正念場ですね♥

【ご参考】
以下はこちらのサイトから⇒年収ラボ
 『 最も稼げると言われているのが放送記者で中でもやはり大手の方が平均給与が高い傾向にあります。30代後半で年収1,300万円超え大手新聞社・出版社でも30代前半で700~900万くらいが相場と言われています。・・・ちなみに大手新聞社の平均年収は朝日新聞社で1,280万円日本経済新聞社で1,227万円毎日新聞社で770万円、産業経済新聞社で741万円(平成24年3月現在。(日本経済新聞社は23年12月現在)数字は記者を含む全社員の平均値。各社有価証券報告書より)となっています。』

日ノ丸

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

日本人の諸先輩に御知恵を拝借して、知識を最新版に切り替える時なのです。

では、凛として正論を唱えていらっしゃる、この著者の書物を見ていきましょう!


日本の勝機 ―米中韓の変化に果敢に向き合え―日本の勝機 ―米中韓の変化に果敢に向き合え―
(2014/10/25)
櫻井よしこ+国家基本問題研究所

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   日本の正念場である。これまで主として、少なくとも正式には韓国、中国との問題だった歴史認識問題が、2013年12月、米国務省が初めて不快感を表すなど米国を巻き込んだ軋轢となりつつある

 中国も韓国も今日のような状況の出現を目論んで、長年、歴史問題を取り上げる主舞台として、米国をターゲットにしてきた中国政府の対外広報予算は9000億円を超えるが、その巨額の予算はシンクタンク、大学、研究者、シンポジウム、孔子学院、中国版CNNといわれる全米ネット報道などに費やされている。中国の視点に基づいた情報が、常時、継続して大量に米国に注入されている中で米国の世論が形成されれば、中国が直接関わらなくとも、米国が日本批判の役割を担い、日本の影響を殺ぐ結果を生み出す。

 一方、韓国は独特の歴史観反日を国家の価値観の柱としてきた…明らかに事実に反する情報を喧伝し続け…結果として米国連邦議会の下院、各州議会などで日本非難の決議が可決されてきた。

 中韓両国の凄まじい情報活動とは対照的に、日本は国際社会に十分な説明と主張を展開してこなかった…歴代の政権も軋轢を恐れて事実をもって反論することなく、とに角、謝罪するという類の不必要な譲歩を重ねてきた孤軍奮闘を続けたのは少数の学者や研究者だった。結果、日本は誤解されたまま孤立を深めてきた。 


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いかがでしょうか?

こういう問題をメディアが正しく報じない以上、一人ひとりが声にしていく必要がありますね♥

続きは次回に♥


日本の勝機 ―米中韓の変化に果敢に向き合え―日本の勝機 ―米中韓の変化に果敢に向き合え―
(2014/10/25)
櫻井よしこ+国家基本問題研究所

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Category: 日本
Published on: Thu,  04 2014 15:33
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