2014-12-03 (Wed)
【ご参考】
以下はこちらのサイトから⇒年収ラボ
『 最も稼げると言われているのが放送記者で中でもやはり大手の方が平均給与が高い傾向にあります。30代後半で年収1,300万円超え、大手新聞社・出版社でも30代前半で700~900万くらいが相場と言われています。・・・ちなみに大手新聞社の平均年収は朝日新聞社で1,280万円、日本経済新聞社で1,227万円、毎日新聞社で770万円、産業経済新聞社で741万円(平成24年3月現在。(日本経済新聞社は23年12月現在)数字は記者を含む全社員の平均値。各社有価証券報告書より)となっています。』
戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。
そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。
私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、
客観的に情勢を判断する必要があります。
日本人の諸先輩に御知恵を拝借して、知識を最新版に切り替える時なのです。
では、凛として正論を唱えていらっしゃる、この著者の書物を見ていきましょう!
日本の勝機 ―米中韓の変化に果敢に向き合え― (2014/10/25) 櫻井よしこ+国家基本問題研究所 商品詳細を見る |
米国には伝統的に強い日本を望むストロングジャパン派と日本を封じ込めておくべきだとするウィークジャパン派がそれぞれ存在しています。
ウィークジャパン派とは、日本を封じ込め、弱い国である方が望ましいと考える流れで、古くはGHQで日本国憲法草案作成を指揮したホイットニー以来、米国社会に脈々と流れています。
ウィークジャパン派の特徴は、民主党のリベラルに強く流れています。その民主党のリベラルの代表こそオバマ大統領なのです。クリントン政権で大統領補佐官だったスーザン・ライスや国連大使だったサマンサ・パワー、バイデン副大統領、ケリー国務長官、民主党の下院議長だったナンシー・ペロン。それから慰安婦で…対日非難決議を主導したマイク・ホンダもそう。彼はオバマ大統領と親しい仲です。
スーザン・ライス
…米国の政治家もメディアも、日本と中国のナショナリズムは決して同じ扱いはしない…中国のナショナリズムには目をつぶるが、日本のナショナリズムには目くじらをたてます。そうした不公平な見方は、中国を自分たちと対等な国と見做す考えに根ざしており、日本を対等な相手とは位置づけないのです。
いかがでしょうか?
そろそろ対等な位置にならないといけませんね♥
続きは次回に♥
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