々と指摘なさった。それが素晴らしい。その勇気は真実を追求する精神から発している。それがない人の発言は、大勢順応の後追い解説ばかりになる。ここのところを読者にわかってもらうには何と言えば良いか。

　馬渕先生は【「国際金融」はユダヤ人が握っている】と言えば良いと書かれるが、【普通の日本人はユダヤ人の団結ぶりを見たことがない】。感じたこともない。…

　そこで、馬渕先生にお聞きしようと思うことは、「今度のEU脱退で一番喜んでいるのは誰ですか」という質問。その答えは「プーチンでしょう」となると、次は「なぜでしょうか」となる。それでは、「フランスはどうですか」と。

　こんな、【ごく簡単な質問に対する議論も日本のマスコミには出ていない】。

だから、この本で少しやろうかなと。

馬渕　：　たしかに一番喜んでいるのは、プーチンだと思います。

日下　：　それはそうですよね、【習近平は喜ぶ力もない】。

馬渕　：　喜ぶ力もない。【これから中国はもっと悪くなります】。私はそう思います。

日下　：　日本はこのチャンスを、「北方領土が返ってくる」などとケチなことを言っていないで、何を言えばいいのでしょう。

馬渕　：　世界の欧米以外の国が、どういう経済発展モデルを採用したらいいのかということについて、まだ、答えがない。【そこに対して答えを与えるというのが、日露の協力】だと思います。

　【日本は明治維新のときに経験した問題】なんです。つまり、【欧米近代化と日本の伝統を両立させて経済発展に成功した】。それを次に【ロシアが日本の経済協力の下に実践しようとしている】。これが、【安倍総理の八項目提案の狙い】です。【この日露協力は成功する】と思っているのですが。

　その【新たな発展モデル、グローバリズムでない発展モデルを世界に広めていく】。これが日本的な、そういう意味では哲学の入った発展モデルを、世界に広めることになるんですね。

日下　：　素晴らしいですね。【世界は日本がそういうことを教えてくれるのではないか、と思っている】。…』

いかがでしょうか？

この書物でも書かれていますが、すでに支那は崩壊への道を、まっすぐに進んでいます♥　著者が述べられているとおり、「とっくに壊れている」んです♥

支那がダメダメな理由は、沢山あるんですけれども、その中の一つを本日はご紹介させて頂きます。

下の表は、世界主要国とアジアの生産年齢人口の推移を表したものです。

元の資料はこちらでご覧いただけます♥
↓
☆世界の人口動態と高齢化社会

以下は、Wikipediaからの抜粋です。
↓
「　生産年齢人口（せいさんねんれいじんこう）とは、経済学用語の一つで、国内で行われている生産活動に就いている中核の労働力となるような年齢の人口のことをいう。

日本では15歳以上65歳未満の年齢に該当する人口が生産年齢人口ということになっているが、現代日本においては15歳～18歳の年齢層で約90%あまりが（義務教育終期の）中学3年生ないし高校生の課程にあり、個別的な特殊事情がない限り（高校に進学せず）自主的に労働に従事する層はほとんど存在しない。

2015年10月時点では国内に7701万人が存在しており、これは総人口の約61%を占める数字である。国内の生産年齢人口は1995年がピークであり、それ以降は減少し続けている。」

つまり、生産年齢人口というのは、働き手の人口のことになります。

この生産年齢人口が、それぞれの国でピークを迎えるところを表示してみますと、先程の表はこうなります。

御覧のように、私たちの「日本」と、ヒトラーの「ドイツ」は、すでにピークアウトしています。

ただし、別の角度で見てみますと、２０００年時点で、私たちの日本の生産年齢人口１００人に対して、ヒトラーのドイツは６５人ですが、２０２５年時点ですと、私たちの日本の生産年齢人口１００人に対して、ヒトラーのドイツは６９人と、相対的に増えています。

足元では、ドイツが推進する「移民受け入れ」で、もっと増えている可能性があります。

実は、このヒトラーのドイツが推奨してきた「移民受け入れ」こそ、「現代版　奴隷貿易」なんです♥　そして、お馬鹿なパヨクは、この「現代版　奴隷貿易」に大賛成だったりするんです♥　もう、異常ですね(笑)

「　そんななか、ドイツ政府だけは自国民に対して、「難民はチャンス」とアピールしている。ドイツでは、技術者も熟練工も介護士も不足しているが、難民がその穴を埋めてくれる。また、少子化・高齢化の人口動態も改善される。働き手が増えれば、社会保障費の収支も長期的には好転する。また短期的にみても、あちこちで住宅の建設が始まり、それに関連した需要が発生する。政府発表によれば、２０１６年は難民関係の予算が６１億ユーロ（約７０００億円）になる。これが公共投資の代わりとして“難民景気”を生む。いくつかのリサーチは、２０１６～２０１７年は難民のおかげで経済成長が見込めると保証している。安価で良質な労働力を、ドイツの産業界は待ち望んでいる。
　しかし、それを聞くと再び思う。では、荒廃した国土に残された人々はどうなるのかと。そこはいったい将来どんな世界になっていくのか、想像がつかない。」

詳しくはこちらをご参照♥
↓
☆いまでも「奴隷」っているの？　～　ＳＥＡＬＤｓでは理解ができない「難民問題の本質」

さて、お話を元に戻しましょう♥

先程の表を、もう一度見てみますと・・・

御覧のとおり、私たちの日本の「働き手の人口」は、２０００年時点から２０５０年にかけて、約３５％減少すると予想されています。

もっとも、これは単純に頭数の比較ですので、総人口に占める「働き手の人口」を考えなければなりません。

ですので、総人口に対する「働き手の人口」を見てみましょう。

総人口に対する「働き手の人口」が、それぞれの国でピークを迎えるところを表示してみますと、こうなります。

お気付きになられましたでしょうか？

私たちの日本、そしてヒトラーのドイツはもちろん、アメリカも、イギリスも、フランスも、支那も、すでにピークアウトしていますね♥　ここが非常に重要になってきます。

「　人類史上、例を見ない長期デフレーションにより、日本という国家は資本主義の基本を忘れてしまった。資本主義とは、リスクをとり、企業が、政府が、そして国民が、資本と技術に投資することで成長する経済モデルだ。

　将来、豊かになるために資本や技術におカネが投じられて、はじめて経済は成長する。すなわち、国民が豊かになっていく。

　１９９７年の橋本龍太郎以降の緊縮財政で、わが国は資本主義として「異常状態」であるデフレに陥った。デフレの国では、国民がモノやサービスの購入を減らす。結果的に、企業は投資をしても儲からない。

　儲からない環境下で投資を決断する経営者はいない。そして、企業が投資を削ると、デフレは深刻化し、国民がますますモノやサービスを買わなくなる。すると、企業はさらに投資を削り、デフレが深刻化する。

　デフレの時期には、ヒトが余る。

　ヒトが余剰になると、企業は資本や技術に投資をする必要がなくなる。理由は、資本や技術への投資は、「人手不足を解消する」ために実施されるからだ。人手不足を解消するために、資本や技術におカネが投じられると、生産性が向上する。生産性が高まれば、働き手の実質的な所得が増大し、国民が豊かになっていく。

　ところが、デフレの国は人手過剰になり、人間の労働力が「安く」買い叩かれてしまう。働き手は賃金の切り下げ競争を強いられ、雇用は不安定化し、国民はひたすら貧しくなっていく。結果的に、国民のあいだにさまざまなルサンチマン（弱者による強者に対する怨恨）が蓄積され、争いごとが増え、社会に閉塞感が満ち、文明が荒廃していく。…

　わが国がこのまま資本や技術への投資をおろそかにし、デフレが継続すると、未来の日本国は間違いないなく「発展途上国」化する。…

　このままでは、わが国の「亡国」は免れないと、著者は確信を持ちつつあったのだ。

　ところが…

　日本国は、本当に不思議な国だ。

　このタイミングで、わが国に、デフレから脱却し、経済成長路線に立ちもどる絶好の機会が訪れようとしているのである。しかも、理由は「少子高齢化」なのだから、驚かれる読者が少なくないだろう。

　厳密には、少子高齢化を主因とする、生産年齢人口対総人口比率の低下である。総人口に占める生産年齢人口の割合が下がれば、当然の話として、人手過剰は「人手不足」へと転換していかざるをえない。」

詳しくはこちらをご参照♥
↓
☆もと民主党の「国民との約束」が突っ込みドコロ満載な件　～　「アナタ」ってナニよ！

先進国と支那の「働き手の人口数」、つまり生産年齢人口の推移を見てみますと、次のようになります。

２０１０年に約１８億３０００万人だったものが、２０３０年には約１７億５０００万人にまで減っています。この２０年間で８０００万人の「働き手」が消えるということになります。

平均して、１年間当たり４００万人が消えるんです。１日当たりにしますと、約１１，０００人です。

トヨタ自動車の全従業員数は、約３４万人です。それに匹敵する「働き手」が、わずか１カ月で消える計算になります♥

☆ 2-3　世界人口・年齢構成の推移（1950～2050年）

この大きな流れに対応するには、それまで１０人でやっていた仕事を、５人でやるようにするとか、一人当たりの生産性を上げていくしかないんですが、それを機械（ロボット）や人工知能（ＡＩ）を活用することで達成していこうというのが、各国の政策の動きです。

もちろん、支那も同様なんですが、支那がダメダメな理由がココにあります。

支那には、何も造れないからです♥

支那ができることは、「組み立て」だけです(笑)　まさに「張り子の虎」ですね♥