2018-05-12 (Sat)
清華大学大礼堂(ホール)
清華大学(せいかだいがく、ピンイン:Qīnghuá Dàxué、英名:Tsinghua University)は、北京市海淀区に所在する中華人民共和国の副部級大学である。1911年に創立された。大学の略称は清華(チンホワ)。
副部級大学(ふくぶきゅうだいがく)は、中華人民共和国の国家重点大学のうち、中国共産党中央により直接支配される大学である。 副部級大学の校長と書記は中国教育部ではなく、中国共産党中央委員会と中国共産党中央組織部により任命されるので、かなりの権利を持っている。今のところ、北京大学や清華大学を含んで全国合計31校があるが、すべて985工程に含まれている。
985工程(きゅうはちごこうてい、英語: Project 985)は中国教育部が1998年5月に定めたもので、中国の大学での研究活動の質を国際レベルに挙げるために、211工程の中で限られた重点大学に重点的に投資していくプログラムである。江沢民党総書記(最高指導者)が北京大学創立100周年の際に初めて言及した。
戦後の日本人は、正しい歴史を学校で教わって来ませんでした。
そして、現代のメディアもまた、嘘の情報を流し続けています。
私たち日本人は、親日的な立場に立ち、正しく認識し直し、
客観的に情勢を判断する必要があります。
それでは、この書物を見ていきましょう!
『 【中国共産党幹部】はそれぞれが“紅い財閥”として肥大し続けるべく、【人脈&金脈&利権を国内外に構築】してきました。【習近平】国家主席と【密接なギルド】もあります。
清華大学主楼
その1つは習主席の母校で、北京郊外にある【清華大学の経済管理学院顧問委員会】です。同大学出身の【朱鎔基(しゅようき)】首相の肝いりで、2000年に清華大経済管理学院顧問委員会が創立されて以来、清華大学キャンパス内には【欧米企業の技術や資金導入を狙う官民協力会社が設立】されました。多額の資金提供でみずからの名を冠した奨学プログラムを創設することで、【世界中から清華大学に人材】も送り込んできました。
朱鎔基(しゅようき)
☆清華大学経済管理学院顧問委員会に孫正義氏
【朱鎔基】元首相が清華大学経済管理学院顧問委員会の【名誉顧問】で、【顧問委員会】には習主席に近い中央規律検査委員会書記の【王岐山(おうきざん)】、
王岐山(おう きざん)
習主席の幼馴染で経済政策プレーンで党中央財経指導小組弁公室主任の【劉鶴(りゅうかく)】、
劉鶴(りゅうかく)
中央人民銀行総裁の【周小川(しゅうしょうせん)】、
周小川(しゅうしょうせん)
前財務部長(大臣)の【楼継偉(ろうけいい)】、
楼継偉(ろうけいい)
【馬凱(ばがい)】副首相、
馬凱(ばがい)
そして米財務長官とゴールドマン・サックスCEOを務めた【ヘンリー・ポールソン】、
ヘンリー・ポールソン
現ゴールドマン・サックスCEOの【ロイド・ブランクファイン】、
ロイド・ブランクファイン
アップルCEOの【ティム・クック】、
ティム・クック
フェイスブックの【マーク・ザッカーバーグ】、
☆【米国:爆笑】ザッカーバーグはロボットなのか? ツイッターで話題
☆【必見:ザッカーバーグ公聴会】テッド・クルーズの追求でついに左翼傾向があることをみとめた!(動画あり)
ブラックストーン・グループ創立者の1人【スティーブ・シュワルツマン】、
スティーブ・シュワルツマン
アリババ集団の【馬雲(ジャック・マー)】、
馬雲
シャープを買収した鴻海精密工業の【郭台銘(テリー・ゴウ)】などの名前があります。
郭台銘
【顧問委員会のメンバー】も【ユダヤ系左派、つまりユダヤ資本が目立ちます】。
このなかで、ニューヨークに拠点を置き今や世界最大規模の投資運用会社の1社となった【ブラックストーン・グループと中国投資有限責任公司(CIC)との関係もズブズブ】です。
【中国の外貨準備】を多元的に【投資する目的】で、2007年9月に【2000億ドルで創設】した【CIC】が、【最初の投資先】に選んだのがリーマン・ブラザーズを退職した金融のプロ、スティーブ・シュワルツマンとピーター・G・ピーターソンが1985年に設立した【ブラックストーン】でした。30億ドルの出資を受けたブラックストーンは同年に上場しており、【CICは今日まで主要株主に名を連ねています】。
「ブラックストーンのような評価の高い会社に、最初の投資が行えることは大変に喜ばしい」と語った【CICの初代董事長・楼継偉】は習近平政権で財務部長(大臣)となり2016年11月まで部長を務めました。…
楼継偉(ろうけいい)
ダボス会議でも習主席と会っているブラックストーンの【シュワルツマン】も【ユダヤ系アメリカ人】で、顧問委員会に名を連ねるのみならず【中国の対米経済関係において重要な役割を担っている】とされます。
スティーブ・シュワルツマン
このように、【ホワイトハウスに「限りなく近い」主にユダヤ系左派の国際金融資本家や企業CEO】と【中国共産党最高幹部】は様々な組織、業界での【癒着】が進んでいます。
誤解していただきたくないのは、私はレイシストではありません。反ユダヤ思想の持ち主でもありません。中華民族のネットワークを仔細にカテゴライズするため、雑にアメリカ人とは記さず【ユダヤ系「左派」】と記しています。
なぜなら、【ユダヤ系を一括りで語ってしまうのはそれこそ間違い】だからです。
【米国内の宗派別のユダヤ人の内訳の大枠】は、【正統派が2割】、【保守派(中堅層)が4割】、【改革派(左派)が4割】とされていますが、【正統派と改革派はまるで異なる価値観】の持ち主です。
例えば【ビル・クリントン】元大統領と【ヒラリー】の1人娘、【チェルシーの夫はユダヤ系】ですが、おそらく【左派でウォール街に勤務】しています。ちなみに、クリントン大統領との不適切な関係が取り沙汰された【ポーランド出身ユダヤ系のモニカ・ルインスキーも左派】でした。
☆モニカ・ルインスキー氏、クリントン元大統領との不倫は「重大な権力乱用」
トランプ大統領の娘婿でホワイトハウスの上級顧問に就いた【ジャレッド・クシュナーとその一族はユダヤ系ですが、少数派の「正統派」に属します】。クシュナーの妻となったイヴァンカも、結婚を機に改宗してそちらに属しています。
【ユダヤ系左派で親中のキッシンジャー】元国務長官は、2012年に「10年後の2022年に【イスラエル国家は消滅する】」などと発言しましたが、
ヘンリー・キッシンジャー
【正統派はシオニスト、親イスラエル派】などと言われています。
つまり【ユダヤ人と一言でいうほどルーツ的にも単純ではない】うえで、【「ワンワールド系」などと呼ばれるグローバル推進派の左派】と【正統派】は【水と油】なのです。』
いかがでしょうか?
今回ご紹介させていただく書物は、普通のメディアでは、なかなか報道されない、中華人民共和国内における派閥抗争・権力争いの構図や、中華人民共和国と癒着するアメリカ側の売国奴などについて、非常に幅広い情報が記載されている良書になります。中華人民共和国、つまり「支那」は歴史的に見ても、決して「一枚岩」になることができなかったのですが、表面的に「一枚岩」であるかのように装っている「中国共産党による一党独裁支配」という統治形態が、世界中に様々なレベルで害悪をもたらすようになってきたため、いよいよ、その解体に向けた動きが世界の潮流として起きている、それが、私たちの目の前で繰り広げられている光景になります。ぜひとも、本書をご参考になさってみて下さい。
さて、習近平が裏口入学をした「清華大学」ですが、これは1911年(明治44年)に、アメリカが創った清華学堂が起源になります。
戦後の占領期間中に、GHQが「日本人に真実を知られる恐れがある」として、数々の良書を破棄させました。
そんな良書の中の1つには、次のような記載があります。
『民族戦』 長野朗 (柴山教育出版社、1941年)
『 「民族戦」 長野朗 (昭和16年著)
(アメリカの西進ルート)
第一には第一次欧州大戦に際し、東亜の市場はほとんど日本の独占に帰したので、之を破って米国資本の進路を開くには、武力を使用し得ない米国としては、文化事業をその武器とせざるを得ない。これにより米支親善の空気を造ると共に、排日の空気を支那に瀰漫(びまん)せしめた。げにや今日の排日運動の始めをなしたものは英米二国である。
彼等が東亜を長く自己の市場化するために採った方法は日支の離間である。彼等の最も恐るる所は東亜の二大民族たる日支の結合であった。そこで極力日支両国の離間を計り、出来得れば之を相闘はしめんとした。彼等二十年の苦心積慮(くしんせきりょ)はここに効を奏し、日支は相闘ふこと三年半余にして未だ解けない。欧州大戦が休戦に入るや(1918年)、今まで遠慮していた英米の諸新聞が一斉に排日を煽り立てた。これが支那新聞に感染して排日の下地が出来、大正八年五月の北京大学生の排日運動(いわゆる「五四運動」)となるや、支那全国に散在する英米系学校が中心となり、火の手はたちまち支那全国に拡がり、之に基督教青年会(キリスト教青年会)が参加し、その幹部が学生会の指導者となった。当時英米系教会は支那全国中、僅か百二十六県を除き、一千七百五十七県に及び、教会及び附属機関およそ一万七千、医院薬房(いいんやくぼう、教会経営の病院・薬局)五百七十、教会設立の大学専門学校十八、その他のもの合わせて英米系二十七、教会設立の中学校約三百五十、小学校約六千、幼稚園七百五十であった。かうして全国に張られた排日の網の目に一斉に活動を始め、英米関係のすべての団体が動き出し、排日はやがて日貨排斥となり、そこで米国の商品が動き出してきた。前大戦前には遥かに日英獨の下位にあった米国の対支貿易が、今事変前には日英を抜いて第一位を占めていた。』
『 (アメリカの西進ルート)
第二には欧米人が支那で事業を営む場合に、全く人情風俗言語を異にするので、その手足として支那人を使用せざるを得ない。そこで欧米流に訓練された支那人を得るのが一つの目的であった。…支那で教育を行ふだけではなく、盛んに留学生を本国に誘致した。米国はそのために(支那懐柔のために)団匪賠償金をもって(義和団事件に関して支那側が列強に差し出した賠償金)米国への留学準備の教育を施すために、北京郊外に清華学院を造ったが、之は学生抗日運動の中心となった。』
『 (漢民族発展の経過)
支那人には白人崇拝心はあるが、同じ人民である日本人に対して崇拝心はなく、日本人が白人と同じように支那人に威張るのを小づら憎く思った。それに日本が小国でありながら、一躍世界列強の列に入り、列強の一として支那に臨んでいることに対しては、少なからず嫉妬心さえもっているのである。
こうして日貨排斥が起こったが、彼等がボイコットを採用したのは、実に日本の経済的弱点に乗じたのである。
日本は土地狭く資源少なく、それに人口が多く、商工中心政策を採ってはきたが、原料と販路を他に求めねばならぬ。然るに隣邦支那には幾多の原料を蔵し、且つ四億の民衆があるから、日本は勢い原料と販路を支那に求める。
この関係を知っている支那人は、日本は支那が無くては生きて行けないと思うから、日本を虐めるには日貨排斥を行うことが第一策だということになる。即ちボイコットをやって行けば、日本は生存が出来なくて支那のいう通りになると思っているし、又如何に虐めても未練があるから(日本が支那のマーケットを諦めきれない)何にもなし得ないと思っている。
支那人のこうした考えは日本の官庁や学者たちによって発表される日本の人口食糧問題の対策論などにより確かめられ、更に支那を訪問する日本の名士が、異口同音に日支の共存共栄を説くことにより深められた。
支那人は言う。日本は支那が無いと生きて行けないから共存共栄かもしれないが、支那は日本が無くても生きて行くのに一向に差し支えないのだから、共存共栄は唱える必要がない。日支の共存共栄等は日本人が言っているので、支那人の方からかつてそうした言葉を言い出したことはないと、武力で日本に及ばないことを知っている支那は、ボイコットにより日本のこの弱点を衝くことが、最も有利な戦法であると考えているから何かちょっとした事があってもすぐにボイコットをやって日本の進出を牽制し防止せんと試みたのである。』
詳しくはこちらをご参照❤
↓
つまり、今から100年ほど前に、未開の非文明国でしかなかった「支那」において、悠久の歴史を誇る、私たち日本文明が、単なるマーケットとしての「支那」を独占していたところに、イギリスとアメリカが割って入って来ようとしたわけです。
それを理解する上で、注意しておかなければならないことは、別にイギリス国民が、あるいはアメリカ国民が、すべて、そのような考えを持っていたわけではなく、極一部の連中、例えば、「左翼ユダヤ教徒」に代表される汚らわしい「守銭奴」といった連中が、その中心に存在し、その様に仕向ける努力をしていた、という事実を知っておく必要があります。
で、現在の世界の潮流は、大多数のイギリス国民が、あるいは大多数のアメリカ国民、そして、もちろん、大多数の日本国民が利益となるように政策が行われ、他方で、「左翼ユダヤ教徒」に代表される汚らわしい「守銭奴」といった連中が不利益となるような政策が行われている、ということなんです。
それでは引き続き、明日以降も本書を読み進めてまいりましょう❤
続きは次回に♥
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