ビッグ・テックとオリガルヒ

2021-07-18 (Sun)

Big Tech, accomplices of the Chinese regime to impose a New World Order

本日のキーワード　：　ビッグ・テック、オリガルヒ

ビッグ・テック (Big Tech)は、テック・ジャイアンツ (Tech Giants)、ビッグ・ファイブ (Big Five)、S&P 5、または口語ではフォー・ホースメン（The Four Horsemen）とも呼ばれ、情報技術産業における最大かつ最も支配的な企業であり、特にAmazon、Apple、Google、Facebook、Microsoftの5社が挙げられる。

これらの企業が作り出すエコシステムの外では、日常的にデジタルの世界で生活することはできないのではないかという推測もあり、独占的な行為への懸念から、米国司法省や連邦取引委員会、欧州委員会による独占禁止法の調査が行われている。コメンテーターは、これらの企業がプライバシー、市場権力、言論の自由や検閲（不適切なコンテンツを含む）、国家安全保障や法執行に与える影響を問題視している。

本日の書物　：　『LIFESPAN (ライフスパン) ：老いなき世界』　デビッド・A・シンクレア　東洋経済新報社

戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。

そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。

私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、

客観的に情勢を判断する必要があります。

それでは、この書物を見ていきましょう！

『　【ＮＭＮ】は、【たんに高齢マウスをウルトラマラソンランナーに変えるだけではない】。私たちは【マウスにＮＭＮを与えて、平衡感覚、協調運動能力、俊敏さ、体力、記憶力を調べた】こともある。ＮＭＮを使ったマウスと使わなかったマウスとの【違いは目を疑うほどだった】。人間ならとっくにシニア割引を受けられるようなマウスが、「アメリカン・ニンジャ・ウォリアー〔訳注　日本のテレビ番組『SASUKE』のアメリカ版〕」の挑戦者に変貌していたのである。ほかの研究室の研究によれば、【腎臓損傷、神経変性、ミトコンドリア病、およびフリードライヒ運動失調症を防ぐ効果もＮＭＮにはある】。フリードライヒ運動失調症は遺伝病で、元気に動き回っていた 20 歳の若者に車椅子生活を余儀なくさせてしまう。

　この文章を書いている時点で、【老齢期に入ってからＮＭＮを与えたマウスのグループは大変な高齢になりつつある】。実際、初めにいた 40 匹のうち、まだ生きているのは 7 匹だけだ。それでも、【いずれもみな健康で、いまだにケージのなかを楽しげに動き回っている】。では、【ＮＭＮをもらわなかったマウスで、今も元気なのは何匹か】。

　【ゼロだ】。

　私は毎日、一般の人たちから「ＮＲとＮＭＮではどちらの効果が高いですか？」と訊かれる。【ＮＭＮはＮＲより安定】しており、【マウスの実験では、ＮＲを使った場合には見られない健康効果がＮＭＮには確認されている】。ただ、【マウスの寿命を延ばすことが実証されているのは、前述の通りＮＲだ】。ＮＭＮについては試験を進めている最中なので、決定的な答えは出ていない。少なくとも今はまだ。

　現在、人間を対象にして、ＮＡＤ濃度を高める様々な分子（これを【ＮＡＤ増強分子】と呼ぶ）を使った研究が進められている。今のところ毒性は見当たらず、害が生じそうな気配もない。筋肉疾患や神経系疾患に対する有効性を検証する研究は、現在進行中のものもあれば、近々開始されるものもある。2 〜 3 年後には、ＮＡＤ濃度を大きく上昇させるスーパー増強分子の開発も続くだろう。

　とはいえ、研究を待つだけでは飽き足らない人も多い。結果が出るまでには何年もかかる場合があるからだ。だが、そういう人たちがいるおかげで、【人間がＮＡＤ増強分子を摂取したらどうなりそうなのか、興味深い手掛かりがいくつか得られている】。』

アメリカにオリガルヒはいる？いない？

いかがでしょうか？

今回ご紹介させていただく書物は、『老化』に対して私たちが思い描くイメージあるいは先入観を、その根底から覆す可能性があるということを主張する著者によって書かれた書物で、ひょっとすると、現代を生きる私たちが近い将来に目の当たりにするかもしれない「コペルニクス的転回」が、果たしてどういった科学的な考え方に立脚して現在進行形で進んでいるのかについて、分かりやすい表現で解説がなされている良書になります。

それでは本日も、いつものように、直近の「致死率」を確認しておきましょう。

（死亡症例数）÷（感染症例数）＝（致死率）

※（　　）内は前回の数値

☆Coronavirus COVID-19 Global Cases by Johns Hopkins CSSE

アメリカ　：　605,857（605,551）÷33,742,682（33,720,509）＝0.0179・・・（0.0179）　「1.79％（1.79％）」

イタリア　：　127,704（127,680）÷4,264,704（4,263,797）＝0.0299・・・（0.0299）　「2.99％（2.99％）」

日本　：　14,834（14,811）÷809,878（808,208）＝0.0183・・・（0.0183）　「1.83％（1.83％）」

☆【日本語訳】　U.S. DEPARTMENT of STATE / Fact Sheet ： Activity at the Wuhan Institute of Virology 　（米国務省　/　ファクトシート：武漢ウイルス研究所での活動）

さて、これまで、ドイツで生まれた「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」を出発点として、その後、人為的に造り出された “幻想” であるところのマルクス主義・共産主義・社会主義という類の妄想を経て、ソ連崩壊とともに死滅したかに思われたものの、現在に至るまで一貫して受け継がれていく “信仰” が存在していて、その根底にある、ユダヤ・キリスト教的な「贖罪（しょくざい）」の意識により、さまざまな “アイデンティティ” を次から次へと粗製濫造することによって、「贖罪」の対象物として “罪” を創り出し、自らの罪に対する償（つぐな）い・贖（あがな）いを果たそうと躍起になっている、そんな「極左おパヨク」に繋がる一連の系譜について確認して参りました。

ここで御理解頂きたいのは、そんなおバカな「極左おパヨク」は、飽くまでも、ある連中が果たそうとしている、ある目的の達成のための道具でしかないということです。

その目的とは、さまざまな “アイデンティティ” を意図的に粗製濫造することで、社会分断を行い、到底達成不可能な目標である “平等（equality）” を強要（←全人類の均一化・同質化などは不可能であることは自明です！）し、多くの人々に対して自己抑圧的な態度の徹底を促し（←これが、ポリコレｗ）、人々の “自由” を奪う極めて権威主義的な統制社会の再構築を目指す、というものです。

では、なぜ、それを目指そうとするのでしょうか？

それは、「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」のもとで、ある連中にとって非常にコントロールしやすい社会が構築できるからです。

その「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」については、これまたドイツ出身の社会学者・歴史学者であり、マルクス主義者で、エリート理論の信奉者で、ファシズム（全体主義者）でもあったロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）が提唱した仮説である『寡頭制の鉄則』（iron law of oligarchy）について確認をしてきましたが、そこにもやはり「キリスト教神智学（Christian theosophy）」・「ベーメ神智学（Boehmian theosophy）」の影響を見ることができました。

ロベルト・ミヒェルス（ロベルト・ミヘルス）

この「寡頭制（oligarchy／オリガルキー）」と同根の言葉に「オリガルヒ（oligarch）」というものがあります。現代のロシアに見られるもの（ロシアに限ったものではありませんがｗ）ですが、いまから数十年前に、マルクス主義が生み出した “社会主義・共産主義の幻想” が瓦解・崩壊する過程で作り出されたもので、その理解を一層深めるために、次の論文を参照しながら考えているところとなります。

☆『ウクライナ政変とオリガルヒの動き』服部倫卓

それでは早速、続きを見て参りましょう。

『　2　ウクライナ危機に至る底流

（2）　ヤヌコーヴィチ・ファミリーの肥大化

　・・・もう一人、ファミリー御用達のオリガルヒが、「ヤヌコーヴィチ大統領の竹馬の友」ことイヴァニュシチェンコである。2010 年にヤヌコーヴィチが大統領選に勝利するとすぐに、その同郷の旧友であるイヴァニュシチェンコのビジネスが急拡大するようになった。イヴァニュシチェンコが、大統領ファミリーの名を語って、様々な地域の実業家から商売を簒奪していると、盛んに伝えられた。ドンバスホールディング（エナキエヴェ）、ルハンシク石炭会社、アゾフマシ（マリウポリ）、ジュリャヌィ空港（キエフ）、ザヒドインコムバンク（ルツィク）、オデッサの市場などから成る一大ビジネス帝国が誕生した（パートナーのイヴァン・アウラモフに管理を任せている分も含む）。2012 年頃、ヤヌコーヴィチ家とイヴァニュシチェンコの間に亀裂が生じ始めたと言われたこともあったが、結局ヤヌコーヴィチ時代を通じて影響力を保った。

ヴィクトル・ヤヌコーヴィチ

ユーリー・イヴァニュシチェンコ

　イヴァニュシチェンコは穀物輸出利権にも触手を伸ばした。地域党政権で一貫して農相の座にあったミコラ・プリシャジニュークは、イヴァニュシチェンコの子飼いであったことが知られている。2010 年秋にはウクライナで穀物の輸出割当制が導入され、同時にフレブ・インヴェストブドなる会社が突如として市場に参入したが、同社の背後にはイヴァニュシチェンコとプリシャジニュークがいたと考えられている。2011 / 12 穀物年度には、野党系のオレクシー・ヴァダトゥルシキーの経営するニブロンがフレブ・インヴェストブドの後塵を拝し、穀物輸出のトップの座を明け渡した。2012 年秋頃になると、イヴァニュシチェンコがニブロンを乗っ取ろうとしているという情報が流れた。ヴァダトゥルシキーはどうにかその攻撃をかわしたが、それ以降ファミリー側に利益の一部を日常的に上納することを余儀なくされていたという。

　ファミリー系のオリガルヒによる事業拡大の中には、2013 年の UMH 買収など、売り手に巨額の利益をもたらす円満な M&A もあった。しかし、やはり目立つのは乗っ取りまがいの強引な手法であり、しかも地域党に連なるオリガルヒの資産でさえも、そのターゲットとなった。オレクサンドル・ヤロスラウシキーが、手塩にかけて育ててきたサッカークラブ「メタリスト・ハルキウ」を手放さざるをえなくなったことなどは、その最たるものだろう。また、アフメトフ派の重鎮であるボリス・コレスニコフが、保有するコンチ製菓を、ファミリーの若僧たちに危うく乗っ取られそうになったこともあった。

　このように、ファミリーが公的資金を大々的に吸い上げただけでなく、一家出入りの政商が民間部門にも増殖し、ついには与党系のオリガルヒの資産にさえも手を出そうとしたことは、ヤヌコーヴィチ／地域党体制の急激な求心力低下に繋がったと推察される。

　実際、ドミトロ・フィルタシなどはポスト・ヤヌコーヴィチを見据えて、布石を打っていたと考えられている。2012 年 10 月の最高会議選挙に際し、ヴィタリー・クリチコの「改革のためのウクライナ民主同盟（UDAR）」が急伸し、第 3 党に躍り出た。一部報道では、フィルタシやイーホル・コロモイシキーといったオリガルヒが密かにクリチコに支援を提供しており、またフィルタシ派のセルヒー・リョーヴォチキン大統領府長官もそれに関与していると指摘された。

　図 2 は、ウクライナの主要オリガルヒ、その資産額、ヤヌコーヴィチ政権との関係、特化産業などを複合的に示したものである。ここに掲載しているのは、前掲『ヴラースチ・ジェーネク』誌のオリガルヒ特集号で取り上げられていた 25 名（正確には 25 組）であり、資産額も同誌の情報にもとづく。なお、ヤヌコーヴィチ政権との関係は、定量的なデータにもとづくのではなく、様々な情報を総合してヤヌコーヴィチ時代の 4 年間の平均値的なものを筆者が主観的に判断した結果であることをお断りしておく。また、特化産業は以下の第 4 項の分析にかかわるものであり、縦棒の色を、重工業に特化しているオリガルヒは濃く、農業・食料品に特化しているオリガルヒは薄く表示しているが（折衷的であったり分類不能なオリガルヒは中間色にした）、これも筆者による感覚的な色分けである。

　図 2 に見るように、ヤヌコーヴィチ政権と完全に緊密な関係にあったオリガルヒは、当のヤヌコーヴィチ一家と、政商のイヴァニュシチェンコ、そして強硬派のアンドリー・クリュエフに限られたというのが、筆者の評価である。オリガルヒの両巨頭であるアフメトフとフィルタシとは溝が生じていたと見る。2013 年暮れにユーロマイダンに突入した時点で、すでに与党の体制内に亀裂が生じていたわけである。』

ということで、本日はここまでとさせて頂きます。

続きは次回に♥

ランキング参加中で～す＾＾　ポチっとお願いします♥
↓↓↓↓↓↓↓